2022年10月27日
若者世代の可能性 現代の若者は【共創時代の申し子】
過去の記事でも若者世代の可能性を追求してきました。
今回は、若者たちが育ってきた教育環境や社会環境がどのようなものであったか。
それによって、どのような可能性を育んできたのか考えてみたいと思います。
英国超名門校が日本に進出。日本の教育はどうする？
この夏、イギリスの超名門校の「ハロウ」の日本校が岩手でオープンし、話題になりました。(※ハロウのイギリス本校はチャーチル元首相など、8人の首相を輩出した超名門校。ハリーポッターのロケ地でも有名です。)その「ハロウインターナショナル安比」は世界からも子供たちが集まり、盛り上がりを見せていますが、さらに今後数年で、日本でイギリスの超名門の学校の日本校が連続してオープンしていきます。
<ハロウ 安比高原>「https://www.harrowappi.jp/ja/」
<マルバーン 東京小平>「英国 名門 マルバーン カレッジが2023年東京に開校へ」https://istimes.net/articles/1366
<ラグビー 千葉柏>「柏の葉に「（仮称）Rugby School Japan」2023年8月下旬開校予定」https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/news/2022/0729_02/
日本の教育レベルがぐっと引き上げられそう。経済も活性化しそうですし、世界の高度人脈との繋がりも深まりそうで、非常に良いニュースとも取れます。
ただ「実際どんな学校？なぜ何校も？なぜ同時期に？なぜ日本に？」という疑問をもって、見ていくと別の一面が見えてきました。
共同体発の自治意識とカルテル主義発の自治意識
スイス人はなぜ自国を愛せるのか
より、スイス人も日本人と同じように、自治意識が強いことがわかってきました。
ですが、スイスの自然環境や、傭兵産業で国を支えていた歴史を振り返れば、日本が共同体性発の自治意識であるのに対し、スイスはカルテル主義(契約関係)発の自治意識であると言えるのではないでしょうか。
〇カルテルとは
カルテルとは、、（リンク）
＞市場独占を目的として協定、または契約によって結合される企業連合をいう。
＞第一に、カルテルは独立した企業間の協定による結合であるから、カルテルに加盟した企業間の利害の対立によって内部崩壊する危険をつねにはらんでいる。
世界と日本をめぐる論点（戦争・資源・金融・通貨・物価）
１．ロシア－ウクライナ戦争をどう見るか？
直近では、ウクライナの反転攻勢、ロシアによる東部４州併合と国民動員、原発・パイプラインなどの報道。
西側メディア（日本マスメディア）によればロシア側劣勢と焦りの表れということですが、本当でしょうか？
ロシア側があえて一進一退の状況を演出しているという分析もあります。戦争を長引かせることで、資源不足とインフレの長期化、つまり実体経済と金融の両面から欧米側を追い詰める戦略ではないかという見方です。
※ロシア、中国の狙いは「欧米解体」か？ http://blog.nihon-syakai.net/blog/2022/02/13167.html
※ウクライナ情勢から、２１世紀の情報戦を考える http://blog.nihon-syakai.net/blog/2022/04/13346.html
２．ユーラシア勢力は結集するか？
※ロシア・ウクライナ戦争半年、世界情勢の視点http://blog.nihon-syakai.net/blog/2022/09/13801.html
上海協力機構など、ユーラシア勢力台頭について。ロシア、中国、インド、イラン、サウジ、トルコなど、欧米一極金融支配の多極化で利害一致するとしても、各国思惑があり、歴史的因縁もあり、簡単に一枚岩になるとは思えない。パワーバランスはどうなる？中国と金融勢力（英国系？ロスチャイルド？）のつながりも気になる。 (さらに…)
【円安、物価高が続くと、日本経済はどうなる？】
総務省が発表した８月の全国消費者物価指数（生鮮食品除く）は、前年同月比２.８％上昇と消費税増税の影響を除けば平成３年９月以来、約３１年ぶりの伸び率だった。急速な円安とロシアのウクライナ侵攻による原材料高で輸入品の価格が上昇し、食料やエネルギーなど生活必需品を中心に幅広い分野で値上げが続く。
(さらに…)
スピードの時代、最速最短で成長したい。（前編）
≪仕事ではよく「量か、質か」と言われるが、量でも質でもなく「スピード」を重視すべきである。なぜなら、仕事を速くさばける人は量をこなせるし、丁寧に取り組んで質を高めることもできるからだ。仕事のスピードは、ビジネス人生の最初の数年間で決まることが多い。≫
以前の仕事に対する意識は「終身雇用／年功序列」「時間をかけて地道にコツコツ」が主だったかと思います。
しかし、仕事に対するこのような意識は、スピードが求められる社会への変化と共に、変わってきました。
そういった意識の変化は、企業に就いてからだけでなく学生時期から顕著になってきています。
