我々は、巨大な歴史の転換を目撃することになる
ここにきてトランプの動きが活発だ。今回の大統領選挙に関する不正の証拠を公表する準備を進めているし、もし、不正選挙の実態が公表されれば、暴露される事実は、それだけではないだろう。
我々は、もしかしたら、いや、もしかしなくても巨大な歴史の転換を目撃することになる。
すべては1月6日(日本時間7日)にわかる。
以下、るいネットより引用します。
■2021年1月の、トランプのタイムライン
（1）大統領の選挙人を確定する、連邦合同議会の1月6日には、トランプが、まだ出していない「大量の証拠」を発表し、合同議会に臨む。この日は、選挙人の確定であり、最終投票日は1月20日です。
（2）不正選挙を首謀したオバマ、ヒラリー、バイデン一家、上院院内総務などは、司法取引で恩赦する。この時点では、まだ、恩赦を発令できるトランプが大統領です。（恩赦の総人数は不明）。
この司法取引は終わっているのでしょう。約1か月、オバマ、ヒラリーが、公式の場に現れないのは、とても変です。トランプは、彼らが国外逃亡できないよう、軍事警察から足にGPSをつけられ、監視下にあると述べています。
（3）1月20日（選挙の日）には、正当な選挙投票で2期目の大統領に就く。副大統領が、ジョン・ケネディ（副大統領の就任は、エプスタインの名簿に名前があるペンスが辞任したあと、1月24日かもしれません）。
（4）1月24日から、オペレーション「レクラス」を発表する。選挙と、賄賂に関する、全部の機密情報（国家情報局、CIA、FBIの文書か）を開示する。ケネディ暗殺の公文書も、1月2日に開示されるかもしれません。このとき、ジョン・ケネディが現れるかもしれません。
（5）1月中に、オペレーションRVを発表する。ロスチャイルド、FRB、ローマ法皇の、積年の悪事が、このとき暴かれる。
（6）2月に、GCR（グローバル金融リセット）を発表する。
・金本位の政府通貨（仮称トランプ・ドル）を、量子コンピュータでしか解けない、桁数の長い暗号通信として発表し、ロスチャイルドの牙城であるFRBは終わらせる。
・新ドルの紙幣と、ドルに連動する電子マネーでしょう（ビットコインのように価格が変動するICOではない定価の仮想通貨：ブロックチェーンの形式）。ユーザーにとっては、スマホやコンピュータで使える電子マネーと同じです。
ハッキングによる盗難ができない電子マネーという意味です。もちろん、新札になったドル紙幣は残ります。旧ドルと新ドルの交換比率は1：1か、1：Xかは、今はまだ不明です。
6つの計画を書いている私も、ぎゃっと叫びました。歴史の転換を、1月中に見ることができます。仮にフェイクなら、あと2日で分かることです（日本時間1月7日の早朝）。
普通は、2日後にわかる、大きな嘘を言う人はいないでしょう。
どう思われますか。95％の人が、トランプが、ここまで戦略家とは、俄（にわか）には信じられない。心の平安を保つため、その日まで信じなくてもいい・・・日本時間の1月7日には、最初の真偽（大量の証拠）が分かります。比較すれば、選挙不正の暴露は、小さなことです。
もうひとつ。年末の記事ですが、こちらより引用します。
バイデンは負け、トランプが勝った
This is my site Written by admin on 2020年12月29日 – 13:00
有料版の緊急号外を、そのまま、無料版だけの読者の方々にも送ります。知っていただくためです。
テネシー州ナッシュビルの街路で、怪しい爆破事件が起こりました。
FBI（国内捜査警察：海外はCIA）は、数時間後に、「アンソニー・ワーナー（63歳）の単独犯による自爆テロ」と発表しています。早すぎる犯人の特定に疑義を感じます。FBIとCIAは、反トランプの勢力です（ディープ・ステート側）。トランプ派の弁護士は、「計画されていたものであり、いずれ明らかになる」と書いています。
【事件（これは前書きです）】
現場は、戦争のときの爆弾が落ちた跡のようです。奇妙にも、爆破の直前に、小型ミサイルが飛んでいるように見える映像があり、数十秒間「避難してください」という女性の声が、現場の拡声器から聞こえます。住民は、爆発の前、パン、パンと鳴る10発くらいの銃声が聞こえたという。銃声は本当に「パン」と鳴ります。自動車事故は巨大音のバーン。DNA検査で分かったという怪しい死者（偽装かもしれない）が1名、怪我は3人です。
大都市の、街路での爆発規模にしては、犠牲者が少ない。スケールの小さな9.11のようです。
突然、大きな爆破音が聞こえますので、注意してご覧になってください。あのCNNの報道です。真相は、新年の1月には、明らかになるでしょう。
