8/10なんでや劇場レポート「金貸しとその手先(特権階級)たちの思惑は？」（１）　経済指標指数グラフから欧米金貸しの覇権闘争を読み解く　

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去る８月１０日に行われた’10年夏なんでや劇場「金貸しとその手先(特権階級)たちの思惑は？」をレポートします。
今回の劇場では、まず’７０年以降の経済指標（GDP・株式・原油・金・土地・為替）の変動グラフを参照しながら、世界経済の背後に有る金貸したち（ロックフェラー勢、ロスチャイルド勢、欧州貴族勢）の狙いや手段について、分析を行いました。
重要なのは、マルクスやケインズらの経済理論によって経済が動いているのではなく、十字軍遠征以降、社会は金貸しによって支配されているということ。従って、金貸し同士の覇権闘争、つまり（欧）ロスチャイルドＶＳ（米）ロックフェラーの覇権闘争という視点を抜きに世界経済を語ることはできないということです。
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■「経済指標指数グラフ」は上から下へ、４段で構成されている。
１．日米ＧＤＰ成長率
２．日米公定歩合（金利）
３．金・原油・株・土地・為替などの投機商品の価格水準
４．日米消費者物価指数
●このグラフから読み取れる注目点は
【１】このグラフは’６６～’７０年から始まっているが、’７０年以降日米ともに所々にマイナス成長が登場していること。
’７４～’７５年の米、’７４年・’８０年・’８１年の日（←第一次・第二次石油ショック
’９１年の米（←バブル崩壊）
’９８～’９９年の日（←拓銀・山一・長銀破綻）
’０８～’０９年の日、’０９年の米（←’０８年リーマンショック）
【２】各投機商品は’65～’84年の20年平均値を100とした指数。
これはバブル化する前の安定期であるが、経済破局を経てこのレベルにまで生活水準が後退すると想定される水準でもある。
バブルはどれくらいで崩壊し、どこまで落ち込むかもここから推測できる。
日本のバブルは’65～’84年の20年平均比5.5倍をピークとして暴落。ＮＹダウバブル第一弾（’95～’99年）は４倍をピークとして崩壊、’08年リーマンショック直前には５倍弱まで行って暴落した。ところが未だにＮＹダウは3.5倍、日経平均は1.5倍弱。この水準から見て今後の暴落は必至。日本の地価は’65～’84年の20年平均比100まで戻っているが、それでも一旦は100を割り込んでゆくだろう。
【３】金・原油は、’72年以前は比較的安定しているので’72年値を100としている。それ以降は値動きが大きく安定期間がないのは、市場規模が小さいためにバブル度合いが大きいため。原油であれば第一次石油ショック時には7.5倍、’08年は15倍まで暴騰し、そこから暴落したが未だに８倍近い高値を続けている。
注目すべきは、原油価格は’73年石油ショック以降一度も’72年比100を割ったことがなく、ほとんどの期間で’72年比２倍以上の水準で推移しているということ。これが意味するのは、大局的にみて原油が枯渇しつつあるということである。
’73年石油ショックが起こったのは、ローマクラブで石油枯渇説が流布されたことが契機であるが、このピークオイル説は怪しい。太古の植物が岩盤に閉じ込められてできたのが原油であり、従って有限であるというのがその論拠だが、そう都合よく植物が岩盤に閉じ込められるはずがないという矛盾がピークオイル説にはある。一方、植物由来説（ピークオイル説）に対する反論として、原油は地球内部の高温高圧状態で自動的に生成される（従って無限である）という説があるが、これが事実だとしても、地球内部で原油が生成されるには少なくとも１～１０億年かかるはずであって、現在のようにジャンジャン使っていれば地球の生成能力を上回って枯渇するのは当然である。従って、大局的にみて、原油価格が常に’72年比２倍以上の水準で推移しているのは、原油が枯渇しつつあることを意味している。
【４】市場の最先端である日本では’87年以降消費者物価がほとんど上昇していない。傾向としては明らかにマイナス、デフレ傾向にある。これも近未来の傾向を占うに欠かせない事象である。
■このグラフを元に、’70年以降の経済現象の背後で、闇の支配勢力がどう動いてきたのかを見てゆく。

