打ってはいけない?!インフルエンザワクチン ~特権構造が病気を作り出す~
秋になって、新型インフルエンザがニュースに上ることが多くなってきました。
加えて、インフルエンザワクチンを接種した人が病気に掛かったなど、なぜだか分からない物騒な話も増えています。
効くかどうかもよく分からない、ワクチンは却って危険だ、などという話も聞かれるようになりました。
今回の記事は、この新型インフルエンザ(H1N1)とワクチンについて詳しく解説しているサイトを紹介します。
ここから、製薬会社の利権構造と、WHOを初めとする国際機関とマスコミとの洗脳構造を見ていきます。
(以下の画像は、全面的に「THINKER インフルエンザワクチンは打ってはいけない!」より)
THINKER インフルエンザワクチンは打ってはいけない!
厚労省とWHO(世界保健機関)もホームページ上では、はっきりとこう述べています。 「インフルエンザワクチンで、感染の予防はできない。また有効とするデータもない。」 しかし、、マスメディアではこの事についてほとんど触れず、大流行の恐怖とワクチンの必要性を繰り返すばかりです。
世界のワクチン市場の売上は、今では2兆円にも届く勢いです。 中でもインフルエンザワクチンは世界でも一番よく売れる。インフルエンザワクチンは、紛れも無く製薬業界の目玉商品です。
■ワクチンの仕組み
弱ったウイルスや死んだウイルスを、あらかじめ打っておけば、そのウイルスに対する抗体ができる。後にそのウイルスに感染したときには、以前にできた抗体があるので、免疫細胞が素早く攻撃することができ、感染を防ぐことができる。これがワクチンの仕組みです。
しかし、・・・
■ワクチンが効かないのは、なぜか?
感染経路を通じて小変異を繰り返すインフルエンザウィルスは、ワクチンを製造している間に違う型に変異してしまっています。
実はすでに、インフルエンザワクチンに予防効果がないことが証明されています。
■つまり・・・
今回の新型インフルエンザのように弱毒型で危険性の低いことが判明している疾病に対し、国民に予防ワクチンを接種してもらうためには、報道側にもかなりの工夫が必要となります。
そのため、新型インフルエンザ用ワクチンを売り込むために使われる政府広報やニュースには、広告会社がモノを売るときに用いる手法が使われています。
効かない(効果の薄い)ワクチンをここまで必死に売りつけようとするのは、なぜか?
そこには、もちろん製薬会社の利権構造が潜んでいます。
■過去にもあった豚インフルエンザ騒動
実は、新型インフルエンザ(H1N1=豚インフルエンザ)大流行事件は、2009年が初めてではありません。1976年アメリカでも大流行していました。
1976年、アメリカ軍基地内でインフルエンザに感染したとみられる若い兵士が一名死亡しました。死因を調べてみると、この兵士は新型のインフルエンザ(今回と同じH1N1)に感染していることが判明しました。米政府は、WHO(世界保健機構)とCDC(米国疾病管理センター)と協力して、この新型インフルエンザが、全米・全世界に大流行すると警告、新型ウイルスに免疫のない全国民がワクチンを打つように当時のフォード大統領をはじめマスコミは、TVのCMまで使って大々的なキャンペーンを行いました。また当時のラムズフェルト国防長官は、全国民に対する法的強制接種に動き始めました。その結果、安全性を確かめないまま、4600万人の米国民が接種を受け、約4000人が重い副作用を起こし、50人以上が死亡したのです。その結果、ワクチン接種は即座に中止されました。
後にこの新型ウイルスの大流行を振り返ってみると、マスメディア・政府やWHOの大警戒をよそに実際に亡くなったのは、先ほどの若い兵士一名だけで、その死因も後の調査で判明したところによると、通常のA型インフルエンザでした。危険とされた新型インフルエンザウイルスの大流行そのものが、起きていなかったのです。
1976年の新型インフルエンザ騒動の際に国防長官だったラムズフェルドは、ジョージ・W・ブッシュが大統領時代にも国防長官として政権を背後で仕切っていて、インフルエンザ特効薬タミフルを開発しその特許を所有しているバイオテック企業ギリアド・サイエンス社の会長を1997年から2001年まで務めています。政官財一体となった利権構造です。
■特権構造が病気を作り出す
「100%、H1N1インフルエンザは人工ウィルスだと思う。」や「ウィルスって作れるんだ!」でも明らかにされているように、ウィルスは人工的に作り出すことが可能、しかも今回の新型インフル騒動は人的な移動がほとんどない地域間でも広がっているわけで、人工的に作られたウィルスが散布された可能性が高い。
なぜ、人工ウィルスという生物兵器を撒いたのか?
人口削減計画があるという説もネット界では多いですが、本気でそれを信じ込んで突っ走ることはないように思います。(仮にもし本気ならば、もっと致死率の高いウィルスを撒くはず)
WHOやCDCが自らの存在意義を示し、その勢力範囲を広げるため「だけ」に行われたのではないかと考えています。疾病研究機関というのは、予防のために存在しているのですが、予防しようという人を増やすためには、危機を叫び、危機感を煽らなければなりません。
しかし、予防が広まれば広まるほど、危機は遠のき、(絶対的矛盾として)予防機関の存在意義が薄れて行ってしまいます。自らの存在意義と正当性を示す絶好の機会は、『危機が実際にやってくること』です。作為的なものだったのか、偶発的なものだったのかはともかく、予防機関が「インフルエンザの流行」を望んでしまうことはあっただろうと推察されます。(特に、生物兵器の対策を追求し続けてきた機関ならば、尚更です。)
これからも続くであろう「新型ウィルスの拡大」は、製薬会社の利権構造という枠を超えて、疾病予防機関が権力を持つ(持っている)構造が生み出したものでしょう。いち専門機関が、専門分野の枠を大きく超えるほどの権力を手にしたとき、(まさに専門であるがゆえに)暴走してしまう、そんな構造が浮かんできます。
(by ないとう)
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