トランプが「1月6日には議事堂の周囲に集まろう！」と国民に呼びかけていることに対する、「集まると爆破する」という警告に思えます。
視聴者数が最も多いCNNが映像を出して警告しているような感じの記事です。今は、推計60％の米国民から信用を失ってはいますが・・・
https://www.cnn.co.jp/usa/35164447.html論理的な推理から、FBIのあるグループの犯行と確信しています。
個人では持てない小型ミサイルが使われているからです。しかもFBIは数時間後に、さしたる捜査をDNA検査だけで、個人犯と発表したからです。
他方、トランプ側の弁護士は、米国のどこかでの、爆破の計画を、10日前にはつかんでいたかのように、12月20日以降、「クリスマスには警戒し、飲料と食べ物を備蓄してください。停電になり、電話も普通になる可能性がある。（襲撃される可能性もある）ホワイトハウスからは避難してください」と、複数のメールで述べていたからです。
ジョージア州のケンプ知事が「郵便投票の署名確認を行う」とTVで、怯（おび）えた表情で言った直後に、知事の娘の婚約者が謎の爆死をしています。FBIからは、自動車事故での爆発とされていますが、誰が見ても事故の爆発の規模ではない（事故で、あんなに大きな爆発をするのなら、世界の人は自動車を捨てなければならない） 後部に、時限爆弾か別の爆薬がしかけられていたとしか思えません。
それとも、超小型ミサイル？この事件の捜査をしたFBIの警察官も、直後に、「理由のわからない自殺（家族）」をしています。武装した勢力がせめぎ合う米国は、西部劇のような銃撃が起こる国です。銃で武装したシチリア島のような、マフィア国家です。
【ペンス副大統領の、選挙人決定の開票時（1月6日、連邦合同議会）の個人権限が明らかになった】
最初、宗教団体の、幸福実現党の及川さんの、優れた情報解析があるYoutubeと、カナダ在住で仕事をし、同じYoutubeで情報分析と、日本では報じられないNEWSを発信している日本人（Canadian News）から知り、その、原本を調べました。（注）今回は宗教団体の法輪功も、Epoch Timeで事実報道と意見を切り分けた記事を書いています。
原本情報は、複数人が書いているAmerican Thinkerというブログ（News Letter）にあります。記事の書き手は、文章の水準からして知的能力と分析力が高い。一般紙の記者のレベルは、はるかに超えています。
知的能力とは、知識の量の多さでななく、文章（＝個人の考えの表明）や言葉を読み取る力です。言葉は、観念（考え）の表現手段だからです。英語や国語ができるとは、翻訳ではなく、その文章の考えを読み取ることです。哲学の研究方法と同じです。難しく言えば概念（コンセプト）の定義とその表現です。これは読書によって涵養（かんよう）されます。
12月26日の、＜It’s for Mike Pence to Judge whether a Presidential Election Was Held at All＞ ペンス副大統領が、各州の大統領選挙があったかどうかを、（個人で）決めることができる、というものです。
これには、驚きました。緊急の号外を送る理由がこれです。ChromeにGoogle翻訳を入れれば、1秒で日本語になります。AIの翻訳も、読めるくらいに進化しました。AIと通信は、まさに今、日進月歩です。
https://www.americanthinker.com/articles/2020/12/its_for_mike_pence_to_judge_whether_a_presidential_election_was_held_at_all.html1月6日の連邦合同議会で、「＊＊州の投票と集計では、・・・の不正が行われている。従ってこの州では大統領選挙がなかったものとする。
＊＊州の民主党と共和党の選挙人は、無効である」と、ペンス副大統領個人が、合衆国憲法を守るために決定できるというものです。トランプ陣営の弁護士はこの慣例を知っています（弁護団のツイッターから分かります）。1800年のジェファーソン大統領のときあったという。
米英の慣習法つまりコモンロー（＝常識法）の米国では、判例は法に準じます。日本、ドイツ、フランスの成文法（法の条文の解釈が法の適用＝条文への違反が法規違反、裁判ではこれを争う）とは違います。このため、米国の法では、過去の類似事件の判例を調べる必要があってややこしく、六法全書でほぼ足りる日本とは、まるで違います。
