2017年05月30日
ロスチャイルドの生き残り策 ～ドル防衛から次の通貨制度へむかう世界～
現在株高は絶好調、
・・・しかし金融崩壊の足音がささやかれている。
＞金融崩壊がこの秋に起きる可能性があります。今、株式市場バブルは史上最大に膨らみました。
５人の名高い金融専門家が差し迫る金融危機について警告しています。
●現在の株高は中央銀行制度の最後の輝き
現在なぜ株高なののか？その構造を見れば、いつ崩壊してもおかしくない状態であることが分かる。
国家が発行している莫大な国債、その代価として紙幣が発行される。しかし世界ではお金は、実需には向かっていない。それが土地や株式市場に向かい実態のないバブル経済を生み出す。
しかし、国債の供給をやめれば、経済は縮小していくしかない。かくして輸血をつづけ無理やりの市場拡大をやらざるをえない。
近年、ロスチャイルド傘下の欧米日の中央銀行は金融緩和QEを進めてきた。カンフル剤として、紙幣を刷るしかない。やればやるほど借金まみれ、麻薬の中毒症状が悪化する。でも止められない。アベノミクスも全く同じ構造。
その増刷紙幣の行き着く先が株高である。
●ロスチャイルドの巻き返し
世界情勢はプーチン主導ではあるが、欧・米においてはロスチャイルドが巻き返しを図っている。
フランス大統領選に観る旧勢力の動き(マスコミと不正選挙)
アメリカでもロスチャイルドは、手下のゴールドマンがトランプ政権に入り込んでいるが、トランプを内側から取り込もうと躍起。
トランプの側近をマスコミを使い追い落とし、手下で固めつつある。
(さらに…)
プーチンはトランプを見限った！？～次にプーチンはどう動く？～
現在は中東を外遊中のトランプ大統領ですが、米議会はトランプの弾劾準備に入ったと報じられており、メディアの発表では支持率も40％を切りました。
先週はドルも急落を見せるなど、アメリカ情勢が不安定になっています。果たしてトランプ政権はどこに向かうのでしょうか。
投稿者 nihon ｜ 2017-05-23 ｜ Posted in 01.どうする？マスコミ支配, 03.アメリカの支配勢力と支配構造, 09.国際政治情勢の分析, 15.ロシア ｜ No Comments »
拡大する中国圏～東南アジア・南シナ海は既に勢力下に～
１４、１５日に北京で開催された【一帯一路サミット】は、２９ヶ国の首脳が参加、閣僚級レベルを入れれば９０ヶ国が参加となりました。
首脳が参加する国は２９ヶ国となり、
＜イタリア＞（先進国としては唯一）、スペイン、スイス、ロシア、トルコ、ギリシャ、ハンガリー、ポーランド、チェコ、ベラルーシ、インドネシア、マレーシア、フィリピン、ベトナム、カンボジア、ミャンマー、ラオス、パキスタン、モンゴル、セルビア、スリランカ、キルギス、チリ、アルゼンチン、カザフスタン、ウズベキスタン、ケニア、エチオピア、フィジー、
これに、国連事務総長、世銀総裁、ＩＭＦ専務理事が出席という、今まで見たこともない国際会議と言えます。
また、中国は首脳が参加する国には今後５年間で最大１５００億ドル（約１７兆円）を投資、更には全参加国からは今後２兆ドルもの輸入をするとしており、中国のプロック経済圏構想の全貌が明らかになって来ています。
一方で、中国が東南アジアを傘下にいれつつあることは、あまり知られていません。
政府はなぜ休日ばかり増やそうとしているのか？ ～国家がやることなすことズレまくり、しっかりと脱強制へ～
ゴールデンウィーク、皆さんはどう過ごされましたか？
休日が増えることっていいことなんだろうか？2日～3日も休んでいると十分な感覚になる。
ぼくはますますモヤモヤしてしまった。・・・これは考えない国民を作るためじゃないのか？
残業の過労死ライン？というのもその一環？
YAHOOニュース より
＞日本人はすでに先進国イチの怠け者で、おまけに労働生産性も最低な件 そんなに休んで、どこへ行く？
＞それでも日本政府は、日本人は今でも働きすぎだと主張し、繁忙期の残業時間を月100時間未満にするなど、長時間労働の規制を含む「働き方改革」を推進しようとしている。安倍晋三総理も「働き方改革実現推進室」で「『モーレツ社員』の考え方が否定される日本にしていきたい」と明言した。
（引用以上）
★政府が休みを増やそうとしているのが何故なのか？そこを突き止める必要がある。
元々、アメリカ→GHQは、日本人の結束力を恐れて、日本企業弱体化のために労働基準法を制定させた。その流れに今は政府自身が乗っかっている。
これは、日本の集団性・競争力をさらに低下させることになる。なんでそんなことをするのか？
愛国派を自認する連中も、だれもこのことに異を唱えないのは何故か？ (さらに…)
フランス大統領選に観る旧勢力の動き(マスコミと不正選挙)～事実構造・歴史構造の追求が鍵～
フランス大統領選挙は中道を謳うマクロン氏とＥＵ脱退を謳うル・ペン氏の決戦投票となり、マクロン氏の圧勝（得票率66.06％）となりました。
昨年のイギリスＥＵ脱退の国民投票、今年３月のオランダ下院総選挙など、ヨーロッパにおいても民族収束の潮流が拡がってく渦中での今回のフランス大統領選でした。
この民族収束は、アメリカ大統領選でトランプの勝利を皮切りに一気に顕在化しました。しかしながら先のシリアへのミサイル攻撃や北朝鮮に対する軍事的威嚇などに観られるように、ロスチャ・ネオコン・ＣＩＡといった旧勢力の反撃とも言える動きが気がかりになってきています。
さらにはイギリスではメイ首相がＥＵ脱退を問うかたちで総選挙を行うと発表、そして今回のフランス大統領選での結末は、どういうことなのでしょうか。
戦争の起源と歴史
北朝鮮のミサイル発射、アメリカの空母機動部隊が東シナ海に展開、といった報道をうけ、「いよいよ開戦か！？」と世間では緊張感が漂っています。
確かに目の前で進行する事象は看過できませんが、マスコミ報道や世界情勢を冷静に検証し事実を掴む為にも、
まず「戦争とは何なのか」「人類はなぜ戦争をするのか」といった根幹部分を抑える必要があります。
そこで、先日４月２９日の実現塾で追求した内容を、今回は紹介したいと思います。
題して、
『戦争の起源と歴史』 です。
