2007年11月16日

近代思想・近代政治制度の背後に金融資本あり?

http://blog.trend-review.net/blog/2007/11/000522.htmlベンジャミン・フルフォード氏のブログに「アメリカの男女平等はロックフェラーの洗脳だった」(10月30日)という記事がある。

Henry Makowというカナダの活動家からの情報によると、ニック・ロックフェラーが、映画監督であるAaron Russoに秘密結社への勧誘の際に暴露した話である。
Henry Makow http://en.wikipedia.org/wiki/Henry_Makow
Aaron Russo http://en.wikipedia.org/wiki/Aaron_Russo
1960年代から始まったアメリカ流男女平等は、アメリカ人を家畜扱いするためのロックフェラーによる心理操作であった。これはHenry Makowの著書にも書かれている。
目的は2つある。1つは、共働きをさせ税収を増やす。もう1つは、共働きの子供を小さい頃からあゆる洗脳施設に行かせるためである。

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ベンジャミン・フルフォード氏の記事以外にも、「ニック・ロックフェラーは『全住民にマイクロチップを埋め込むのが最終目標だ』と言った」<アレックス・ジョーンズ インタビュー>という証言がある。9・11テロ関連で有名な司会者:アレックス・ジョーンズ(以下、AJ)が、映画監督アロン・ルーソ(以下、AR)にインタビューした内容である。

AR: 彼の家で彼が語ったことのひとつは、笑いながら話し出したんだけど「ウーマン・リブは何だったと思う?」って。そのとき僕は型にはまった考え方で「女性は働いて男性と同等の給料を得る権利があると思うし、丁度女性たちが投票権を勝ち取ったのと同じさ」と言ったら笑い出して「お前はバカだな」と。「どうしてバカさ?」と聞いたら「あれが何だったのか教えてやろう。俺たちロックフェラーが資金を出したんだよ。俺たちがウーマン・リブを後押ししたんだ。俺たちロックフェラー財団が全部の新聞やTVで取り上げたんだ」と。
「どうしてか知りたいか? 主な理由はふたつ。ひとつは、ウーマン・リブ以前は人口の半分に課税できなかった。ふたつ目は、(母親が仕事に行くので)今や子供たちは早くから学校に通う。だから子供たちの考え方を好きなように出来る。彼らを家族から引き離して州が、(公立の)州の職員(教師)が彼らの家族になる。親が教える代わりに学校が家族になる。子供たちにとって教師が家族になるんだ。それらがウーマン・リブの主要な目的だった」。それまで僕の考え方では(ウーマン・リブは)とても高潔なことだった。でもその裏にある意図を知ったとき、どういう背景か、何でやったのかが見えたとき、僕が高潔だと思ったことのうしろに邪悪を見ましたよ。

AJ: グロリア・スタイナム(フェミニストの旗印的存在、ジャーナリスト。”Ms.”誌を創刊し、最初の発行人兼編集者)ともう一人が、リブの雑誌”Ms.”にCIAが資金を出していたと認めたことを知ってますか?

AR: いや、知りませんでした。それは聞いたことがない。CIAが”Ms.”誌に資金を出したんですか?

AJ: 女性に課税することと家族を壊すことを目標として言明しつつ、CIAが”Ms.”誌に資金を出したんです。

AR: ホントですか!? それは聞いたことがなかった。まぁ、でもニックに言われてたからCIAが関係してたのは知ってたけど。

AJ: グロリア・スタイナムはCIAが「あなたが女性を助ける手助けをしたい」と言ったと、それで資金を出してくれたと誇らしげに言っていましたよ。もちろんその運動を分裂させて征服したわけだけど。それに元々女性は色々ひどい目に遭ってきたけれども、彼らエリートは彼女たちを助けるどころか実はもっとひどい目に遭わせて、彼女たちから男を取り上げたんです。黒人社会を見てご覧なさい、50年前には私生児の割合は10%だったけど、今や90%以上です。福祉ときたら、(政府から)お金を貰おうと思ったら家の中に男がいちゃまずい。家族がこのようにすっかり崩壊させられ、総人口で見ても私生児の割合は50%以上です。

ウーマンリブをはじめとする男女同権思想が国際金融資本が後援したものだったとしたら、あるいは11月10日の記事で書いたように、二大政党制が両者の対立・拮抗を利用して国際金融資本が私服を肥やす方便であったのだとしたら、次のような疑問が出てくる。
男女同権思想や二大政党制だけではなく、近代思想や近代政治制度全体が国際金融資本に都合よく作られたものだったのではないだろうか?と。
実際、5月6日の記事「アメリカ発の民主主義の真実! “とまどえる群れ”と “合意のでっちあげ”」によれば、民主主義理論の論客ウォルター・リップマン曰く、民主主義の基盤となる国民の世論は、マス・メディアの圧倒的な影響力の下にあり、そこでは3つの階級に分かれているとのことである。
1.「真の」権力者: 支配的な財閥
2.第一の市民階級(特別階級): 政治家、官僚やマスコミ、経営者
3. 一般の人々(大衆)

このことも、近代の政治制度(共和制⇒民主制)やその思想的根拠であった近代思想が、国際金融資本にとって都合よく作られたものであることを暗示してはいないか? 国民を洗脳した上での合議制、それが民主制の正体であり、洗脳思想が近代思想で、洗脳装置がマスコミだったのではないだろうか?
(本郷猛)

List    投稿者 hongou | 2007-11-16 | Posted in 08.近現代史と金貸し8 Comments » 

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コメント8件

 宗教法人課税 | 2008.01.19 7:32

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人口1000万人未満の国と 
政策を比較することに、
本当に意味があるのだろうか?

 匿名 | 2008.01.21 3:22

コメントを入力してください
>人口1000万人未満の国と 
>政策を比較することに、
>本当に意味があるのだろうか?
日本より格差が少ない独・仏も日本より遥かに高成長ですよ。
07年度の名目成長率は0.8%ですが仏は4.1%です。
米英と言った新自由主義国がサブプラ問題で失速気味になるのとは対称的にまだ中間層が健在ですからね。
米国でもブッシュが16兆円規模の財政政策を打ち出しましたね。
税金の還付や食糧券配給がどれほど効果があるのかは疑問ですが・・・
北欧うんぬん以前に日本はつい最近まで格差が無いのに高成長を成し遂げてたじゃないですか。
世紀の失策による未曾有のバブル崩壊で頓挫しましたが。

 宗教法人課税 | 2008.01.21 9:47

例として、フランス・ドイツが挙げられるなら、比較対照として妥当性を持ちますが って話です。
マスコミが 人口の問題を考えず、北欧の例を挙げる、単なるマスコミ批判です。

 taku | 2008.01.21 15:45

格差の有無で言えば、移民政策を採っているEU諸国ではトルコ系やアフリカ系移民、ジプシーとかはかなり底辺にいますよね。
EU全体の底上げ、単純化すればユーロ高がGDP成長の要因なのではないでしょうか。その中で資源を豊富に持つ北欧諸国は格差を解消する方向に向かっている。(資源の少ないフィンランドは日本よりも一人あたりGDPは低い)
OECD諸国の中で日本の一人あたりGDPがどんどん低下しているのも、円安固定が大きな理由です。
もっとも、円安に誘導せざるを得ないという構造が問題なのですが・・・。

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