事件の概要

東日本大震災の直後、福島第一原子力発電所の事故が発生しました。事件の概要は、ウィキペディアによると、

 

 

福島第一原子力発電所事故は、2011年3月11日に発生した、東北地方太平洋沖地震による地震・津波の影響により、東京電力の福島第一原子力発電所で発生した原子力事故。

地震発生当時、福島第一原発では1 – 3号機が運転中で、4 – 6号機は定期検査中だった。1 – 3号機の各原子炉は地震で自動停止。地震による停電で外部電源を失ったが、地下に設置されていた非常用ディーゼル発電機が起動した。

地震の約50分後、遡上高14 m – 15 mの津波が発電所を襲い、非常用ディーゼル発電機が津波の海水により故障し、全電源喪失に陥り、核燃料の冷却ができなくなった。

その後1・2・3号機ともに、炉心溶融（メルトダウン）が起き、溶融燃料の一部が圧力容器の外側にある原子炉格納容器（格納容器）に漏れ出した（メルトスルー）。

1 – 3号機ともメルトダウンの影響で、水素が大量発生し、原子炉建屋、タービン建屋各内部に水素ガスが充満。1・3・4号機はガス爆発を起こして原子炉建屋、タービン建屋および周辺施設が大破した。

格納容器内の圧力を下げるために行われた排気操作（ベント）や、水素爆発、などにより、大気中や土壌、海洋、地下水へ大量の放射性物質が放出された。

日本国政府は、福島第一原発から半径 20 km圏内を「警戒区域」、20 km以遠の放射線量の高い地域を「計画的避難区域」として避難対象地域に指定し、10万人以上の住民が避難した。

 

となっています。

 

元NSA職員、ジム・ストーン氏の告発

この事件について、以前の記事でも述べた、元NSA職員、ジム・ストーン氏が驚くべき告発をしています。

彼によると、なんと、原発事故はそもそも発生していないというのです。

 

www.youtube.com

 

福島第一原子力発電所の管理は、イスラエルのマグナBP社が行っていました。

事件発生1年前の時点で、福島だけではなく、日本中の原発の運営・管理は、すべて、このマグナBP社の管轄になっていました。

自国の安全保障に直結する、原発の安全管理を、外国の一企業に任せる時点でおかしいのですが、これももちろんDS の仕掛けです。

マグナBP 社は、原発の安全管理ではなく、原発事故を演出するために、DSに雇われた企業なのです。

彼らが用いたのはスタックネットと呼ばれる、コンピューターウィルスです。

このウィルスは、少なくとも４か月前から福島第一原発の制御コンピューターシステムに仕込まれていました。

このウィルスは、オペレーターの機能を学習し、実際の原子炉の状況にかかわりなく、コントロールルームに対して、偽の情報を送り続けるというウィルスです。

約１か月の学習期間のあと、スタックネットは、福島第一原発のコンピューターシステムを完全に把握しました。

その後、マグナ社の社員たちが、１～３号機の燃料棒を取り出し、原発を停止させ、１・２号機に水素発生装置を取り付け、３号機に２つの小型核爆弾を設置します。事故の１か月前にはこの作業は終了していました。

この時点で１～３号機は完全に停止していたのですが、スタックネットが制御コンピューターにうその情報を流し続け、原発職員たちは、原発が正常に稼働していると思いこまされていたわけです。

 

 

事件当日の流れ

そして３月１１日がやってきました。

地震発生直後、揺れを感じた制御コンピューターは、原子炉を自動停止させます。もっとも原子炉はとっくの昔に止まっていたのですが、スタックネットが自動停止したという情報を送っただけです。

その後、津波が来て、予備電源が浸水し、ポンプ、燃料タンク、非常用バッテリーなど多数の設備が損傷するか、または流出で失うなどの偶然が重なり、原発は全電源喪失に陥ったとされています。

もちろん、これは偶然ではなく、安全（？）管理を行っているマグナ社が、そうなるように仕組んだわけです。管理会社自身の犯行ですので、どうにもなりません。

その後、１号炉がメルトダウンし、２号炉も圧力が高まり・・・なんていうのは、映像も含めて、すべてスタックネットから送られた偽情報です。

偽情報を信じ込んだ所長は、ベントを指示します。この時放出されたのは、もちろん水蒸気と水素だけです。放射性物質は含まれていません。

さらに１号機と２号機で水素爆発を発生させ、映像を世界に配信します。これは爆発のタイミングに合わせて映像が撮影されており、日本人にショックを与えるために、わざと映像を撮って流したものと思われます。

 

 

３号機で核爆発

さて、本番は３号機の爆発です。これはDSとしては映像を撮らせないでひそかに行う予定だったようです。メジャーなマスコミはどこも映像を持っていません。

しかし、幸運なことに、またDSにとっては不運なことに、地元の福島中央テレビがこの瞬間の映像をとらえ、しっかり残して放送してくれました。

 

 

 

見事な黒煙が上がっていますね。黒煙は上空高く上っており、まるでキノコ雲のようです。

１・２号機の水素爆発は、白い煙が横に広がっていましたので、明らかに異なった性質の爆発であることがわかります。

これはもちろん核爆発です。３号機に取り付けられた２個の小型核爆弾が爆発したのです。

DSは、この核爆発によって、すべての原子炉を吹き飛ばし、証拠を隠滅しようとしていたのです。

また、現場で全く放射線が観測されないのも問題なので、一応つじつま合わせに、放射線が観測されるように、核爆発を起こしたものと思われます。

 

