2014年11月11日

アメリカ情勢2  アメリカのウソ1(9.11のウソ、テロとの戦いのウソ、アメリカが作り出す現代の戦争)

トップ画像


前稿では、超大国アメリカの衰退を解いた。(アメリカ情勢1 超大国アメリカの衰退)

アメリカの現状は今や惨憺たる状況で、金貸しの動きにはボロが出始めている。金貸しは追い詰められているのである。
しかし、日本のマスコミや政府は強力に金貸しに支配され、重要な事実は我々国民には伝えてくれない。
今回はその重要な事実、つまり「アメリカのウソ」をバラしていく。

まず近代のアメリカの背景を抑えておきたい。
世界的に見て1970年代に市場が成熟し、世界経済は衰退の危機に直面した。当然、アメリカも例外ではなかった。しかし、金貸したちはその現実を直視せず、あらゆる手を使って、無理やり市場拡大を図ってきた。

冷戦もその中の一つ。仮想敵国を作り出すことで、軍事産業を発展させ、兵器を輸出し売りさばき国家の経済を維持していたのである。
1991年ソ連の崩壊で冷戦が終焉を向かえた。軍事産業にとっては需要を失ったことになる。いよいよ後がなくなったアメリカに必要だったのは、「新たな戦争」である。ところが、世界はもはや戦争など望んでいない。そこに新たな戦争など受け入れられるはずがない。

そこで国家的な騙し戦略を画策し、戦争を創り出すことを思いつく。
数々のウソをつき、国際警察にでもなったかのように戦争の正当化を説き、次々と戦いをしかけていくのである。

9.11やテロとの戦い、果ては日本の3.11など過去の衝撃的な事件さえも、全てアメリカがついたウソなのである。

にほんブログ村 政治ブログへ

■9.11のウソ
9.11

9.11(2001年)はイスラム原理主義オサマ・ビン・ラディン指導による国際テロ組織アルカイダが引き起こしたとされてきたが、これは全て戦争を引き起こしたかった米国政府の自作自演テロである。まさに「新たな戦争」である。

自作自演である根拠は数え切れないほど指摘されている。(詳しくは2001年同時多発テロ(9.11)改めて、米の自作自演とされる根拠をご覧下さい。)

航空機ハイジャックテロはカモフラージュで、新型熱核兵器による攻撃だという疑いが濃厚だ(航空機衝突時の映像でも無数の小さな爆発が発生しているのが分かる)。直後にWTCビルに入った救助隊員のほとんど全員(25,000人以上)がガンに罹患していたり、すでにガンで死んでいるということもその証拠である。

そもそもアルカイダを作ったのも、アメリカである。冷戦下の’80年代にアフガニスタンでソ連(当時)と戦うためCIAによって作られた地場組織がアルカイダだった。その中に現在のオサマ・ビンラディンが在籍している。この当時から、ビンラディン一族とブッシュ一族は深い関係を持っていたという。(リンク先が詳しい)

これが自作自演テロと言える決定的とも言える証拠であり、テロ組織アルカイダは元をたどればアメリカ側が用意した組織だったのである。

つまり、9.11はアメリカが終わりなき戦争、すなわち新たな金儲けを遂行するために作り上げたものでしかなかったのだ。

参考:
2001年同時多発テロ(9.11)改めて、米の自作自演とされる根拠
政治における共認支配~ブッシュが莫大な利益を獲得し、さらに大統領になれた背景にはビンラディンがいた

 

■テロとの戦いのウソ              

bush

アメリカのブッシュ元大統領は9.11以降、「テロとの戦い」を唱え、テロリズムの巣窟とみなすアフガニスタンやイラクへの軍事侵攻を正当化した。
一見、国際平和のため、先陣を切って独裁政権やテロ組織と戦ってきたように見えるが、これも真っ赤な嘘。国際平和など大義名分に過ぎないのである。

アメリカのイスラム独裁政権潰しは、2001年から始まっていた。最初はアフガニスタンのタリバン政権、そして次にイラクのフセイン政権が崩壊した。
2009年にはイランが崩壊の対象になったのだが、イランはアメリカの政権崩壊工作を乗り切った。そこでアメリカは2011年にはターゲットを変えて、チュニジア・エジプト・リビアを次々に崩壊に追いやっていった。

■儲かるためには、長期に渡って膠着する戦争が望まれる

アメリカがイスラム諸国の政権を片っ端から崩壊させているのは、最終的にはアメリカの軍産複合体が儲かる仕組みになっているからだと思われる。
イスラムの独裁政権が崩壊すると、必ずイスラム過激派の勢力が増大していく。
それは混乱と紛争を生み出す。欧米諸国は、それによって全方位でイスラム過激派と激しい戦闘になる。戦闘には通常兵器を大量に揃える必要があり、兵器は消耗品の弾丸・弾薬が必要である。

