226事件の真実。その背後にある国際金融資本の暗躍
帝都東京で２２６事件が起きてからちょうど８６年。当時、世界屈指の軍事大国だった日本の、その首都で起こった大規模な軍事クーデターに国内外は震撼。その鎮圧には４日、戒厳令が解かれるには実に５か月を要しました。
調べてゆくとこの事件、決起部隊に対する評価が真っ二つに分かれます。
肯定的な評価は、
・貧富の差や政治腐敗が進む中、国家の変革を求めて立ち上がった憂国の士
否定的な評価は、
・天皇を盲信し、独善的な武力行使で国家を混乱に陥れた過激なテロリスト
という物です。
かつて、特に昭和天皇が存命だった頃は、決起将校はあくまで「反乱軍」であり、軍国主義の尖兵であったと言われました。
しかし平成に入ると、このような一面的な評価を見直す機運が高まります。そして令和に入ると、当時の海軍や皇族との関係にまで焦点を当てた新たな事実が発掘されてゆきます。
・昭和の陸軍は、明治維新時由来の「藩閥」の影響が強く残っており、思想的な派閥対立が横行していました。 「統制派」「皇道派」 の対立です。決起将校は「皇道派」でした。
・また、「天皇の為に」と立ち上がった決起将校が、逆に「天皇の怒り」に触れるという展開はあまりに皮肉で、勢い「天皇」と「決起将校」といった構図で描かれることもありました。
・さらに「海軍」は当初から決起部隊を「反乱軍」「敵対勢力」と断定。この事態を予見しており、事件後は速やかに海兵隊を揚陸、横須賀の戦艦部隊を品川沖に展開させ反乱軍に照準を合せていました。
しかし、こうした二項対立の視点で描かれると、逆に価値観や感情論のみに支配され、事実が見えなくなります。
もっと広く、当時の世界情勢と、その中での日本の状況考えると、また違ったものが見えてきます。
当時の日本は、日清、日露戦争、そして第一次世界大戦に勝利し、さらなる軍拡に突き進んでいました。その背後にはロスチャイルド財団に代表される、巨大なユダヤ資本の思惑があったことは周知の事実です。
一方、当時の日本は昭和恐慌の中にあり、国家経済は極めて不安定でした。これもまたユダヤ資本の“脅し”があった事は想像に難くありません。
殺害された高橋是清蔵相は、軍縮を目指した故に「皇道派」の決起部隊の標的になった、と言われます。
しかし満州事変を起こし、満州国を作り、際限ない軍拡に日本を引きずりこんだのはむしろ「統制派」であり、反乱を起こした「皇道派」は内治主義で無謀な外征に否定的であった事が分かっています。
高橋蔵相が標的になったのは、軍縮派だからではなく、むしろユダヤ資本と結託し国益を売ろうとしていたからではないか。
皇道派の内治路線、非外征の方針は、戦争商人であるユダヤ資本には決して受け入れられないものであり、この機に一気に皇道派潰しにかかったのではないか。
統制派を率いた石原莞爾、海軍の横須賀司令だった米内光政、参謀長井上成美。鎮圧側の面々は皆、ユダヤ資本と何らかの関係があった人物ばかりです。昭和天皇とその側近も同様でした。
２２６事件の発生と鎮圧、その後の日本の歴史。
これを二項対立の構造と見るのではなく、国際金融機関の暗躍と国家国益の支配、という要素で見た時新たな事実が見えてくるのではないでしょうか。
トラックバック
このエントリーのトラックバックURL:
http://blog.nihon-syakai.net/blog/2020/02/9755.html/trackback