 

トモダチ作戦、ロナルド・レーガン乗組員、太平洋上で被爆

この時、太平洋上では、アメリカ海軍の空母ロナルド・レーガンを中心とする、空母機動部隊が展開していました。

トモダチ作戦を、行った部隊ですね。

作戦終了後、このロナルド・レーガンの乗組員が大量に被爆していたことがわかり、乗組員による東京電力などに対する、大規模な訴訟に発展します。

 

 

 

ロナルド・レーガンの乗組員４８４３人中、じつに、１７３４人、全体の３５．８％が被爆しています。

しかも、ロナルド・レーガンは、期間中ずっと、海岸から１００海里、１８５ｋｍ以上の距離を保っていたのです。

 

 

 

しかし、福島第一原発の職員に被爆者は出ていません。

実際に事件直後の放射能汚染の地図を見てみましょう。

 

 

汚染の範囲は太平洋上に集中しているのがわかります。

これはつまり、東日本大震災を引き起こすのに用いられた、５発の水爆による核汚染です。

福島の赤い点は、３号機爆破の核爆発によるものですね。

ロナルド・レーガンは、まさに太平洋上の、水爆起爆地点の真上に停泊していたために、多数の乗組員が被爆したと思われます。

このように見てくると、福島第一原発事故の、真の目的が見えてきます。

つまり、東日本大震災を引き起こした核爆発による、放射線をごまかすために、原発事故が必要だったのです。

 

内閣官房参与、平田オリザ氏のリーク

これは、当時菅内閣の内閣官房参与を務めていた、劇作家の平田オリザ氏の発言によって裏付けられます。

 

 

平田氏は、２０１１年５月１７日に、ソウルで行われた講演会において、

「福島第一原発事故の冷却水を海洋に放出したのは、アメリカ政府からの強い要請によるものだった」

と述べています。

福島第一原発の職員たちが、一生懸命、冷却水をプールにためて、海洋を汚染しないようにしていたにもかかわらず、アメリカ政府からの強い要請によって、海洋放出することになったというわけです。

このとき、もし汚染水が海洋放出されなかったとすると、太平洋の核汚染が、福島第一原発の事故によるものだった、という言い訳が成立しません。

地震を発生させるための、太平洋における、核爆発をごまかすことができなくなってしまうというわけです。

もっともこの冷却水も、もちろん核汚染などされていない、きれいな水だったのですが・・・。

ちなみに、現在において、日本各地から放射線が観測され、福島第一原発事故のせいだとされていますが、福島からは放射性物質は放出されていません。

これは後の記事で述べる、ケムトレイルが原因です。ケムトレイルの中に、放射性物質が混入されており、それをまくことによって、日本全土に放射性物質が降り注いでいるのです。

これによって、DSは、福島のウソをごまかすことができるとともに、日本国民の健康を損なうという目的をも達成できるというわけです。

 

 

イスラエルのネタニヤフ首相の脅迫

さらには、この大災害に乗じて、マグナBP社の所属国であるイスラエルが、日本に脅しをかけてきます。

 

 

３号機爆破の直後、イスラエルのネタニヤフ首相が、菅直人首相に電話をかけてきました。その内容は、

 

「日本が持つアメリカ国債５０兆円分を、イスラエルに名義変更しろ。さもないと、日本中の原発を爆破するぞ」

 

というものでした。なんと、ネタニヤフ首相は、日本国民が失意のどん底にあるのをいいことに、５０兆円を脅し取ろうとしたわけですね。

もっともこの時すでに日本中の原発は、マグナBP 社の管理下にありましたので、ネタニヤフ首相がやろうと思えば、いつでも原発の爆破が実行可能だったわけです。

菅首相は、この脅しに屈し、５０兆円分のアメリカ国債をイスラエルに献上しました。まさに火事場泥棒というところですね。

 

ディープステートの真の目的

その後、日本政府は、福島第一原子力発電所周辺の住民を避難させました。

ウィキペディアの記述をもう一度読み直してみると、

 

日本国政府は、福島第一原発から半径 20 km圏内を「警戒区域」、20 km以遠の放射線量の高い地域を「計画的避難区域」として避難対象地域に指定し、10万人以上の住民が避難した。

 

 

となっていますね。

実はこれこそが、この事件におけるDSの最終目的です。

この避難地域には、もちろん放射能汚染はありません。

日本国民を原発の２０Km圏内から避難させ、そこを立ち入り禁止にすることで、DSは、日本国の中に、半径２０Kmに及ぶ、自らの「領土」を手に入れたのです。

実は東京地下要塞が手狭になっており、DSは、首都圏に近い大規模な増築先を探していたのです。

その後、福島の地下に大規模な児童売買基地が建設され、東京地下要塞と連結されて、DSのために多大な利益をもたらすことになります。

さらには、福島の地上に、大規模な強制収容所を建設し、そこで、さらってきた日本人を強制労働させようという計画もあったようです。

もちろん、福島地下要塞はすでに破壊され、強制収容所も撤去されて、現在では日本国内で捕らえられたDSの収容施設に替わっていますが・・・。