ゴルフやボクシングのルールのように、選手にルール違反があった場合、審判がその選手のプレーを「無効」、つまり、なかったものにできるという常識的な権限です。
大統領選挙については、1月6日の開票のとき、副大統領個人にスポーツと同じ審判の権限があるというものです。上下両院の議員の過半数による賛成は必要がない。これは、複数の憲法と法学者が保証しているともいう。
マイク・ペンスは、当日の合同議会で、以下のように述べればいいという推奨文もついています。
AIの進歩を知っていただくために、Google翻訳のものを載せます。意味はとれる翻訳です。WSJの新聞の英語が読める人は、原本にあたってください。
FTやTIMEの英語は、特有の皮肉な言葉使いと難しい単語があり、高校英語の日本人には難しい。USA Todayや左派のNews Weekが簡単な英語です。英語の簡潔な名文は、ヘミングウェイでしょう。
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私の手には、ジョージアからの選挙人票が入っていると称する、封筒があります。彼らは検討をめぐって競争しているので、これを支配する法律を検討することが不可欠です。
その法律は、ジョージア州議会と第2条によると、米国憲法のセクション1は、不在者投票の署名照合の手順、すべての不在者投票が最初に合法的な有権者によって要求されるという要件を含むジョージア州法です。投票がカウントされている間、選挙監視員は常に意味のある存在です。
米国憲法によって選挙法を変更する権限を与えられていないジョージア州務長官は、ジョージア州議会によって制定されたこれらの保護を根絶する同意判決を締結しました。彼が規定し、最終的に従ったプロセスは、明らかにその法律（憲法）に反していました。
さらに、ジョージア州は、他の州との、前例のないコンサート（投票所）で、深夜に投票のカウントを一時停止し、その陰謀を「水道本管の（個故障による）休憩」の誤った主張で覆いました。監視ビデオから、法的に義務付けられたオブザーバー（民主党・共和党の監視人）がいない場合、何千もの「投票」が違法にカウントされたことがわかりました。
最後に、ジョージア州は、非立法の俳優であるブラッド・ラフェンスパーガー国務長官の権限の下で、信頼性が低いことが実証されている致命的な欠陥のあるドミニオン投票機を使用しました。テストでは、Dominionマシンのエラー率は60％を超えており、法的な制限（0.00008％）をはるかに超えています。それらは、法的に必要な紙の証跡を作成することなく、詐欺を容易にするように設計されています。これだけで、選挙を振り回すには十分すぎるほどです。
ジョージア州は、憲法第2条第1項に基づいて議会によって制定された選挙法に従わなかったため、大統領選挙を実施していません。したがってジョージア州では「大統領選挙人」は任命されなかった。
さらに、このプロセスに従って非立法の関係者によって「認定された」「選挙人」は、実際には「大統領選挙人」ではありません。「選挙人」の競合するスレートも同様に不足しており、大統領選挙で選出されていません。
したがって議長（ペンス副大統領）は、ジョージア州が大統領選挙人の投票をこの機関に送信していないことを、決定します。ジョージアはドナルド・トランプに0票、ジョセフ・バイデンに0票を提示します。
（以上：引用終わり。カッコ内は当方）～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
同じようにして、不正の証拠が挙がっている7州の票がゼロになると、トランプ大統領選挙人は232票、バイデンは222票になります。
有効票だけでの過半数（227票超）になるトランプが、下院の州1票の投票が要らず、大統領に選出されます。
50余の裁判は、最高裁を含み、合衆国憲法と州の選挙法への違反はないとしたものではなく、
（1）証拠不十分か、
（2）原告に訴訟をする権限がないして、不正選挙を行った側に都合
が悪い判決を出さざるを得ない審議を、却下したものです。審議はなかったので、主流派メディアがいうように「裁判所が不正はなかったと認定した」のではありません。ディープ・ステート側に立つ主流派メディアが、意図してフェイクを流しているのです。
ところで、トランプを裏切ったというツイッターもある（真偽は不明）、ペンスが、この宣言をするかどうかも考えます。
（1）仮に、しないとすれば、選挙不正があったと考えるようようになってきた60％の国民から、ペンスは政治生命を絶たれるでしょう（次の選挙で確実に落選）。
