イランの司令官殺害とアメリカへの報復は誰が仕掛けたのか
アメリカ防総省は1月2日夜、イランのソレイマニ司令官を殺害したと発表。それを受けてイランはイラクにあるアメリカ軍基地をミサイルで報復した。同時期にウクライナ航空機がイランのミサイルによって撃墜された。
これら一連の中東情勢を受けて株価も乱高下したが、どうも不可解な点が見られる。
◆司令官殺害もアメリカへの報復も“自作自演”か
イランのソレイマニ司令官の殺害も、イランによるアメリカへの反撃も、どちらも軍・政府発表であり正直言って、どこまでが事実なのか怪しい。このようなプロパガンダが今日の情報戦の銃弾やミサイルとも言える。つまり、大胆に言えば、スレイマニ司令官は殺されていないし、イランのミサイルも発射されていない。そんな可能性も否定できない。例えば、ブッシュ(金貸し)の自作自演である9.11の首謀者と言われたビンラディン氏も、いまなお生きているという話も聞く。
実は、イランがアメリカ基地を攻撃したことで、第三次世界大戦の危機感が世界的に一気に高まった(という煽り)があった1月7日から8日にかけて、株価が一時的下がり金が急騰した。しかし、アメリカがイランに再報復する可能性が継続している間、つまり、数時間タイミングが早い状況で株価が反騰、そして金相場が暴落し始めたのだ。
トランプが「イランを攻撃しない」と宣言してから株の高騰と金の反落が始まるのではなく、その数時間前にトランプが「問題ない」と軽くツイートしただけで株価も金も急な変動を見せた。
こうした“状況”と“株価・金の変動”のタイムラグは、金貸し勢力が2001年9月11日に自作自演した貿易センタービルの崩壊事件(世界同時多発テロ)と状況が酷似している。だとしたら、これらを工作したのは旧勢力(金貸し・ネオコン)であり、秋の選挙に向けて国内支持率を上げたいトランプでもあり、利害が一致した両者によって仕組まれた可能性が浮かび上がる。
◆撃墜されらウクライナ航空機の謎
そしてこれら渦中に墜落したウクライナ航空機。これはイランによる誤射と報道されているが、もしかしたら上記の自作自演を工作した一員あるいは、この事実を知るものがイラン国外への脱出を試みた。あるいはより大きな工作を知る者がイラン国外への脱出を試みた。しかし口封じのためにイランが撃墜した可能性も考えられるのではないか。例えば日航機123便の墜落事件のように。（この場合はトランプとハメネイがグルということになるが）継続追求。
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