2008年01月25日

資本家たちの「仁義なき戦い」

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『るいネット』に「一枚岩になれない金融資本家たち」という投稿があった。

彼らの宿敵はなにもロスチャイルドだけではない。仮にロスチャイルドを潰せたとしても、モルガン家、メロン家、カーネギー家など並み居る有力資本家(私権強者)たちを集団原理で統合することが果たして出来るのか、非常に疑わしい。

確かに、金貸したちは一枚岩ではない。副島隆彦氏がその著『戦争経済に突入する日本』(祥伝社刊)で、ロックフェラーVS反ロックフェラー派実業家の抗争を紹介している。その内容を要約したのが以下です。
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・「反ユダヤ」を唱えた自動車王ヘンリー・フォードⅠ世の死後(1947年)、フォード財閥は狙い撃ちにされた。懲罰的に相続税でごっそり国家に資産を奪われ、しかもその後、フォード自動車の株式の大半が、ロックフェラー財閥に買われる羽目に。
・軍需輸送産業とともに興ったヴァンダービルト家は、すでに一族が滅んで、その旧屋敷のほとんどはロックフェラー家のものに。
・北米の大陸横断鉄道を造ったハリマン財閥は、モータリゼーションで鉄道の衰退とともにロックフェラーにすり寄ったが、逆に消滅。
・もう一つの鉄道王であるグールド家は、今では田舎財閥に転落。
・新聞王ウィリアムス・ランドルフ・ハーストは、反ロックフェラー・反独占の新聞記事を載せたので、両者は対立。ハーストを叩きのめすために、その私生活のスキャンダルを描いた映画が『市民ケーン』。
・最後まで争ったケネディ家も1960年代に叩きのめされた。それ以来、アメリカ国内だけでなく、世界はディビッド・ロックフェラーのやりたい放題。
・その中でも、フランス貴族の家柄であるデュポン家(化学・鋳物系の総合製造業)や、カーネギー家と結合してカーネギー=メロン財閥を形成したメロン財閥は未だ存続。
・最近では、オーストリア出身のメディア王ルパーク・マードック。アメリカのFOX系メディアを買収してアメリカに進出したが、ロックフェラーの息がかかったジョン・マローンに「マードック帝国」を乗っ取られそうになった。なんとか防戦し、今は中国に拠点を移している。
・(ロスチャイルド系の)ヨーロッパの貴族たちは、アメリカに対抗してEUを形成し、アメリカの弱体化を虎視眈々と狙っている。すでにかなり前から、米ドルを先物で売り、同時とアメリカの株式を売り込んでいるらしい。

ロックフェラーが競合財閥をつぶす手口は、ロックフェラーの息がかかったアメリカ国家官僚や裁判官を使って、競合財閥のトップの死後、莫大な相続税で資産の大半を国家が巻き上げ、弱体化させるというもの。
フォードⅠ世やアンドリュー・カーネギーやハワード・ヒューズなど一代で財を成したアメリカの実業家たちもこの手でやられた。一方、ロックフェラー家は創業者ロックフェラーⅠ世の死後(1937年)も相続税を全く納めなかったらしい。彼の死後数年間だけ、相続税が安くなるようにアメリカの連邦法を巧妙に作り替えたとのこと。最近では、高齢で死期が迫っているデイビッド・ロックフェラーが共和党の議員たちをそそのかして「相続税廃止」法案づくりを目指しているらしい。

それに対する反ロックフェラー財界人の動きは?

「投資の神様」ウィオーレン・バフェット(75歳)が’06年6月、全資産の3/4にあたる370億ドル分の保有株式を、マイクロソフトのビル・ゲイツ夫妻が運営する「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団」に寄付すると発表。
財団や慈善団体など非課税団体を立ち上げ、そこに資金を投下し、同時に自分たちの都合の良い人材を育て上げる。これがロックフェラーだけでなく、財閥たちが作り上げたスキーム。「ロックフェラー財団」「フォード財団」「デュポン財団」・・・
バフェットとビル・ゲイツはこれを逆手にとり、「相続財産を残さず、まるまる慈善事業の財団に寄付する」ことで資産を保全する作戦で、ロックフェラー支配に抗して生き残りを図っている。今後も彼らは、アメリカの大学や医療機関や福祉施設に大量の資金援助を投下するだろう。でなければ、自分たちもロックフェラー家の策略で、高額の相続税を賭けられ、遺産の大半を奪い取られていくことに気づいているからだ(この手で勝てるかどうかはわからないが)。

副島氏が挙げる、反ロックフェラー系のニューヨーク財界人は以下の通り。みんな同じくユダヤ系だが、反ロックフェラーで協働しているらしい。

 創業者・大株主        企業名
①ルー・プラット         インテル
②ジャック・ウェルチ      GE(NBC)
③ダグ・ローゼンバーグ    ヒューレット・パッカード
④サムナー・レッドストーン  バイアコム(CBS、SONY)
⑤バーナード・エバース    MCI(旧ワールドコム)
⑥ウォーレン・バフェット    バークシャー・ハザウェイ
⑦モーリス・グリーンバーグ  AIG
⑧ラリー・エルソン       オラクル

これら反ロックフェラー系の財界人が連携しているが、現状はロックフェラー陣営が優勢。例えば、反ロックフェラー勢力はヒューレット・パッカードのCOOであったカーリー・フィオリーナを世界銀行の総裁にしようと図ったが、フィオリーナがスキャンダルを起こされて失敗。新しい世界銀行の総裁になったのは、デイビッド・ロックフェラーの孫弟子にあたるポール・ウォルフィッツ(ネオコン派のイデオローグで、アメリカの国防副長官時代にはイラク戦争を推進した人物)。
上記のウォーレン・バフェットやAIGの前会長モーリス・グリーンバーグらは、(ロックフェラーの息がかかった)アメリカの金融庁や国税庁から呼びつけられて、捜査まで受けている。

自作自演がバレバレの9・11テロや、日本のマスコミを総動員した小泉フィーバーや郵政選挙など、形振り構わぬ強引さ。ここから透けて見えるディビッド・ロックフェラーの焦り。
市場は社会を統合する機能を持たない。
統合機能を持たない資本家同士の抗争は、どこまで行っても決着がつかない「仁義なき戦い」と化す。それに終止符を打つには、世界一の生産力と金融力を持つ日本支配が不可欠だとロックフェラーが考えているからではないか。さもなくば、自分が喰われてしまう。そんな焦りを金貸したちは抱えているのではないだろうか。
(本郷猛)

List    投稿者 hongou | 2008-01-25 | Posted in 08.近現代史と金貸し2 Comments » 

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コメント2件

 次のページ | 2014.01.20 21:57

ヲタの悪いところは女がなんの得もない男に股開くと思ってるところ。 ミヤネ最悪だな

 hermes handbags navy | 2014.02.01 22:48

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