アメリカ新旧勢力の闘い、決着をつけるのは何か？
トランプ就任以来、アメリカ内部での凄まじい闘い。
旧勢力（諜報勢力（CIAとネオコン、英諜報機関、バックにロスチャ））VS新勢力（トランプ、米軍、プーチン、周）
昨年末からトランプ優勢になっているが、決着がつくにはまだ時間がかかりそうだ。
世界情勢はロシアによる中東制圧、IS追い出しがほぼ終了しており、残るはアメリカにおける内戦の行方とEU内の主導権争い。
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最近の状況について
CIA、ディープステートが米軍諜報部から攻撃を受けました。 日本や世界や宇宙の動向さんより
トランプ 対 CIA、ディープステート、英諜報機関の凄まじい戦いが進行中です。
以前、アフリカのユーチューバーが世界的な諜報活動組織である5 Eyesが機能不全に陥ったためアフリカ諸国をスパイしたり政府を操作することができなくなっていると伝えていましたが、まさに、5 Eyesが瓦解中なのかもしれません。
さらにトランプが宇宙軍を創設すると言ったのは、何等かのヒントであり、すでにその時、CIAのサテライトを攻撃することを考えていたのかもしれません。
私たちの知らないところで凄まじい戦いが起きています。メディアが報道していることは単に鍋の表面に浮いているカスを取り出して都合よく味付けして伝えているだけです。鍋の底の方で起きていることが事実であり、メディアは一切報道しません。https://beforeitsnews.com/v3/military/2018/2482117.html
（概要）
9月1日付け数週間前にQアノンは「くつろいでショーを満喫しなさい。」と言っていましたが、その意味は、5 Eyes（CIAと連携した5ヵ国の諜報機関：米、英、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド）が操業停止するということです。
8月31日に、シャイアン・マウンテン空軍基地＝NORAD北米航空宇宙防衛司令部やタンパのマックディル空軍基地の米軍部隊が、大統領選期間中に違法なスパイ行為を行った反トランプ派からの脅威からトランプを守るために彼らのサテライトへの攻撃を開始しました。
5 Eyesの中でも特にイギリスのMI6とGCHQ英政府通信本部は、大統領選でのロシア疑惑（ロシアとトランプが結託しトランプを勝利させた）に関する調査書類を、クリストファー・スティール（MI6の諜報部員）、ワシントンDCのフュージョンGPS社、CIA、FBI、民主党全国委員会、クリントンとぐるになりねつ造しましたが、トランプが大統領選で勝利した2週間後にGCHQのトップが辞任しました。この1週間、ミュラー氏（司法官僚、元FBI長官）によるロシア疑惑の調査（魔女狩り）が始末に負えなくなったため、トランプは何度もこの調査に関与しなければならないと述べしました。
ホワイトハウスの声明によれば、ロシアとトランプが共謀し大統領選でトランプが勝利するよう操作したとするロシア疑惑は、オバマ、クリントン陣営による完全なねつ造であり、ミュラー氏の調査は11月の中間選挙で社会主義+共産主義の民主党が勝利するために意図的に続けているとホワイトハウスは正式に発表する予定です。その後、トランプはミュラー氏の調査を直ちにやめるよう要請します。
一方、米軍による7機のサテライトへの攻撃は続行されます。。
この1週間、トランプはソーシャルメディアのテックジャイアンツ（ 技術系最大手企業）に対し、ユーチューブ、
フェースブック、ツイッター、グーグル、他を介して活動している保守派の言論の自由を侵害する行為（検閲、削除）を非難し、彼らの言論弾圧を止めなければ強制的に止めさせると警告しました。ソーシャルメディア・プラットフォームのグーグルはそのような行為は行っていないと断言していますがグーグルはこれまで以上に攻撃的な態度を取っています。
今週末からグーグルは大規模な分散DOS攻撃を開始しました。労働者の日（9月の第1月曜日）の帯域幅利用がピークになる時間を狙ってソーシャルメディアが利用できないようにしています。（中略）
これまでに投稿されたQ（トランプと密接に連携して動いている米軍情報部）の情報によると、彼らはディープステートに対してすごい心理戦術を実行しています。それは、ディープステートはもはやアメリカを支配できなくなっていると言うメッセージなのです。
今後は、トランプと米軍のホワイトハッツが全速力で前進するのみです。ディープステートを収監せよ。デーブ・バートランドより
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（引用以上）
金貸し（ロスチャイルド）の最後の武器は、諜報機関（英情報機関MI6とCIA）とその出先機関であるネオコン・軍産複合体しかなくなってきている。マスコミが最大の武器だったが、人々はマスコミを信じなくなってきており、マスコミの洗脳力は低下している。
★最後の決着をつけるのは何か？
①金貸しの力の源泉である金融力を剥奪すること。そのためには核心である基軸通貨ドルと中央銀行制度を倒す必要がある。
株式市場暴落→中央銀行･国債･銀行システム廃止 → 国家紙幣経済へ転換の動き
トランプが世界に貿易戦争を仕掛け、新興国通貨を暴落させているのは、目先的にドルの価値を上昇させ米バブルを煽りながら、中期的に基軸通貨ドルの影響圏から新興国を追いやり新勢力の中ロ側につかせるためでもある。
②国家機関の中枢と共に、国家機関の主要メンバーを民族派で固めること。そうしないと巨大国家の運営ができない。例えドル暴落させても混乱の極みに陥るだけである。新勢力はこの基盤固めをしているものと思われる。
ここに時間がかかる。なんせ、アメリカである。ロスチャは民主党・マスコミを通じてアメリカを動かしてきたし、ネオコンは軍産をはじめ様々な国家機関に入り込んでいる。
上記事のように英情報機関が様々な謀略に関わっているらしいことが象徴しているが、偽情報や疑惑のデッチあげ→マスコミにリークし、影では脅迫や利益供与、時には暗殺も辞さず、国家の人事を好きなようにコントロールしてきた。※トランプ政権は米軍民族派とロシアに守られつつ、激しい情報戦を戦っている。
決着が着くのは、情報戦・共認戦を制し国家運営の基盤をある程度固め、その後ドル暴落へ。トランプ2期目に入ってからの4～5年後か・・・。
（by Hiroshi）
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