2014年05月04日

マレーシア航空機事件、韓国フェリー事故・・・多発する怪事件は凋落する金貸したちの悪あがきにすぎない1

時事問題を新認識で斬るシリーズ・・・このところ、不可思議な事件が多すぎる。マレーシア航空機事件に続いて、韓国でフェリーが沈没した。

マレーシア航空機事件の真相については諸説あるが、当然、マスコミは、不明としか語らない。そして欧米メディアは真相究明そっちのけでマレーシア叩きにやっきになっている。他方、韓国フェリー事故でいえば「どーん」という衝突音、球状船首部の傷(水面下でなにものかと接触した証拠)、同時期に米韓合同軍事訓練、フォール・イーグルが実施されていたこと・・・・これらメディアが触れないことにこそ、真の原因があると考えた方がいい。共通項は、明らかにマスコミも国家も真相究明などするつもりがなく、他方で、アジアバッシングに懸命になっているという点だ。

 今回は多発する怪事件の背後に迫ってみたい。まずは元外交官の原田武夫氏の分析を紹介しよう。ポイントは3つ

 ①マレーシア航空機は南洋のディエゴ・ガルシア島へ向かった

 ディエゴ・ガルシア島は英王室属領でかつ地図にない米軍基地がある

③イスラエルはこの事件ののち飛行機テロの可能性を指摘していた。

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画像は http://blog.ysugie.com/ からお借りしました

マレーシア航空機はディエゴ・ガルシア島へと消え去り、テロの道具に作り変えられた?

 http://bylines.news.yahoo.co.jp/haradatakeo/20140324-00033809/ 

 

今の私たち日本人が「最も理解しやすい整理」は中国が何等かの形で関与しているという指摘だろう。事実、事件発生直後からその可能性を大々的に指摘する報道が行われていた。「共産中国のことだから何をしでかすか分からない」という世間一般の認識にうまく沿う指摘ではあるが、仮に撃墜したということであればもっと派手な痕跡が残るのが一般的である。しかも政権内部にも派閥対立がある現在の中国において、ここまで派手に自国民を殺害するような非公然活動が何らのリークもなく遂行できると政策当事者が判断すると考えるのもやや無理がある。

そしてむしろ現段階において最も注目すべきなのが、インド洋における「目撃情報」である。事の発端はモルジブで複数の島民が「マレーシア航空機らしき機体を見た」という情報を寄せたことであった。それまでは東シナ海における捜索ばかりが各国によって行われていただけに、全く逆の方面での事件の進展に一時は騒然となった。

 だが、非常に不思議なことにその後、モルジブ政府当局が「そうした目撃情報は誤りであった」との公式見解を発表。マレーシア政府当局もこれを「確認」する旨の見解を発表したため、沙汰やみとなった。そのため事態は「MH370便の残骸が見つかった」という方向へ国際世論が流れるようにとその後、動かされつつある。

 だが仮にこの目撃情報が「真実」であったとしてもそれが即座に否定されなければならない理由がある。それはインド洋といえば英国王室の「属領」であり、1966年から50年間にわたって米国に貸し出されている「ディエゴ・ガルシア島」があり、そこにはインド洋で最大の米軍基地があることが知られているからである。そして同機のパイロットの自宅からは、「ディエゴ・ガルシア島」への着陸を訓練していた形跡が見つかった。

 日本では余り聞きなれない名前の島であるが、米海軍第7艦隊の拠点としても知られるこの「ディエゴ・ガルシア島」は米国にとって最重要な戦略拠点である。しかも英国王室の「属領」であるということは、国民国家としての英国(United Kingdom)の狭義の意味における国土でもない。つまりそこでは米英の統治エリートたちがいかようにでも好きなことを行うことが出来る土壌が整えられているといっても過言ではないのである。

