2016年04月21日
熊本地震への疑惑
●人工地震の疑い
・収束しない地震 平成２８年（２０１６年）熊本地震」について（第11報）
・地震波形が人工 リンク
・今回の震源域に存在する断層は、これまで、気象庁も地震専門家も近々動くかもしれないという警告を出してはいなかった。
・九州の半分ほどの空間放射線量が上がっているという リンク
●疑惑
・更に南阿蘇の地熱発電事業をＣＩＡ系イスラエル系の３社が受注していた リンク
・中共HAARPによる熊本人工地震！中共軍による自衛隊機撃墜 リンク
※佐野千遥氏は、地震波から人工地震と結論付け、中共のしわざとしているが、日本での地震が主に米ロックフェラー（戦争屋・ネオコン）によって引き起こされてきたこと、今回も米軍がタイミングよく待機し、自衛隊とともに被災地に集結しつつあることからアメリカのほうが疑わしい。
・川内原発・・・いくら地震が迫っても、原発だけは止めない政府。原発がプルトニウム製造工場であるのは今や明白。アメリカからの強い要請か。
明治以降、莫大な資産を築いた天皇家のビジネス
前回、昭和天皇について書きましたが、今回もそれについて考えたいと思います。
当時、天皇家は信じがたいような天文学的金額の資産を有していたといわれています。横浜正銀（後の東京銀行）、興銀、三井、三菱のほか、満鉄、台湾銀行、東洋拓殖、王子製紙、台湾製糖、関東電気、日本郵船など、大銀行や大企業の大株主であり、その配当総計は莫大なものでした。
天皇家が、こうした大企業らとともに戦前から蓄財を続けていた事実をご紹介します。
誰も決して言わない日本と世界のタブー
今回は第二次大戦と昭和天皇を振り返ります。
・なぜ日本は負けると分かっていた戦争に突入したのか。
・なぜ昭和天皇は戦犯を免れたのか。
・なぜ敗戦後も天皇制は存続できたのか。
第二次大戦をめぐる日本軍や天皇に関する不整合は、今なおはっきりしませんが、こうした疑問は当時の日本と国際金融勢力との関係から読み解くことが出来ます。
パナマ文書をリークしたのは誰か、その狙いは？
パナマ文書が激震を起こしている。
【大激震】日本メディアは無視！世界中の権力者や大富豪のタックスヘイブン（租税回避地）のリストが漏えい！大統領や首相の名前、パナマ文章に激震！
【関連記事】
■「パナマ文書」スキャンダル、世界各国で調査開始
■「パナマ文書」米司法省が調査 各国首脳ら、租税回避か
■「パナマ文書」、プーチン氏の信用失墜が目的＝ロシア大統領府
■「パナマ文書」、中国当局が報道規制 記事削除や検索制限も
■日本政府として文書を調査する考えはないという。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
●パナマ文書リークで世界の企業と金持ちの税逃れの実態が暴かれる
2000年頃から世界の庶民、特に先進国、特に日本の庶民は、非正規雇用（派遣・パート）化や消費税で貧乏化が進み、その分、逆に大企業はタクスヘイブンや優遇税制のおかげで利益、内部留保を貯めこんで来た。
参考記事：日本の大企業・富裕層はタックスヘイブンで世界第２位の巨額な税逃れ、庶民には消費税増税と社会保障削減 その2
長期的にはこのような流れの中でのリークであり、短期的には米大統領戦の最中のタイミングを狙った。これは大統領選の争点になり、否が応でも世間に実態が暴かれ、広がっていくだろう。
トランプ大統領誕生なら米国の覇権国家転落は決定的
米大統領選、今回もトランプ氏について。
様々な問題発言で注目を浴びているトランプ氏は、果たして何を考えているのでしょうか。