トランプに投票した確定数で7400万票、不正の振り替えを戻した推計票では8400万票を、トランプが獲得しているからです。ペンスはこれがわかってます。
（2）ペンスが不正選挙を認定すれば、ディープ・ステートの一派から100％の確率で脅迫に遭うでしょう。しかし、もうそのときはトランプが大統領です。
残る唯一の方法として、「その日の議事堂の、ミサイルでの爆破による中断」という方法があります。審議ができないようするのです。この警告になるものが、FBIによるナッシュビルの爆破に思えます。本当にこれがあるかもしれないのです。
反トランプのFBIではなく、トランプ派の米軍による警戒防衛が必要です。ペンタゴンは分かっているでしょうか（わかっていると思います）。これを知らせるためにも、この号外を書いています。
フランクフルトでの、CIAと米軍特殊部隊の銃撃戦からも、以上が容易に想定できます。
泥の沼に潜んでいて、今は姿を現し暴れる寸前の巨大なワニは、「どんなことでもやる」でしょう。まるでマフィアです。
ワイオミング州での、不正集計が分かってきた11月4日以降、様々な妨害工作をやってきています。理由は、国家反逆罪で、特別検察官か、米軍による大量逮捕（首謀者は軍事裁判で死刑）が待っているからです。
しかしここからもう一歩、深く考えると、副大統領の個人権限を知っているトランプ側は、1月6日までにナッシュビルのような攻撃、本人と家族の危険がペンスに及ばないように、「トランプを裏切った演技＝ディープ・ステート側だと言う表明」をするために、意図してトランプ側弁護士がリークしたのかもしれません。
トランプ本人が、最近は数回、4年間では10回以上、暗殺未遂があったと述べているくらいだからです。ペンスの権限は宝でしょう。壊されては堪らない。最後の宝でである理由は、11月までは最後の頼りでもあった最高裁の芯が、不正マネーと饗応で腐っていることがわかったからです。
60％の国民と軍の支援を除くと四面楚歌で不利にも見えるトランプの余裕は、ここからも来ています。不遜ですが、小説より100倍は面白い。
外務省と内閣府の情報の不全から、いち早くバイデンに、お祝いと電話までした菅首相はどう考えているのか。情報は、はいっていないでしょうね。トランプ当選後の、米国訪問や国際会議で、どう言い訳するのか。なお、ほぼ同時にお祝いを送ったフランスの大統領（マクロン）は、明確にディープ・ステート派です。ディープ・ステートの奥の国際資本家は、欧州と米国の大統領を決める支援をしています。トランプは、国民の人気でヒラリーに勝った鬼っ子だったのです。
あの国際金融があるスイスとイタリアの隣ですから、分かるでしょう？ 英国も、でしょう。ドイツのメルケル（東ドイツ出身）は不明です。ドイツ銀行とのつながりがあれば、国際金融側ですがその気配は見えません。日本の銀行では・・・言えません。金融と経済の解放のときの、1994年からの中国金融も、底では国際金融が支配していま
す。トランプは、それらの全体と戦い、12月に制圧したと言っています（ツイッター：真偽は判定が難しい）。・・・もし気が向けば、「こんなバカな妄想を言っている人がいるよ」という注記を必ず行って、信頼できる人に転送してください。ほんとうに妄想かもしれません（これは、逃げの言葉の防御線です）。
感想または反論を、お待ちしています。あれだけの大量の証拠と、宣誓証言数千人が出たあと、現在、日本でどれくらいの人が、選挙不正の認識があるか、後学のために知りたいからです。
11月では、日本人の約95％が、主流派メディアの報道から、不正はないと思っていたはずです。（注）その証拠に日経新聞と他の新聞は、今日も変わっていません。
その日の事件にちなんで、連続的な分析記事を送るのは、福島原発以来です。あのときも、政府（原子力安全委員会）と東電、そしてメディアはフェイク情報を流していると直観したからです。
東電からは、「あなたのような立場（当方には地位と立場はありませんが）の人が、こんな記事を書かないように願います」というメールが、1通来ました。「夜道は暗いよ」というメールはありませんでした。
引用のみとなったが、本日はここまで。
投稿者 nihon ｜ 2021-01-05 ｜ Posted in 01.どうする？マスコミ支配, 03.アメリカの支配勢力と支配構造, 09.国際政治情勢の分析, 16.国家の支配構造 ｜ No Comments »
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