2018年06月21日

人工地震の歴史

前回記事 大阪地震は自然災害か人工地震か? の続きです。
人工地震の歴史を調べてみると、詳しいサイトがありました(下記)
これを見ると、人工地震は戦前から日本でも何回も行われていること。下記サイトの新聞記事を見ると、軍事技術として誇らしげに報道されていた。1984年には、読売新聞3/12で「人工地震大き過ぎた、震度1の予定が4~5新幹線のダイヤ乱れる」とまで公然と報道されていた。
しかし、1992年以降、全く報道されなくなった。
・・・そして、その後1995年の阪神大震災以降は、ほぼ人工波形の地震(人工地震)になっている。

この歴史から見ると、遂行しているのはCIA(+自民党・闇勢力)か。3.11まではアメリカ(ロックフェラー)の脅しという構図が強いと思われる。最近の熊本地震以降は日本国内の勢力争いも絡んでいるようにも感じる・・・。

にほんブログ村 政治ブログへ

人工地震の基礎知識、歴史、年表  愛詩tel by shigさんより以下引用です。
※是非元記事もごらん下さい。
------------------------------------------
=国連の公認技術です=
米ソが競い合った地震兵器が1970年代に国際問題となり
1976年12月10日、第30回の国連総会で「環境改変兵器:禁止条約」が多数決で採択された。
※禁止された兵器は人工的な地震/津波/台風の進路変更など。

=世界121ヶ国の公認技術=
この条約「人工地震・津波・台風の禁止ルール」は、2013年時点で、世界121ヶ国がサイン・批准しています。
人工地震を否定する人はこの国連ルールを知らない人が多い。

=日本の国会でも1982年=
6/4この「地震兵器禁止条約」を、国会で承認。
6/9から「地震兵器禁止条約」が日本で公布された。

(中略)
 掘削船ちきゅうの技術者:阿部剛氏、
  「(犯罪でなく実験で)人工地震を発生させるための物

麒麟地震研究所「海底の掘削だけで地震が発生する」=4/1も

ミネソタ州Jベンチェラ知事「人工地震は米国の仕業

=米国の特許技術=
人工地震は、アメリカ特許商標庁に登録された公知の技術です。
人工地震の特許保有者(製造企業)は、
CIAが経営するE systems社の子会社であるAPTI社です。

※技術管理は、米海軍と空軍の合同委員会。
※開発予算は米国の国防費から。
※HAARPは(盗聴機能と)地震を誘発する発明。
※APTI社のB・J・イーストランド博士がHAARPを発明。
(合衆国特許:第4686605号)
後年APTI社が「電離層内に形成させる人工鏡」
(合衆国特許:第5041834号)。1991年8月20日~

これ以降=1992年から、日本で人工地震は報道禁止に。

 

 人工地震の歴史
1930 1930年代に米国のNテスラ博士が、地震兵器の理論を構築。
1935   読売新聞6/1「至極かんたんな設備」
1936   読売新聞6/23「もの凄い人工地震、青山博士ら凱旋」
201103300259087f2

1938 東京で人工地震を実験した日2/19
読売新聞2/18「明日、珍しい人工地震の実験」
1941 玄界灘で人工地震実験5/5
読売新聞5/6「玄界灘で人工地震実験」
1945年1月9日読売新聞「アメリカが、人工地震を研究中」
その4日後1/13米軍が愛知で人工地震=三河地震M6.8

1953 釜石市で人工地震実験9/12
読売新聞9/13「人工地震で9名がガス中毒」
1955 朝日新聞9/21「原爆による人工地震計画」
1956 茨城で人工地震実験12/4
読売新聞12/5「最大の人工地震に成功」
1957 茨城で人工地震(震度5)8/25
読売新聞8/16「震度5で大成功、人工地震」
19570816 読売新聞

9/14米ネバダ州で原爆で地震実験
1958 白川村で人工地震6/17
読売新聞6/17「人工地震で落盤、30人が生き埋め」
1961 新潟で人工地震11/9
読売新聞11/10「深夜の人工地震、新潟」
1965 東北沖で海洋地震を実験
読売新聞3/31「注目の海洋実験」

1961  携帯型の核=直径27cm×長40cm=23kg
1968  米ネバダ州で1/19、地下366mで水爆実験
1971  米が地下核実験でM7.0を記録。
1973  ソ連が地下核実験でM6.9を記録。

1973 読売新聞8/30「たまった歪を人工地震で発散」
1975 読売新聞6/18「気象兵器で米ソ交渉、禁止話し合う」
読売新聞6/20「恐るべき気象破壊兵器、米ソで研究」
1974 米ソ共同声明で公式に「地震兵器は止めよう」
1976 12/10第31回国連で採択、「環境改変兵器:禁止条約」反対31:賛72国
1977 「環境改変兵器:禁止条約」に、世界121ヶ国が批准し現在に至る。

1977年の日本政府の「外交青書」にも記載。
1982年6月4日この条約を国会承認。全文。
1982年6月9日から公布(条約第7号)全文。
1980 米ネバダ州で7月と6月に地下核実験
1981 ソ連カザフスタンで9月と12月地下核実験
1984 小田原で人工地震の実験3/11
読売新聞3/12「人工地震大き過ぎた、震度1の予定が4~5新幹線のダイヤ乱れる」
19840312 朝日

1991 米でHARRP技術が確立。
(単純な地下爆弾の域を超えて、
地中に穴なしで地震の誘発が可能に)
1992年~米国から日本に報道禁止令か?
1991年ロシア軍少将「遠隔地から」人工地震。
1997年米国防総省の長官まで「遠隔」地震。

1995 1/17阪神淡路M7.3、震度7、
2004 10/23新潟中越M6.8、震度7
2004 12/26スマトラ沖M9.1
北朝鮮…地下核実験。
米国…メタンハイドレードも地下10kmで水爆
2008 5/12中国四川M8.0、※、
2010 1/12ハイチ地震M7、※、
2011 3/11東日本大震災M9、震度7
2016 3/14熊本地震M6.5、

※全てでなく、有名な地震だけ抜粋。
※この通り日本でも1992年までは日常的に報道していた。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
(引用以上)

List    投稿者 nihon | 2018-06-21 | Posted in 01.どうする?マスコミ支配No Comments » 

トラックバック

このエントリーのトラックバックURL:
http://blog.nihon-syakai.net/blog/2018/06/7758.html/trackback


Comment



Comment


*