2014年07月06日

お上は国民の健康を守ってくれない~医者は抗ガン剤で患者を殺している?

「嘘で塗り固めた精神医学の3つの用途(仮病、管理、カネ)」では、精神医学の体系(教科書)は、いくらでも精神病患者を作り出せるように出来ていることを紹介した。

ガン治療ではもっと恐ろしいことが行われているらしい。

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「嘘八百のこの世界:医者は自分には抗がん剤を打ちません」から紹介する。

「わが身に危険が迫っても これだけは伝えたい!日本の真相」(船瀬俊介著 成甲書房2013年刊)

PART1 抗がん剤で殺されている日本人

「猛毒抗がん剤」ではがんを治せない

2005年のことだ。私は抗がん剤を告発する著書の取材で、忘れられないほどの衝撃を受けた。厚生労働省に電話取材したときのことだ。
「抗がん剤って、がんを治せるのですか?」
電話口に出たK技官(あえて実名は秘す)は、私の質問にこう答えた。
「抗がん剤ががんを治せないのは周知の事実です」
私はあまりにも驚いて、一瞬、言葉を失った。
「抗がん剤は毒物だとも、私は聞いたのですが?」
「大変な猛毒物質です」。これも、実にあっさりと答えた。私は絶句しながらも、「がんを治せないのに、そんな猛毒物質をがん患者に打っているのですか?」
「そのとおりです」
「猛毒だったら、患者さんは死んじゃうじゃないですか?」
するとK技官は、少し声を落としてこう答えた。
「そういう方が大勢いらっしゃるんですよね……」
これではもはや治療ではない。たんなる“毒殺”じゃないか! 気を取りなおして、私はさらに聞いた。「抗がん剤には発がん性があるとか?」
「大変な発がん物質です」と、K技官はきっぱり言い切った。
「ええっ、がん患者に強烈な発がん物質を打っているの! それでは、新しいがんが発生してしまうのでは?」
「そういう方が大勢いらっしゃる……」
抗がん剤担当のK技官が、あまりに平然と答えるのに驚愕した。“かれら”にとっては、以上の事実は、当たり前のことなのだ。
ここまで読んだ読者は、息が止まるほど驚いたにちがいない。
「そのような猛毒を、なぜ衰弱したがん患者に打つのだ!」
私は取材というより怒りの声で怒鳴りつけた。さらに、「そんな猛毒が、なんでクスリに化けるのだ!」と問いただした。
すると、K技官の説明では「抗がん剤を投与すると、10人に1人くらいに腫瘍縮小がみられるんです」という。それを“効いた”と判断して医薬品(抗がん剤)認可するのだという。
10人のうち残りの9人のがん腫瘍はピクリとも変化しない。それでも「効能あり」とする、わが国の薬の認可制に唖然とする。悪辣なペテンというしかない。それも、観察期間は投与後わずか「4週間以内」だという。
「アンタの寿命は4週間か!」。私は思わず怒鳴りつけていた。

「抗がん剤は無力」というデヴュタ証言

実は、抗がん剤が有害無益であることは、海外ではとっくの昔に常識となっている。
1958年、米国立がん研究所(NCI)のデヴュタ所長が、米議会でこんな衝撃的な証言をした。「抗がん剤による化学療法は無力だ」というショッキングな内容だ。デヴュタ所長の証言はこうだ。
「抗がん剤を投与すると、一部の患者には腫瘍縮小がみられる。しかし、がん細胞は自らの遺伝子を変化させ、たちまち抗がん剤の毒性に耐性を獲得してしまう。だから抗がん剤はがん細胞に対してまったく効力を失う。がん患者はただ、抗がん剤の毒性をこうむるのみだ。私は深く絶望している」

これは、害虫が農薬に対して耐性を獲得する現象とまったく同じだ。デヴュタ所長は、がん細胞が耐性獲得する遺伝子を「アンチ・ドラッグ・ジーンズ」(ADG:反抗がん剤遺伝子)と命名している。
NCIはアメリカ政府の最も権威のあるがん研究機関だ。その最高責任者が「抗がん剤は無力だ」と、議会という公の場で認めたのだ。まさに衝撃の大ニュースである。しかし……、アメリカのマスメディアも、日本のメディアも、完璧なまでにこの重大証言を黙殺した。その背後には、超巨大スポンサーである製薬会社や医療利権の圧力があることはいうまでもない。
日本では、がん学会までもが箝口令を敷いた。だから日本のがん専門医ですら、このデヴュタ証言やADGの存在を知る者は極めて少ない。

多剤投与で死亡率は7倍~10倍に跳ね上がる

1988年、NCI(米国立がん研究所)は『がんの病因学』という報告書を発表した。そこには「抗がん剤は強力な発がん物質である」と明記されている。そして、「投与すると、患者に新たながんを多発させる“増がん剤”である」と、恐るべき副作用を認めている。放射線治療も同じだ。
この衝撃論文も、やはり世界のメディアは黙殺し、日本ではがん学会ですら無視したのだ。
いっぽうアメリカでは、政府機関の国立がん研究所が抗がん剤の無効性、有害性を認めたため、無視をきめこむわけにはいかなくなった。そこで、東部の約20の大学・研究機関の参加による大がかりな抗がん剤の合同研究が実施された。私は、この報告を「東海岸リポート」と呼ぶことにした。紹介しよう。

■目的:「抗がん剤の効果」「患者が受ける利益」の2点を明らかにする。
■対象者:肺がん患者743人(全員、末期がん患者)。
■方法:患者を4グループに分ける。
(1)3種類の抗がん剤投与
(2)2種類投与
(3)1種類(A薬)投与
(4)1種類(B薬)投与
その結果、腫瘍縮小効果は、(1)の3種類投与グループが20%と、もっとも高かった。ところが「心不全」「ショック死」などによる死亡例は、単独投与群(3)と(4)の7~10倍に達していたのだ。

■生存期間:(1)の3種類投与グループが「最も生存期間が短かった」(早死にした)
■リバウンド:腫瘍縮小した患者も、その後5~8カ月で腫瘍は元の大きさに再増殖した。

抗がん剤認可で、日本の厚労省が観察期間を「4週間」とした謎が解けた。半年、1年と経過観察していたら、腫瘍の「リバウンド現象」がバレてしまうからだ。
なんという狡猾さだ!
リバウンドしたがん腫瘍は、そこでとどまらない。抗がん剤投与で恐ろしいのは、AGD(反抗がん剤遺伝子)の変化によって、がん細胞が凶暴化することだ。こうなると、もはやゆ手がつけられない。
抗がん剤で一部の患者に縮小がみられても、その後、ほぼ確実に再発、凶暴化して、患者を死に至らしめる。こうなると、患者は「がんで死んだ」というより、「抗がん剤で殺された」のだ。

ここに書かれていることが事実ならば、医者はガン治療と称して、抗ガン剤で患者を殺していると云っても過言ではない。

List    投稿者 nihon | 2014-07-06 | Posted in 01.どうする?マスコミ支配No Comments » 

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