ちなみにこの謎の失踪事件に直面して、これが「非公然活動」によるものである可能性があり、自国の安全保障が危機にさらされていると最初に言い出したのは、マレーシアから遠く離れたイスラエルである。イスラエルでは治安当局の関係者らが同機が実はイランに向かった可能性があると述べ、空港の警備体制を強化した。今回の「失踪劇」は機体記録を抹消するためのオペレーション(作戦行動)なのであって、ややあってから核関連物質を積んだ同機がイスラエルの都市をめがけて突っ込んでくる可能性があるというのだ。私たち日本人にとっては想像を越えた発想だが、世界最大級のインテリジェンス・ネットワークを持つイスラエルによるあからさまな動きであるだけに、無視出来ないものがある。

 今後、特に欧州がフランスを筆頭にデフレに突入していく中、米国もそれに巻き込まれ、我が国を除く世界全体の経済が一転俄かに掻き曇っていく可能性が高 い。そうなった時、金融マーケットを維持するためにはヴォラティリティが不可欠なのであって、あり得べき犠牲者については心苦しい限りだが、消えたMH370便もそのために「国境を越える何等かのネットワーク」によって用いられた可能性があることは否定できない

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地図にない島といわれるディエゴガルシア島

テロとは無縁の日本では、なかなか想像もつかない話だが、イスラエル筋から「飛行機がテロに使われる」とささやかれていたということは、911事件同様、「イスラム原理主義者によるテロ」を装った自作自演テロの可能性が非常に高い、ということを意味しているのではないだろうか。

 

そもそも、今回の事件は、航空機を追跡・リモートコントロールできるだけの科学技術を持った組織でなければなしえない。

http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=600&t=6&k=0&m=288446 

 

と同時に、マレーシア航空機事件の直後、イスラエル大使館、領事館が閉鎖されていたという事実からも、イスラエルがかなり今回の事件の内情に精通していたことが伺える。 http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=600&t=6&k=0&m=288677 

 

では、今回の事件の直接的な目的は何だったのだろうか?一説には、乗客に半導体の特許権者である重要なエンジニアが乗っており、その特許情報がほしかったのではないかといわれている。

 

●乗客に半導体の特許権者である重要なエンジニアが乗っていた?

http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51922538.html 

この飛行機の消息を絶つことで、一石数鳥を得ようとしていた連中がいるのです。まず、飛行機をレーダーから消して飛行機の行先を分からないようにさせ、どこかに着陸させ、その後、乗客を監禁?(或いは地下の秘密実験室で開発させる?)した上で、この飛行機を(アメリカの)自作自演テロ攻撃に使おうとしていた。この飛行機にはある半導体の特許権者である重要なエンジニアが乗っていました。彼らの消息を絶つことで特許権を独占できます。ただ、この飛行機はテロ攻撃に使われることはないだろうと思っています。このように情報が洩れてしまうと、飛行機のテロ攻撃もそう簡単には起こせなくなったからです。

 

そして、上記のブログ主さんも書いているように、第2幕としてのテロは回避されたようである。以下は元NSA職員であったジムストーン氏の記事である。

 ●ジムストーンによる分析~マレーシア航空機事件と核セキュリティサミットテロ未遂

http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51922538.html 

 イスラエルの外交官は、オランダのハーグで核セキュリティ・サミット(24日、25日)が行われる2日前にストライキを断行し、世界中の大使館、領事館を閉鎖しました。その理由は。。。9.11テロや福島原発事故が起きた時も同じでしたが。。。核セキュリティ・サミット期間中、テロ攻撃が計画されていたため、自分達の身を守るために意図的に大使館や領事館を閉鎖したのです。

ディエゴ・ガルシア島に着陸したマレーシア航空機は、そこで外観を貨物飛行機に変身し、・・・核セキュリティ・サミット会場に激突しようとしていたのです。幸い、オランダ空軍の高性能レーダーがこの飛行機を発見し、飛行機によるテロ攻撃は回避され、彼らの計画は完全に失敗に終わりました。