客観的に見ると、それによってアメリカの軍産複合体は儲かることになる。
軍産複合体のビジネスは、世界中のどこかで必ず戦争が起きていないといけないものなのである。

紛争や内戦で、武器弾薬の消費が増えると儲かる軍産複合体 より引用

これらのアメリカの狙いは2つある。

1つは、長期の紛争が生み出し、アメリカの軍事産業が潤わせること。

もう1つは、中東諸国を制圧することによって、石油資源などの天然資源を手中に収めることである。

アメリカは国際的なテロとの脅威に果敢に戦っているのではない。アメリカの「テロとの戦い」は戦争を起こし、兵器を売りさばくための口実でしかない。そして、各地の天然資源の利権を掠め取っていっているのだ。

本当に戦争を止めたければ、紛争地域に武器弾薬が流れないようにするだけで良い。
しかし、そうしない理由はもうお分かりだろう。

 

■アメリカが作り出す現代の戦争

ph1

アメリカはこれまで述べたように、戦争を創り続けてきた。

ところが、今や、戦争は悪という考えが人々の根幹に根付いているため、いくら戦争をしかけても、局地的な戦争で留まり広がっていかない。逆にテロとの戦いで、武力行使に頼るアメリカのやり方は各国から批判の的となりアメリカは孤立していく。

そこで次なる戦略が、「ステルス攻撃」で脅すという方法である。

米国技術覇権主義者の構想する21世紀型戦争モデルとは、一言、すべてステルス攻撃(敵に気付かれないよう攻略する戦法)となります。

具体的には、9.11事件、3.11事件、そして、直近のマレーシア航空機事件もすべて、21世紀型ステルス攻撃です。これらに共通するのはステルス攻撃された被災者には真の攻撃者が特定できない点であり、被災者に見える敵から従来型火器で攻撃されるパターンとは根本的に異なる巧妙な攻撃法です。

さらに言えば、米国技術覇権主義者にとって、核技術や通信技術はもちろんのこと、地球物理学系先端技術研究、そして、生物兵器技術に直接、間接に関係する、再生医科学、ウィルス研究、ワクチン・医薬研究を含む先端バイオ研究開発はすべて、21世紀型ステルス攻撃用兵器として位置付けられます。要するに、兵器の概念が根本から変革しているわけです。

理研・小保方事件が暗示する対日潜在脅威 より引用

この説を前提に考えると、近年の不可解な事象のウソが浮かび上がってくる。

 

■異常気象、大地震のウソ

近年頻発している異常気象や大地震もその一つである。

2004年12月・・・インドネシアのスマトラ島沖地震
アメリカが海軍をマラッカ海峡に突入させたがった。しかしインドネシア政府はそれを拒否。イラク戦争への参戦も拒否した。津波の直後、たまたま待機していたアメリカ海軍艦隊はマラッカ海峡に入ることができた。

2008年5月・・・ミャンマーでサイクロンが発生
アメリカとフランスとイギリスの艦隊が、たまたま近くの海で援助物資を持って待機していた。その時期はミャンマーの国民投票の直前だった。

2008年5月・・・中国の四川大地震
アメリカが不利となる反米同盟や日中関係が急に改善した直後に大地震が発生。

2011年2月・・・ニュージーランド カンタベリー地震
2011年3月・・・日本 東日本大震災
この地震以降に両国はアメリカが推し進めていたTPPに参加を決定する。

これら以外にもおかしな事象はいくつもあるが、明らかに地震等の自然災害が起こった後に、国際政策上重要な出来事が決定されている。

これをただの自然現象と捉えて良いのだろうか。
もし、地震や気象をコントロールできるとしたら、どうだろうか。

実は米国とソ連は、1960年代から軍事的に地震や気象をコントロールする研究をしていたのですが、1970年代に入ると、両国は、『地震等を人為的にコントロールすることはやめよう』という条約を結んでいます。

ところが、1990年代に入り、ソ連が崩壊したことで、米国だけが一方的にその技術を進歩させていったのです。

そして、その技術がハープ(HAARP)というわけです。米政府は、このハープをオーロラや、あらゆる気象を観測するためのシステムだと主張し、隠蔽していますが、実は3GW(ギガワット)にも及ぶ強力な高周波エネルギーを放出する能力を持った非常に危険な地震兵器なのです。

