2021年10月11日

【世界の力を読み解く】~脱炭素政策(地球温暖化)は、コロナ騒動と同じ道をたどっている~

ここ最近はコロナ騒動と並行して、世界の主要国がこぞって「脱炭素政策」(SDGsなど)を喧伝していたり、先日発表されたノーベル賞でも温暖化に関する研究も選ばれています。

背景には「大きな意図」がある、つまり世界覇権闘争をめぐる大きな力が働いていると見えます。脱炭素政策の根拠となっている「地球温暖化」は科学的事象ではなく、世界政治力学においてつくられた事象であると考えるのが妥当でしょう。同様に、新型コロナウィルスをめぐる騒動(緊急事態宣言、ロックダウン、医療崩壊、ワクチン)も、科学的・医学的事象というよりは、政治的に誇張され演出されている面が極めて強い。・・・

ここまで見ると共通構造があるように見えてきますが、「脱炭素政策」(地球温暖化)の裏で何が起こっているのかを見ていきたいと思います。


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〇欧米覇権維持のはずが自滅へ
元々は欧米が覇権を維持するために中国など新興諸国の経済的な台頭を防ぐため、排出量が多い新興諸国に排出権を買わせてカネを出させる作戦でした。当然日本も搾取の対象にされていました。京都議定書が分かり易い例。

中国は、強国になりつつあるので誰も中国に排出削減を強制できなくなっています。“リンク

中国自身も排出削減を約束しているものの、具体策を出さず、石炭や石油を使い続けています。先進諸国だけが中国から排出削減を強要され、一方的に自滅に向かっています。

〇石油利権も欧米から中国・ロシアへ
温暖化問題に熱心な欧米諸国は、世界中に持っていた石油やガスの利権を放棄しています。世界中の石油ガス利権を、中国やロシア、サウジアラビアなどの非米諸国が拾い集めていくことになっています。

そもそも温暖化説はインチキであるため、石油やガスを燃やしてもかまわない時代は来ます。そのころには、世界の石油ガス利権が中露中心のものになっており、欧米は中露から高値で石油ガスを買うことになっているでしょう。

〇温暖化もコロナ騒動も同じ構造
温暖化問題と同様、新型コロナも、ウソや歪曲によって被害が誇張され、先進諸国が経済を自滅させられる流れ。コロナも温暖化も大量の人が死ぬと報道されているが実際にはどちらも人の死には繋がりません。

コロナはワクチン接種で状況は改善されたということも、変異種が出てきたのでまだ自粛が必要ですということも数字の出し方でどうにでもコントロールができます。

温暖化についても気温や海水面の上昇等、石油やガスを燃やしたことが原因かもわからないにも関わらず、さもそれが原因のように数値を出していけば温暖化政策を推進していく事ができます。

大衆の実感と繋がっていかない領域での数値を上手く使って誤魔化すところも似ています。

副反応のリスクをおかして接種を終えた後にワクチンは効かない、企業がお金をかけて環境対策をした後に石油やガスを燃やしても問題ないという「事実」が浮上してくるというのが容易に想像ができます。

〇日本はどうなるのか?
これまで日本は戦後一貫して対米従属を貫いてきたわけだが、この対米従属路線でいけば、コロナ対策においても、脱炭素政策においても、上述の流れを踏まえると欧米諸国同様に自滅の道へ進む可能性が高いです。

一方で、コロナ対策の状況を見えていると中国やロシアの対応方針よりで欧米諸国のようにロックダウンといった強硬的策をとらずに済んでいることから対米従属一辺倒ではない?と思われる。日本政府は既に親中国派が中心となっている可能性があります。

対米従属のふりをしつつ、対中・対ロ従属路線に水面下で移行しつつあるようにも見えます。

しかし、自民党総裁選の結果や政策の無内容さを見るにつけ、日本の支配階級はあいかわらず金貸しの手先、自らの権力保身しかないのかと思えるし、世界の力と伍する知恵を期待するのはどだい無理な話のようです。

当ブログは、日本の支配勢力には期待せず、あくまで事実の追求と発信に注力していきます。

by Satoshi

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