IMFと世界銀行関連リンク集
みなさんこんにちは!
『アメリカの共和党と民主党』シリーズが完結したあさおかGですが、次のテーマは国際金融機関である
IMF
と
世界銀行
に決まりました!
これらの機関が現在の金融危機に対してどのような手を打ってくるのか、そして今後の世界経済秩序構築の一翼になりうるのかどうかについて、設立当初から現在に至るまでの経緯を明らかにしていきつつ、追及していきたいと思います。
今回は、まずその取っ掛かりとして、世界銀行とIMFに関するリンク集を掲載したいと思います。
■■IMF関連リンク集
・IMF
・IMFの概要
・日本人が知らない恐るべき真実(IMF)
・IMFの役割とその変化
・20世紀はアメリカとイギリスの闘いの世紀だった
・マラウィにおける食糧危機、戦略的穀物備蓄とIMF
・『緑の革命』って、何?
・IMFは日本を救えるか!?
・ロックフェラー vs ロスチャイルド 番外編
■■世界銀行関連リンク集
・世界銀行
・世界銀行東京事務所
・世界銀行の5グループについて
・世界銀行と日本
・世銀、日本への融資一覧
・世銀債
・年次報告書
・世界銀行のプロジェクト融資業務(PDF)
・貧困と世界銀行 その1~4
・世界銀行グループ
■■IMFと世界銀行関連リンク集
・「ブレトンウッズ会議」
・世界銀行と国際通貨基金(IMF)は合法的闇金だったのね・・・OTL
・世銀・IMFの欺瞞的な民営化路線の破綻、先住民大統領の誕生・ボリビア
・ODA…そしてIMF・世界銀行の真の意図は…?
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コメント6件
ぴんぐ~ | 2009.02.01 0:57
テレビだけじゃなくて、新聞も広告収入減で苦しいんですね。
>ビジネスモデルが根底から崩れ始めている。
のは事実。いくら効率化を図っても、淘汰されていくのは目に見えていますね。
匿名 | 2009.02.01 19:25
>世界のニュースや詳しく知りたい情報はネットで
それは新聞社の記者が取材したものではないですか?
tennsi21 | 2009.02.05 20:35
東洋経済は僕もみました。産経新聞社の希望退職者の募集など事態は深刻になっていると伝えています。ただ彼ら、テレビ・新聞は戦後一貫して法律に守られてきた独占企業体です。気づくのが遅かったというべきではないでしょうか。
アメリカでは新聞における広告費か7割をしめ、広告費の削減が新聞社の経営に直結します。日本では広告費は3割ですから。
それにしても新聞社はテレビ局とグループ再編によって生き残ろうしています。テレビの広告でも最近は詳しくはhp参照というのが多くなってきました。広告そのものの必要性がなくなってきているのですからが、組む相手が違うように思います。
mbt womens shoes | 2014.02.22 8:31
mbt shoes canada 日本を守るのに右も左もない | 広告収入急減により新聞社は陥落~統合へ
http://tiffanzsy.spazioblog.it/ | 2014.03.12 4:20
日本を守るのに右も左もない | 広告収入急減により新聞社は陥落~統合へ
ぶぶ | 2009.01.29 21:30
世界のニュースや詳しく知りたい情報はネットで調べる。
一般的な内容のものは地元の新聞で十分事足りる。
もはや全国紙は無用の存在だと言っていい。
働いている方々にはは悪いが、朝日や読売などの大新聞がつぶれても誰も何も困らない。
ついでに参加のテレビがつぶれても、やっぱり困らないでしょう。
長年、世論をミスリードしてきた報いだと思います。
逆に部数の少ない地方の零細新聞はそのまま生き残るでしょう。
地元情報の密度では全国紙は零細新聞に全く適いません。
地元零細新聞は細々と、しかししぶとく読まれ続けると思います。