金（ゴールド）の高騰が意味するもの

2008年04月01日

金が高騰を続けている。1オンス（約31.1ｇ）1000ドルを超えてしまった。
（日本では、現在、3200円前後を推移）
単なる、ドル不安、世界的な金余り⇒投機目的によるものなのだろうか？
『ドル覇権の崩壊』　副島隆彦氏より
(抜粋、引用、一部編集)
金価格の推移を抜粋し一覧化すると（書籍では、グラフも添付されています。）
１オンス＝約31.1グラム
1960年代　35ドル／ｵﾝｽ　　
1971年　ドルと金の兌換の停止（ニクソン・ショック）
1979年　　860ドル／ｵﾝｽ　　6500円／ｇ（日本での最高値）
1997年　　278ドル／ｵﾝｽ
1998年　　310ドル／ｵﾝｽ　　865円／ｇ
1999年　ワシントン協定　　超安値をさ迷っている。
2001年　　250ドル／ｵﾝｽ
2002年　　300ドル／ｵﾝｽ　　1500円／ｇ
2003年　　384ドル／ｵﾝｽ
2006年　　725ドル／ｵﾝｽ　　2700円／g
1979年の円による価格が異常に高いのは、為替レートによるものと思われる。
1980年に金が高騰しているが、その後20年間は、300ドル/ｵﾝｽ前後を推移。
今、金を買おうかどうか迷っている“あなた”。あの時買っておけばよかったと悔やんでいる“あなた”
そんな、目先的なことではないんです。
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最近は、中央銀行や様々な金融機関が、膨大な量のゴールドを自ら保有し、そして市場で売却ないし貸し出している。「金（ゴールド）リース」という。そこで使われる金地金（ゴールド・インゴッド）は、現行のすべての不換紙幣が見せ掛けだけの「ドル紙幣本位制」という通貨体制機能を維持するための、既得権益になっている。ゴールドはどうせ何があっても、ここではお札（紙幣）に交換されないことをいいことにして、却って大きな取引機能を持つにいたっている。
１オンスの金（約31.1グラム）が、そのカチの数十倍から、数百倍の価値を持つもののようにして、高い信用力を与えられる投機的な取引の手段に変えられているのである。
その後の1980年代、90年代の金価格の下落により、この政策には疑問が呈された。にもかかわらず、このような投機的な取引を行っている。３％ぐらいの安い金利で金を借りて、この金を証拠金として使う銀行間の取引が活発に行われている。これは、「金キャリー・トレード」と呼ばれる。

1960年代に、米国財務省は、「ドルは健全であり、ゴールドと同じぐらいの優れた交換手段である。と宣言し、世界を納得させるために、金１オンス35ドルで、どこの国の政府、中央銀行からの要求に対しても、惜しみなくゴールドを売って渡していた。
1960年代末にフランスとイギリスの蔵相が、米国財務省に対して、国内に溜まった米ドル紙幣を、アメリカに輸送して、「約束どおりドルをゴールドに交換して欲しい」と要求。
アメリカから膨大な量のゴールドが流出した。債務に対して、ゴールドでの決済に堪えられなくなったニクソン大統領は、1971年『ドルと金の兌換の停止』を発表（いわゆるニクソン・ショック）。アメリカ政府（財務省）のゴールドの取引の窓口を閉じた。決済できなかった約900トン分のゴールドでの払い戻しを出来ない旨をフランスとイギリスに通告し、支払いを拒否した。

1929年10月のニューヨークに端を発して世界中に波及した世界大恐慌の時期でさえ、当時のルーズベルト大統領は、それに対する一番の緊急の統制令で、個人では金を保有できなくされたのである。
1970年、ようやく個人によるゴールドの保有が再度合法化された。
ベトナム戦争が泥沼化していた。アメリカ国民は、世界中で信用が低下して、下落しようとするドルからの安全な避難場所を求めていた。だから出来るだけドルをゴールドと交換しようとした。この人々の熱意をくじこうとしたのである。そのために米国財務省とＩＭＦは何百トンものゴールドを市場に投げ売りして、ゴールドの価格の高騰を冷やして、人為的に抑えた。
1980年から2000年までの間も、金市場への人々の熱意を欺くため政府はあれこれの策略を練った。金価格は、1980年の初めから、暴落を開始して80年代、90年代をとおして20年間にわたって、ひどい低下をし、とても信じられないぐらいの低価格となった。ゴールドのこれほどの信用の低下は、まさに異常と呼べるものだった。

その後、上昇をはじめたのは2002年から
2003年のイラク戦争の開始からレアメタルや各種の鉱物資源の値段が激しく高騰した。戦争は貴金属類の市場を必然的に活性化させる。金（ゴールド）は、“有事の金”であるから、戦争景気に煽られて、以来、４年間あがり続けている。
ワシントン協定自身が、大きくはアメリカのロックフェラー石油財閥による、ヨーロッパのロスチャイルド財閥への攻撃であった。
つい最近の2005年まで、ロンドンの「ロスチャイルド家の黄金の間」という部屋で、本当に現物の金の取引をして、金市場を支配していた。
それが、1980年代からニューヨークとシカゴの、ＣＯＭＥＸ（コメックス）やＣＢＯＴ（シーボート）などの先物市場（フューチャー・マーケット）の発達によって、どんどん、価格決定権をアメリカに握られるようになった。それで欧州はますます衰退し、政治・外交だけでなく、金融・経済の場面での力もひどく落としていったのである。

戦争が起これば、“有事の金”だからといって必ず金が上がるかと言うと、1991年の湾岸戦争時には、むしろ下がりはじめている。
日本のバブル崩壊後、今のように投機先を求めて金が高騰していたかと言うと、むしろ下がり始めている。
大きな違いは、何か？
アメリカが（20年間で）流出した金を安値で買い叩き、金の保有国第一に返り咲き、産出国第一位の南アフリカの金鉱山の所有権をロックフェラー系がロスチャイルド系から奪いとっている（るいネットアメリカ・ロックフェラー系による金市場支配参照）。
　
では、現在の高騰は何を意味するのか？
ＳＡＰＩＯ（4月9日号）
「ニクソン・ショック」」から37年、再び「金本位制」復帰を狙うアメリカの「ドル再興戦略」　上武大学　高橋靖夫教授　より

サブプライムによる世界同時不況対策と称して、米国は、大量のドルを世界に供給している。その結果、通貨全体の価値は下落し、強力なインフレ圧力が世界を世界経済に世界経済にかかっている。もし、このタイミングで、米国が金本位制復活を宣言したらどうなるか。不換紙幣インフレのなかで、金本位制に復帰したドルだけが「インフレヘッジできる唯一の通貨」に大化けできる。失墜したはずのドルが、再び基軸通貨として世界を支配する力をもつことになる。

ドルではなく新紙幣の発行になるだろうが、
ドルが暴落すれば、アメリカの負債はその分価値が下がる。
ドルの崩壊⇒金本位制の復活、アメリカの新紙幣が新しい基軸通貨になる可能性は充分考えられる。金を手中に収めたアメリカにとって、ドル・石油通貨体制も不要になる。
多極化とは見せかけで、一極集中の再復活、しかも中国（副島氏は中国と力説しているが）ではなく、アメリカが再度覇権を握ろうとしているのではないだろうか？

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