もし飛行機がそのまま核セキュリティ・サミット会場に激突したなら、いつもの通り、彼らはイラン人やアラブ人を犯人に仕立てあげたことでしょう。しかも、核セキュリティ・サミット会場には各国首脳がいました。

オランダは、この飛行機はマレーシア航空機ではなく貨物輸送機だったと伝えています。この貨物輸送機は、9.11テロの時と同じように、核サミット会場に突撃しようとしていたのです。

消えたマレーシア航空機が貨物輸送機に化けて核サミット会場をテロ攻撃しようとしたなら。。。注目すべき点があります。それは。。。現在、ユダヤ人組織は、FEDEXDHLUPSなど殆どの貨物輸送会社を所有しているからです。そしてマレーシア航空機のような777型の飛行機を飛ばすことができるのは、大手輸送会社だけです。たとえ、この貨物輸送機がどこかの国の空軍が所有しているものだとしても同じように深刻です。

誰が我々の敵なのかを知りたければ、誰が貨物輸送機を管理しているかを特定すれば分かります。そして彼らはいつもの通り、テロ事件の犯人をアラブ人であるとでっち上げるのです。

 

●今回の黒幕はロスチャイルドなのかロックフェラーなのか?

 さて、上記のネット情報をまとめると

イスラエルの諜報組織(モサド)が画策し、半導体の特許情報と航空機を手に入れた上で、核セキュリティサミットにあわせた航空機テロの自作自演を画策していたが、未遂に終わってしまった。

ということになる。すると問題はイスラエル=モサドを背後で動かしている勢力は誰か?ということになる。ジムストーンをはじめ、ネット界ではその黒幕はロスチャイルドだとする見方が多い。

果たしてイスラエルの主導権は今、どうなっているのか?ロスチャイルドなのかロックフェラーなのか?

 板垣英憲によると、イスラエルの主導権はロックフェラー系からロスチャイルド系への移行が進行中のようである。(2013年3月の記事)

 

http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/db3b7a072ef5bc00d377df993cec224c 

 

イスラエルは、エドモンド・ロスチャイルドが建国に助力し、情報機関「モサド」を創設したといわれるほど、欧州最大財閥ロスチャイルド家(ユダヤ財閥)との関係が極めて濃厚である。このイスラエルに何かと関与してきた米国最大財閥デイビッド・ロックフェラーが、2011年秋に失脚した後、ロスチャイルド財閥統帥ジェイコブ・ロスチャイルドが主導権を取り戻したのに呼応して、オバマ大統領の影響力が強まっている。

そのせいか、安倍晋三首相とオバマ大統領の日米首脳会談の後、持ち上がったのが、航空自衛隊の次期主力戦闘機(FX)として導入する最新鋭ステルス戦闘機F35ライトニング2に関してのイスラエルへの輸出問題だ。

ジェイコブ・ロスチャイルドは、ディビッド・ロックフェラーの息のかかった「ネオ・コンサバティズム」の連中らがイスラエルのネタニヤフ首相らと手を結んでパレスチナをはじめイスラム諸国との紛争を深刻化していたことに心を痛めていた。このためオバマ大統領にイスラエルから「ネオ・コンサバティズム」のメンバーたちを排除させてきた。以来、オバマ大統領はジェイコブ・ロスチャイルドを後ろ盾にするようになったのである。

 

ロスチャイルドが「心を痛めていた」かどうかは少し怪しいが、イスラエルの利権を手放そうとしないネオコンとロックフェラーの利権剥奪にてこずっていた、のは確かであろう。

FRBの利権を手放したくないロスチャイルドからすれば、ネオコンとロックフェラーの無駄に戦争をやらかして、戦費を浪費するのは避けたい。これを機会に日本に戦費を肩代わりしてもらいたい。そのために日本の軍隊を育てたいし、アーミテージなどのロックフェラー系のジャパンハンドラーから親離れしてほしい。そのように思っているのではないだろうか。

