パリ同時多発テロの裏側を探る

フランスで起きた同時多発テロでは多くの人々が犠牲となってしまった。

また、この翌日には同国でTGVの脱線事故が発生し、こちらでも死傷者が出た。

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テロはIS（イスラム国）による犯行であることがすでに報道されている。

この二つの事件の関連性は明らかにはされていないが、当ブログでは同一犯によるもの、あるいは共通性のあるものではないかと推察している。

今回はこれら事件と、犯行の首謀者と言われているISとその背後を探ってみたい。

（前略）

パリ同時多発テロが起こった翌日に、偶然、フランスの高速鉄道が脱線事故を起したとは考えにくい。

これは、一連の同一犯によるテロ事件と考えてほぼ間違いありません。

何故、フランスだったのかが大きな謎であり今回の焦点です。

イギリスとフランスとアメリカの三国は、極めて根深い歴史的因縁があります。更には、フランスは、革命の前後を通じて、最大のカトリック国家です。

イギリス英国教会は、プロテスタントを自称する反カトリック国家です。アメリカの独立戦争の際、フランスがアメリカの味方に付いて派兵したり、イギリスからのアメリカ独立を真っ先に国際承認したり、独立を記念して自由の女神像を贈ったりしたのも、全部イギリスへのあてつけであるといった歴史の背景もあります。

また、日本の明治維新の時には、薩長に武器を流していたのはイギリスで、徳川幕府に武器を流していたのはフランスといった裏話もあります。歴史的に、常に、縄張り争いをして来た経緯があります。

更には、ここ最近の話題として、アメリカの目下の敵対国である中国に、最新鋭の艦船や兵器を輸出している最中です。これは、大変巨額にのぼるビックビジネスです。アメリカは、相当に頭にきているに違いありません。

更には、米国債を大量に売却している可能性もあります。フランスは、世界でも有数の武器輸出国です。自国の利益の為なら何でもアリの自由奔放の国家な訳です。同じ欧米の中でも異色の国家といってもいでしょう。

こういったフランスに、英国が裏で、米国・イスラエルと相談し、頭にきている米国が動いたと見るのが妥当でしょう。

フランスの大統領が今回のパリテロ事件をイスラム国ISの犯行だという声明を発表しましたが、イスラム国ISの正体は、米国・イスラエルの下部組織であることは、フランス大統領も当然知っており、名指しを避けて、暗に、米国・イスラエルを非難していると思われます。直接、名指しすれば戦争になりますから。

2015年2月の上位10か国は次の通り（単位、10億ドル）

1.日本(Japan) 1224.4

2.中国(China, Mainland) 1223.7

3.カリブ海の金融センター(Carib Bnkng Ctrs) 350.6

4.ベルギー(Belgium) 345.3

5.石油輸出国(Oil Exporters) 296.8

6.ブラジル(Brazil) 259.9

7.スイス(Switzerland) 201.7

8.英国(United Kingdom) 192.3

9.ルクセンブルグ（Luxembourg） 179.2

10.香港（Hong Kong） 175.4

また日本の米国債保有量を考えると、非常に強い危機感を抱かずにはいられない。

ああ

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List　   投稿者 nihon ｜ 2015-11-17 ｜ Posted in 01.どうする？マスコミ支配 ｜ No Comments »　

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