ドルショックを報じる新聞
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●「世界経済を金貸し支配という視点から読み直す（ドルショック→オイルショック）」

ニクソンショックとは追い詰められたアメリカ＝ロックフェラーによる起死回生の一手だった。
まず、世界経済が混迷してゆく転機となった’７１年ニクソンショック（ドルショック）からみていく。はたしてのこの事件の狙いは何だったのか？そして仕掛け人はどの勢力だったのか？
ニクソンショックの狙いは、直接的にはドル＝金兌換の停止であるが、その背後にあったのは６０年代を通じての米国の輸出力の低迷とその結果としての’７０年貿易赤字国への転落という問題である。つまり、円高ドル安に誘導することで、アメリカの輸出力を再生させることが、最大の目的であったといえるだろう。従って、ニクソンショックは国内産業にその力の基盤を置く、ロックフェラー勢によって仕掛けられたとみていいだろう。（ニクソン政権は共和党政権でもあり、共和党に影響力の大きい、ロックフェラー勢が主導したとの見方と整合する。）
しかしこのドル＝金の兌換停止は、ドルを自由に発効する権利をＦＲＢが手にしたということでもある。従って、ロックフェラーが仕掛けた起死回生策は結果的に、ＦＲＢ内において金融資本主義の錬金術に長けたロスチャルド勢にも大きな力をもたらすことになったとみることができる。（とはいえ、ロスチャイルドは欧州貴族たちから預かった金に責任をとる立場であり、欧州貴族に不信を与えるドル＝金兌換停止を首謀したとは考えにくい。）
他方アメリカに金を貸し付けていた、欧州貴族勢には、自分たちの預けた金をどうしてくれるんだ？とニクソンショックを契機にアメリカへの不信が生まれた。従って、ニクソンショックは欧－米間の金を巡る暗闘の始まりだったともいえる。
オイルショックはロックフェラーに対するロスチャイルド＝欧州貴族の反撃の一手。
続く、オイルショックはどうか？
素人発想では、石油利権を握るロックフェラーの仕掛けと考えるところである。しかしその後の、ロックフェラー系の石油会社の凋落からみても、オイル上昇が、石油利権を握るロックフェラーに有利な政策であったとは短絡的にいえない。（かつて主要石油会社はセブンシスターズと呼ばれた米英系企業が主流であったが、現在、米英勢の影響力は大きく低下しているし、オイルショックをきっかけに石油利権派に対抗する原子力利権勢力が伸長していっている。）
またオイルショックの火付け役となった「ピークオイル説」の発信源はローマクラブという欧州系のシンクタンクであった。
従って、ロックフェラーによる仕掛けというよりも、ロスチャイルド＝欧州貴族連合がＯＰＥＣ等産油国を巻き込んでロックフェラー勢に仕掛けた反撃の第１弾、とみた方がいいだろう。

オイルショックを報じる新聞
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実際、’７３年石油ショックによって、アメリカのＧＤＰは’７４～’７５年、２年連続してマイナスに落ち込んでおり、アメリカの製造業を力の基盤とするロックフェラーが打撃を受けたことは間違いない。
●「劣勢のロックフェラー勢は日本篭城計画を進めるしかなくなった」