 そうだとすると、イスラエルのネオコンたちが、ハイジャックを起こしたが、ロスチャイルド=モサドが情報をリークしてそこに歯止めをかけた。ということではないだろうか。

 

他方、櫻井ジャーナルによると、ネオコンは、今も一定の勢力を維持しており、失策続きではあるが明らかに政情不安定をつくりだすのにやっきになっている。現在のネオコンの広報担当はロバート・ケーガンだが、ウクライナの政変を画策しているヌーランド米国務省国務次官補(欧州・ユーラシア担当)とは夫婦である。明らかに、暴走するネオコン一派に今もオバマとFRB=ロスチャイルドは手を焼いているとみるべきであろう。

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左がヌーランド女史、右がロバート・ケーガン氏

 以下、櫻井ジャーナルhttp://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201404080000/ より

 ネオコン(アメリカの親イスラエル派)など「西側」の一部支配層は全世界を制圧するプロジェクトを展開中である。現在、作戦をシリア、ベネズエラ、そしてウクライナで同時進行させているが、シリアやウクライナでは思惑通りに進んでいないようだ。そこでシリアの反政府軍、つまりアル・カイダに対戦車兵器などを提供、ウクライナではネオ・ナチや傭兵を使って反クーデター派を潰しにかかっている。キエフのクーデター政権を否定する動きがある東部のハリコフでは「反テロリスト作戦」を開始したという。言うまでもなく、アメリカ支配層は自分たちに反対する勢力、邪魔な存在を「テロリスト」と呼ぶ。

 世界制覇を夢見ているネオコンの軍事的な教祖はアメリカの国防総省内にあるシンクタンク「ONA(ネット評価室)」のアンドリュー・マーシャル室長だと言われている。このマーシャルの弟子たちはソ連が消滅した1991年、アメリカを「唯一の超大国」と位置づけ、潜在的なライバルを力で押さえ込む姿勢を鮮明にした。そして翌年に作成されたのがDPG(国防計画指針)の草案。

 このDPGは好戦的な代物。支配層の内部でも危険視する人がいたようで、メディアに草稿がリークされた。そこで書き直されたようだが、この考え方をネオコンは変えない。それは、2000年にPNACというネオコン系のシンクタンクが発表した「米国防の再構築」に反映されている。

 この報告書を作成したプロジェクトでリーダーを務めたひとりで、ネオコンの大物としても知られているロバート・ケーガンが結婚した相手は、バラク・オバマ政権で国務次官補を務めているビクトリア・ヌランド。ウクライナのクーデターで黒幕的な役割を果たしている人物だ。なお、PNAC2006年に活動を停止させている。

 

 ネオコンはNATOを自分たちの軍隊として使っているのだが、この軍事同盟も一枚岩ではなかった。英米派と独仏派に分かれていたのだ。フランスは創設当初からのメンバーだが、1966年に軍事機構から離脱している。その翌年にはSHAPE(欧州連合軍最高司令部)をパリを追い出してしまった。

 

勿論、ロスチャイルドがテロを主導する可能性は否定できないが、FRBを維持するのに必死なロスチャイルド、一か八かで911の再来を狙うロックフェラーとネオコンという対極的な情勢を踏まえれば、今回の主犯はロックフェラー一派の残党ともいうべきネオコン勢力とみるべきであろう。そのように考えると、911をピークとするアメリカ軍産複合体の暴走はもはや金貸し勢力の中ですらストップがかかる状況であり、今回の一件は金貸しの凋落を象徴しているとみることができそうである。

 しかし、ロスチャイルドがこの一件に無関係かというとそうもいえないだろう。次回は、マレーシア航空機事件を別の角度から考えてみたい。

 

List    投稿者 mamoru | 2014-05-04 | Posted in 02.アメリカに食い尽される日本No Comments » 

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