ロスチャイルド金融帝国 VS 民族派（プーチン・トランプ・周） ～ 何のための戦いなのか ～
民族派（プーチン・トランプ・周）によって、金貸しの支配構造が崩されつつある。
あれだけ続いた、マスコミや諜報機関による誹謗もトランプ政権には全く揺るがなかった。※オバマまでの政治家はマスコミ操作によって、支持拡大も抹殺も自由自在（政治家の生殺与奪兼）。それが全く無効化。
世界中で対立を誘導し、戦争を煽る手法もロシアによって完全に無効化された。
戦争の火種だった中東も、ロシアによる平和化がほぼ完了
ロスチャイルドの一派ネオコンは、タンカー爆破や教会襲撃など局所テロしか起こせない。
そしてトランプの逆襲。
金貸しの支配構造・利益の中核は基軸通貨ドルと中央銀行制度。そこにトランプはメスをいれつつある。・・・トランプはシェルトンら2名の理事を指名し、連銀に送り込み、ドル潰しに入った。
●この戦いは、いままでの国家間の対立とは全く様相が異なる。何のための戦いなのか？
金貸し駆逐の戦い。民族･集団本能と金貸しの論理（市場拡大･グローバリズム）の戦い。
以下の記事が分かりやすい。
米国に対抗意識を燃やすプーチン率いるロシアは、フランス農相以上に過激で、いち早く遺伝子組み換え食品（GMO）フリーゾーン宣言を行い、2020年までに有機農業による国家自給と栄養価が高い有機農産物の輸出を外貨獲得の主軸に揚げてみせた。小麦の輸出はすでに米国を抜いており、国営系のメディアのスプートニクやロシア・トゥデイを通じて、遺伝子組み換え食品の危険性を英語で世界に発信している。
・・・シャロイキニ氏の世界観からすれば、今、世界はプーチン率いる人類救済のための緑の枢軸とモンサントやバイエル率いる「死の化学産業」の二大勢力が戦っていることになる。
農をめぐる、世界の闘い３～せめぎあう二つのパラダイム より引用
民族・集団本能から見れば、農業は子々孫々含めて長く繁栄するためにある。金貸しから見れば手っ取り早く儲けるためにある。全く価値観がことなる。
そして明らかに流れは民族派主導ですすんでいる。今後ロスチャイルド金融帝国は、ドル暴落 → 中央銀行から切り崩され配下の銀行・大企業も無力化されていく。
※日本はいまだ金貸しと天皇一派による頭脳支配下にある
日本はどうなのか？安倍政権は金貸しに都合のいい政策を矢継ぎ早に進めている。
・2017年12月に、ヒマワリ油では残留基準値がいきなり400倍に規制緩和された日本
・種子法の改正
・移民受入拡大
・・・・
安倍は、トランプ・プーチンに協力しながら、金貸しにも都合よく動いている。自らを保身し、国民支配を支配･無能化するためには金貸しの手法が手っ取り早いと考えているためだ。これが民族・集団本能と真っ向から対立している。日本人の気持ちにはその不整合感が充満している。
by Hiroshi
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