ニクソンショックによって円高ドル安に振れたものの、アメリカの輸出力は回復することなく、アメリカはますますその覇権を失っていった。
’８１年レーガン政権が樹立され、強いアメリカが掲げられ、新自由主義路線が宣言され、
’８３年日米貿易摩擦の深刻化、
’８５年アメリカ債務国に転落、
’８４年日本に金融自由化を迫り、
’８５年にはプラザ合意（人為的な円高ドル安誘導政策）が結ばれる。
同時に、’８５年電電公社、’８７年国鉄の民営化も新自由主義経済の旗印の下に進められた。
つまり、経済力での劣勢を認めるしかないアメリカ＝ロックフェラーは貿易と金融の自由化と民営化というプロセスを通じて、政治力を行使して、日本の政治家や官僚たちを抱き込んでいった、あるいは「日本を再占領した」のだといえる。その象徴が、日本には圧倒的に不利なプラザ合意であったし、それを主導した中曽根こそが日本側におけるロックフェラーの手先たちの親玉であった。
つまり、レーガン共和党が主導した、新自由主義を背景とした日本市場開放圧力とは、国内経済が回復しないアメリカ＝ロックフェラー勢による日本再占領計画であり、言い換えれば、追い詰められたアメリカ＝ロックフェラー勢による日本篭城計画だったともいえるだろう。
この追い詰められたロックフェラー勢による日本再占領計画＝日本篭城計画は、小泉フィーバー→郵政民営化を通じて、マスコミ権力をも支配化に置き、異常なまでの小沢バッシング、普天間偏向報道と、ますます暴走の度合いを高めている。

この当時、欧州勢力が長期的戦略に基づき、ＥＵ統合体制の構築を進めていたのに対して、デヴィッド・ロックフェラーが日本にしがみつくしかなかったのは、それしかデヴィッド・ロックフェラーが生き残る道がなかったからである。そして、Ｄ．ロックフェラーが日本の再占領に躍起になっている隙に、欧州勢力が仕掛けたのが’８０年代日本のバブルである。実際、バブル崩壊によって、日産をはじめとする多くの大企業がロスチャイルド系金融機関によって支配された。
●「バブルとバブル崩壊～金融資本主義の罠を仕掛けたロスチャイルド勢」

プラザ合意がもたらした超円高状態が、日本バブルを生み出し、そしてバブル崩壊によって日本は長期のデフレ不況経済へと突入していった。新自由主義を推進したのがロックフェラーだとしても、バブル化とバブル崩壊を仕掛けたのもロックフェラーだというのはあまりにも短絡的であろう。そのことは小泉フィーバーを仕掛けたのがロックフェラーだからといって、郵政民営化の果実を手にいれたのはロックフェラーとはいえない（郵政民営化の果実は、ゴールドマンサックスが掌中に収めており、このゴールドマンサックスの背後にいるのは、ロスチャイルド勢と手を組んだジェイ・ロックフェラーだといわれている。）という現実からも推察することが出来る。
また日本における金融政策の要を握るのは日本銀行だが、日本銀行は伝統的にロスチャイルドの支配を受けているとされる。従って、新自由主義政策を進めて、日本の市場開放を推し進めた主勢力はロックフェラー勢だとしても、それに乗じて、バブルやバブル崩壊といった「金融資本主義の罠」を仕掛けたのは金融資本主義の錬金術に精通したロスチャイルド勢だといっていいだろう。（あの強引なまでの郵政民営化も、ロスチャイルドの相乗りがなければ実現しなかったに違いない）
この「金融資本主義の罠」の主導者がロスチャイルドだという視点で、世界経済をみてみると、アメリカバブルをつくりだし、それを崩壊させ、ＦＲＢ焼け太りという状況をつくりだしてきたその張本人も、ロスチャイルド勢であるということができるだろう。
事実、リーマンショックを契機に、ゴールドマンサックス一人勝ちという状況が生まれてきたし、ギリシャショックにもゴールドマンサックスは深く関与している。他方、ロックフェラー勢の中核企業といわれるシティは劣勢を強いられている。

さらに、’９５年以降のＮＹダウをはじめとする世界バブルを仕掛けたのもロスチャイルドであり、これは’９０年代までにＥＵ統合の実現に目処をつけたロスチャイルドが、ロックフェラーに対して仕掛けた最終決戦である。

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List　   投稿者 staff ｜ 2010-08-17 ｜ Posted in 06.経済破局の行方 ｜ 8 Comments »　

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