インフルエンザ騒動総括①～大本営発表に簡単に洗脳されるのはなぜか？

2009年05月25日

インフルエンザ騒動総括①～大本営発表に簡単に洗脳されるのはなぜか？

●新型インフルエンザ騒動で、大阪府をはじめとして全校閉鎖という、明治に始まった学校教育史上初の異常な方針が出てきたのはなぜか？　さらに問題なのは、これ自体が異常方針という認識すらないこと。大衆の100％近くが簡単に洗脳されてしまっている。これが最も深刻な問題である。
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今回のインフルエンザ騒動は、致死率60％の超危険なウィルスであることが前提になっている。メキシコで豚インフルエンザ発症後、ＷＨＯはただちに強毒性扱いして、警戒水準をレベル５まで引き上げた。現在もレベル６まで引き上げる検討中。日本の厚生省もそれを前提に「水際作戦」で侵入を防ごうとしている。ここで既に矛盾がある。本当に致死率60％のウィルスならば、あの程度の対策では全く無意味である。海外からの帰国者をウィルスの潜伏期間が終わるまで全員隔離しない限り侵入は防げるはずがない。ちょっと考えれば誰でもわかる矛盾だらけの対策である。
今回のインフルエンザは仕組まれた生物兵器である可能性が高い。しかも失敗作で、変異スピードを上げたのはいいが現在は、無毒なウィルスに変異中らしい。実際、過去のインフルエンザの感染者数は、日本国内だけでも100万人に上るが、今回の新型ウィルスの感染者数は全世界でわずか１万人にすぎない。従来であれば新聞記事にもならないレベルの話を、マスコミがトップで発信し続けてきた。その結果が、大阪府の全校閉鎖という異常事態である。
インフルエンザに限らず、あらゆる場面でかつて遭遇したことのない異常事態が次々と登場している。なぜか？
根本原因は、金貸しの最終戦争にある。「なんでや劇場 9/15　レポート１　経済破局に至る基本構造」
近代200年間は金貸し支配の時代である。諜報機関⇒マスコミを使った買収・脅迫・洗脳によって、金貸しに都合のいい法律や制度を作り上げてきた。『ブログdeなんで屋＠東京』「金貸し→特権階級の暴走どうする？」
市場拡大期は金貸したちの利害は一致していたが、’70年貧困の消滅以降市場の縮小⇒市場の終焉を迎えるにつれて、金貸し同士の共存共栄(一枚岩支配)は崩れ、最終決戦＝サバイバル戦争に突入。その代表がロスチャイルドVSロックフェラーだが、それだけでなく、各国・各勢力・他の金貸し(英王室・アラブ・華僑・軍部・・・)等いろんな勢力の百花繚乱的な分立状態に入った。『金貸しは国家を相手に金を貸す』「世界経済はどうなる？」
日本政府の発言も、いろんな勢力の力のバランスの上で出てくるものになっており、解明難度が上がっている。しかし、一枚岩支配は終わっているのでどの機関にも必ず反対勢力がおり、反対勢力から裏情報が表に出てくるようになっている。また、大阪府の学校再開のようにＷＨＯの指令に反するような動きや報道も出てくる。そういった情報を可能な限りを集めて、読み切ることが決定的に重要である。
市場の縮小⇒終焉とは金貸し支配の終焉に他ならない。とりわけ金融危機以降、追い詰められた金貸し階級は必死になって延命を図っている。’85年プラザ合意以降、金貸しの二大戦略は日本支配と中国の市場化であったが、今や中国に対しては迎合路線で米国債を買っていただくという姿勢(米中の力関係は完全に逆転した)。日本に対しては、郵政・農林中金の資金を奪い取るために、政・官・マスコミを形振り構わず完全支配を目論んでいる(小泉フィーバー、郵政民営化、小沢バッシング、豚インフルエンザ・・・)。
その結果、政・官・マスコミ一体となった大本営発表が小泉フィーバー以来10年続いており、90％以上の大衆はそれに洗脳されてしまっている。小沢バッシングの場合は、マスコミの調査では小沢批判７：小沢擁護３で、実態は５：５or６：４だと考えられるが、洗脳されていない者が４割はいる。これは大衆にも反自民党や民主党支持といった元々から支持する政党(固定観念)があるから。ところが、インフルエンザ問題では全大衆が白紙である。そこでは、90％以上の人々が簡単に洗脳されている。免疫がない領域で政・官・マスコミ一体の洗脳を仕掛けられると90％以上の大衆が洗脳される。そして、その洗脳が大衆共認になったら、誰も逆らえなくなる。この構造が最も深刻な問題である。
（本郷猛）