  地震兵器ハープの恐怖 より引用

気象を操作する技術は既に実用段階に入っている。
自然災害など真っ赤なウソで、
思うように国際交渉を進めていく新たなアメリカの戦略なのである。

 ■感染症のウソ

1981年に症例報告され10年で世界100万人まで感染者を広げたエイズ・ウィルスや鳥インフルエンザ、豚インフルエンザといった近年急に耳にするようになった感染症、今騒動となっているエボラウィルス・・・
これらは人為的に作られたウィルスであり、生物兵器である可能性が高い。

2014年6月、オバマ大統領は「予防接種を装ったCIAの活動を停止する」と公表した。
予防接種が、情報工作・機密工作=隠密活動に使われてきた事を、大統領本人が認めたことになる。

米国は自国の意のままにならない場合、予防接種等を行う国連機関への資金提供を停止し兵糧攻め活動を行い、圧力を加え続け、結果的に国連を舞台に、「予防接種を装った米国政府の隠密活動=ウィルス・細菌兵器の人体実験・医学調査が行われてきた」。
エボラ出血熱の被害が拡大する中、アメリカ政府自身がウィルス・細菌兵器の製造と人体実験を繰り返してきた事を認めた、アメリカ合衆国大統領・本人の発言を想起する必要が出てきている。

1969年7月1日、第91回・米国連邦議会特別予算委員会小委員会議事録p129。
「国防総省予算に関し、生物兵器についての研究予算を今後5~10年間で1000万ドル必要とする。その中心は兵器用の感染性微生物の開発であり、免疫系の機能を破壊するものである。」
免疫系の機能を破壊、これはエイズ・ウィルスが生物兵器として開発された明確な証拠である。

(中略)

遺伝子工学が「発達し始めて以降」、突然、人類に感染するようになったエイズ・ウィルス。
遺伝子工学が「発達し始めて以降」突然、人類に感染するようになった、鳥インフルエンザ、豚インフルエンザ。
遺伝子工学が、「発達して」以降、数年の間に、「ウィルスの突然変異」が多数、起こっている事は、自然現象ではなく、「人為」的な、生物兵器の開発と考える事が妥当である。

  エボラ出血熱、その背景 より引用

エボラウィルスも、おかしな点が多い。

例えば、
・アメリカが取得しているエボラの特許報告書を見ると、CDC(アメリカ疾病予防管理センター)が、エボラウイルス株を保有しており、2009年の時点で何故かアメリカ政府が、エボラ関連の特許を押さえている。
・致命的なエボラが発生した西アフリカのリベリアとシエラレオネは、アメリカの生物戦研究所を受け入れている国である。
・リベリアに送り込まれたアメリカの軍隊は、死にかけているアフリカ人に内科療法を提供する訓練を何も受けていない
・ガーナ人男性が「赤十字によるワクチンを受けた人だけがエボラ熱」になっているとfacebook上で告発。

おかしなことだらけだが、この騒動のアメリカの本当の狙いを、「ワクチン売買による利益の獲得」と、「新しく発見された石油資源を盗むために西アフリカに戦闘部隊を送り込む口実づくり」と考えれば、自然に思えてくる。

つまり、感染症を人為的に発生させることで、ワクチンによる利益を生み出すとともに、戦闘部隊を好きなように介入させ兵器を売り、天然資源の獲得を画策しているという点では、テロとの戦いと狙いはまったく同じである。

参考:
生物兵器エボラは最終的に人類にワクチン接種を強制する
「ワクチンを受けた人だけが『エボラ熱』に」 ガーナからの叫びとエボラ偽旗作戦の結論

 

■アメリカのウソは金貸しが窮地に立たされている証拠

アメリカは数々のウソをつき続けている。
逆に、ここまでしなければ、アメリカを動かす金貸しがもう限界なのだ。
メディアを使った洗脳を駆使していても、偏った視点の報道や、政治家の手のひらを返すような発言の数々は、もはやあまりにあからさまな演出のために、一般国民ですらおかしいと気づくレベルになっている。

金貸しのウソはどんどん力技になり、
それと同時に、アメリカはどんどん衰退していっている。
それでもウソを重ね続けるのだ。

しかし、アメリカのウソは1970年代から始まったわけではなかった。
そもそもこの自由の国アメリカ=資本主義国家自体が幻想でしかなかったのだ。

そのウソについては次回扱うことにしたいと思う。

 

 

 

List    投稿者 nihon | 2014-11-11 | Posted in 01.どうする?マスコミ支配, 09.国際政治情勢の分析No Comments » 

トラックバック

このエントリーのトラックバックURL:
http://blog.nihon-syakai.net/blog/2014/11/4400.html/trackback


Comment



Comment


*