コロナ騒動による各国の軍事動向は恐慌→暴動→内戦の予兆か
アメリカ海軍は13日、空母セオドア・ルーズベルトの乗組員１人がコロナウィルスに感染し死亡したと発表。空母の感染者数は580人以上となり、乗組員4800人のうち１２％が感染するという事態に見舞われている。
こうした事態はアメリカだけではない。フランスのパルリ国防相は17日、空母シャルル・ドゴールや護衛艦などの乗組員約2300人のうち半数近くの約1080人が感染、一人が重症と発表した。
このような中、アメリカ太平洋空軍は17日、配備していたＢ５２戦略爆撃機をグアムから撤収させたと発表。各国は「戦争どころではない」状況となっている。
◆ロシアによるテロの殲滅とネオコン勢力の衰退
2008年のリーマンショックの翌年、バラク･オバマが大統領となり、弱体化したアメリカをロスチャが本格的に支配に乗り出すかと思われたが、ロックフェラーの残党とも言うべきネオコン勢力の抵抗は強く、中東やシリアでの内戦は終息を見せなかった。それをロシアが撲滅させネオコン勢力はほぼ根絶やしとなった。
21日、原油先物相場価格が世紀の暴落をし、マイナス価格となった。原油先物相場で原油を買えばお金が貰えるという、まさに前代未聞の事態となったが、これはロシアとサウジによる作戦が予定通り進んでいるに過ぎない。アメリカのシェール産業がこれを契機に崩壊、アメリカに巣食うロックの残党が虫の息となった今、ロスチャはアメリカ潰しと支配へ本格的に動き出す。
◆国連安保理の常任理事国は、世界の戦争や地域紛争を停戦させる案を検討中
どうやら国連安保理の常任理事国が3月末ごろから、世界の地域紛争や内戦を停戦させる案を検討しており、各国首脳はそれに賛成しているという。
もちろん、様々な紛争や内戦をどのように終わらせるのかは夫々の思惑が飛び交うが、これとて上記ネオコン勢力の弱体化＝アメリカ覇権の終焉が、こうした世界の戦争を終結させていく契機となったのは言うまでもない。その加速装置がコロナショックということになる。
アメリカ覇権の象徴のひとつでもあるNATOでさえ、軍事費の増額を要求するアメリカを諸国は拒否、事実上の崩壊へと至る。各国ともそれどころではない。
これら常任理事国各国の軍事的動向は、平和的な軍縮というよりも、コロナショックによる大恐慌に備えた自国防衛が本来の目的と言える。あるいは恐慌→暴動→内戦という事態を想定した自国内における軍事展開を予測しての動きとも言える。
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