韓国と創価学会・公明党とソフトバンク

2006年11月02日

韓国と創価学会・公明党とソフトバンク
★★★携帯電話番号ポータビリティ制度より★★★
携帯電話番号ポータビリティ制度（番号持ち運び制）ウィキペディアよりが開始された。便利になり、いいことだと歓迎する裏では、携帯番号で個人特定できるという問題が、浮き上がる。世界の携帯の殆どの情報をアメリカが盗聴しているという実態もあるようで、住民基本台帳ネットワークシステムの完全実施ができなかった総務省の個人情報を特定する画策は、もしや？････どんなものか計り知れないですが････
%E5%AD%AB%E6%AD%A3%E7%BE%A9.bmp 孫正義 %E6%B1%A0%E7%94%B0%E5%A4%A7%E4%BD%9C.bmp 池田大作
　その中で、皆さんもご存知かと思われますが、ソフトバンクが、ボーダフォンを買収してソフトバンク携帯間での通話・メールが0円となるなどの革新的な料金プランを発表しました。
　また、ソフトバンクが過去にYahooBBより個人情報流出事件を起こしています。その真相の裏には、創価学会、公明党、韓国がかんでいることがネット上で噂されています。
下記は、そのサイトです。
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フォーラム２１「ヤフーBB「個人情報流出事件」と創価学会」

■創価学会幹部が逮捕された
ヤフーＢＢ「個人情報流出事件」の背景
４５１万人分の個人情報が流出した「ソフトバンク恐喝未遂事件」。文字通り、個人情報の流出件数では史上最大級の記録になった。しかも、恐喝未遂額も半端ではない。なんとソフトバンクに要求した金額が数十億円に及ぶ。
　さいわい、未遂で終わったが、「ソフトバンク」はこの事後処理に、さしあたり現金で40億円ほどが消えてしまうという。
■「ただの幹部」ではなかった竹岡容疑者
すでに各紙が報道したこと。事件の詳しい経過については割愛するが、同事件が予想外の展開を見せたのは、逮捕者４人の中に、創価学会の幹部が２人も含まれていたからである。
　一人は、ヤフーＢＢ加入代理店「エスエスティー（ＳＳＴ）」（東京・千代田区）の副社長、湯浅輝昭容疑者（61）、もう一人は同社の社長、竹岡誠治容疑者（55）である。
　湯浅容疑者は北海道函館市の近郊にある五稜郭で「聖教新聞」販売店の店主（１９９２年まで）を務め、学会組織では、地元、五稜郭圏の副圏長（１月24日、逮捕直前に辞任）の役職を得ていた。

阿修羅「ヤフーBBに加入すると個人情報が創価学会に筒抜け？ソフトバンク・創価学会公明党・暴力団の暗黒の三角関係」

・・・・・・前略・・・・・
逮捕された主犯格の森洋容疑者（六七）は、かつて右翼系政治結社の代表。総会屋的活動も幅広く展開する人物として、関係者の間で知られていた。関係者によると、森容疑者は茨城県出身。暴力団幹部だったが破門され、昭和五十一年に政治結社「新生日本協議会」を結成。五十七年には水産会社の株主総会に出席して議事を妨害したほか、五十九年にゼネコンへの抗議行動の際に器物損壊事件を起こした。
　竹岡誠治容疑者（五五）は創価学会元幹部。四十五年、創価学会による東京都杉並区の宮本顕治・日本共産党委員長（当時）宅への電話盗聴に関与していたことが、民事訴訟で認定されている。平成十四年、東京都千代田区のマンションでコンサルタント会社を設立。湯浅輝昭容疑者（六一）が副社長に就任し、ソフトバンク・グループのインターネット電話「ＢＢフォン」の代理店業も始めた。竹岡容疑者は別のＢＢフォン代理店も経営。一次代理店として、同社だけで全国に約一千の二次、三次代理店を抱えていた。
・・・・・中略････・
インターネット接続サービス「ヤフーＢＢ」の顧客データを入手し、親会社「ソフトバンク」に数十億円を要求したとして恐喝未遂容疑で逮捕された竹岡誠治容疑者（５５）は、「株式会社循環社会研究所（東京・千代田区）を設立、自民、公明両党議員でつくる議員連盟とも接点を持っていたことがわかりました。
・・・・・中略・・・・・
もしこのままヤフーBBフォンがネット電話のグローバルスタンダードになったとしたら恐ろしい事が起きただろう。サーバー経由で通話内容がみんな非合法に盗聴される恐れがある。さらにはヤフーBBの顧客データーは創価学会へも流れて選挙などに利用されるだろう。電話番号も住所もみんな筒抜けだからだ。
　私は日頃から創価学会のような宗教団体が政治に関与することには反対している。公明党は明らかに創価学会の政党組織だ。だから憲法違反であり政教分離に反している。創価学会員の数は８００万を超え、各選挙区で２，３万票もの影響力を持っている。自民党はすでに創価学会の支援なしには勢力を維持できず、公明党に乗っ取られた形になっている。
　インターネットの世界も政界や財界や宗教界からの圧力の輪が狭まってきて、自由な言論活動が出来なくなる時代はもうすぐそこまで来ている。韓国では本名でなければネットが出来なくなる法案が出されたそうだ。韓国と創価学会・公明党の関係も深くやがては日本でも同じよな動きが出るだろう。

きっこのブログ

‥‥そんなワケで、ケータイをソフトバンクに替えたオカゲで、自分の知らないうちに、ケータイ番号から現住所や本籍、家族構成から職歴、前科の有無に至るまで調べ上げられちゃって、すべて一覧表にされて、その地区のナンミョー支部に提出されてたりして‥‥って、こんな話も冗談じゃなくなる日が来るのかもしんない。

などなどから想像するに、ソフトバンクと創価学会（公明党・韓国）は、つながりがあるという事実が浮かび上がってきます。つながりというより、創価学会（＝公明党）からの圧力が、ソフトバンクにかなりかかっているのでしょう。「ソフトバンク間の携帯とメールの料金無料」なんて儲からないことを孫正義はやるわけがない。その背後に大きな利害関係があり、創価学会の圧力を逆手にとって手を組んでいるかもしれない。今後、調査が必要と思われます。（こん）

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