2010年11月10日

シリーズ『超国家・超市場論』1補足 生命進化のダイナミズム

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(画像はコチラからお借りしました。)
前回のエントリーでは、社会や国家を統合し活力を引き出していくためには、社会的な評価指標が決定的に重要であることを明らかにした。そして、かつてあったお金や身分の力が現在衰弱し、そのことが社会活力を衰弱させたことを大きな原因となっていることも明らかにした。
現在は社会的な評価指標が不在の状況である。我々は次代の国家やマスコミにかわる社会統合機構はインターネット上の開かれた認識形成の場が中核となると考えている。しかし、おそらくはほとんどの人がインターネットが社会統合の中核機構になることについて大いなる疑問を抱くであろう。はたしてそうなるのかどうか、あるいは別の機構が中核になるのかどうかも含めて検証するためには、人類史や生物史を遡り原始集団・国家・市場の統合原理、ひいては生命体の統合原理をおさえていくことが不可欠となってくるだろう。
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認識形成の場』が提起された原点に戻って考える時、最終的に問われてくるのは、新しい社会統合機構の中核となるべき認識形成サイトは、旧体制(つまり、国家と市場)を超えることが出来るのかという問題でしょう(当然、その中に、新しい社会はお金を超えることが出来るのかという問題も含まれています)。
そして、この問いに答えるには、既に実現論1_1_00『可能性への収束=統合』で明示されている、「新しい状況に適応すべく生み出された最先端の機能の下に全ての古い機能が収束することによって、全体が統合される」という最先端適応or最先端統合の論理が不可欠になると思われます。
ただ、適応論・統合論だけでは抽象的すぎてピンとこない方が多いでしょうから、改めて具体的に原始集団、国家、市場の夫々の適応原理(=統合原理)を押さえ直しつつ、認識形成の場(=まつり場)を中軸とする新しい社会統合機構がどの様にして古い体制(国家と市場)を超えてゆくのか(=その実現基盤は何か)を明らかにしてゆきたいと思います。
『超国家・超市場論1 新しいまつり場は、国家と市場を超えられるか?』より引用

実現論の冒頭では生物の統合原理について述べられている。

生きとし生けるものは、全て外圧(外部世界)に対する適応態として存在している。例えば本能も、その様な外圧適応態として形成され、積み重ねられてきたものである。また全ての存在は、本能をはじめ無数の構成要素を持っているが、それら全ては外部世界に適応しようとして先端可能性へと収束する、その可能性への収束によって統合されている。また、外部世界が変化して適応できなくなってくると、新たな可能性(DNA塩基の組み替えの可能性)へと収束し、新たな可能性(例えば、新たな配列)の実現によって進化してゆく。従って、歴史的に形成されてきた存在は(=進化を重ねてきた存在は)、生物集団であれ人間集団であれ、全て始原実現体の上に次々と新実現体が積み重ねられた、進化積層体(or 塗り重ね構造体)である。つまり万物は、それ以前に実現された無数の実現体によって構成されており、それらを状況に応じたその時々の可能性への収束によって統合している、多面的な外圧適応態である。
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『実現論 イ.徹底した現実直視と事実の共認』

改めてエッセンスを拾い出せば、
全ての生命体は外圧に適応すべく存在している。つまり外圧への適応状態=統合である。
外圧が変化して適応できなくなってくると新たな可能性(生物の場合はDNAの組み替え)=先端新機能に収束する。
新たな外圧の変化に適応するために、その新機能の下に旧い機能が再編成=再統合される。
これが進化である。
新たな外圧に適応すべく最先端の可能性に収束し、生み出された最先端機能の下に全ての機能が再統合=再適応される。これが生命体の統合原理であり進化原理なのである。
引き続き、具体事例として魚類から両生類への進化を例にとって見てみよう。
【魚類から両生類へ】
魚類に対比したとき、両生類の最大の特徴は、「陸の上でも動き回れる」ことにある。しかし、魚類にとって水から陸にあがることは容易なことではない。両生類の武器は四肢にあるが、この新機能はそれだけでは用を成すことはない。この新機能を実現するには、陸上での重力に耐えうる強固な骨格が必要になる。(水中では浮力が働くためストレートに重力がかからない。)さらに、陸上で酸素呼吸するためには、肺の発達も不可欠になる。
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(画像はコチラからお借りしました。)
ではなぜ、それらの進化が必要であったのか?
繰り返すが水から別天地である陸に上がることは容易なことではない。
裏返せばそのためには劇的な肉体改造が必要となってくる。そこまでして進化を求めたのは、新たな外圧(生物にとっては逆境)である。具体的には淡水(川や湖)における淡水肉食魚類の大繁殖を前にして、そこから逃げ延びるために浅瀬に移動し、本来魚類が生きていくことができない陸上への適応を強いられたからだと思われる。
これが魚類から両生類への進化の過程である。魚類は陸上で生き延びるために(陸上へ可能性収束し)、四肢という最先端機能の下に全ての機能を再編成=再統合していったのである。
http://www.showtime.jp/app/detail/contents/j19tvt321003050308961/
【人類社会(原始共同体から国家社会へ)】
次に人類社会の例を見てみよう。
人類社会は5000年前、略奪闘争という新しい外圧にみまわれた。そして原始共同体から部族連合を経て武力支配国家と変遷していった。
つまり略奪闘争という圧力の坩堝の中で、人類社会は国家という最先端機能の下に再統合されたのである。
略奪闘争の戦乱が続く中、苦難に喘ぐ人々は新たな秩序(平和安定への期待)を求めた。そういった秩序期待が、それを実現する可能性を持つ武装勢力に集まり、その結果彼らが武力によって戦乱を平定し、新たな力の秩序を作り出した。
これが国家の源である。
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(画像はコチラからお借りしました。)
この国家は身分制度や軍隊・監獄・法律・税制・文字などの新たな新機能をも生み出した。
国家による再統合のためには、これらが不可欠だったからであろう。この新秩序の下で、いわゆる「文明」も開化した。
しかし、この国家を頂点とする身分序列は、大多数の原始共同体から自治権を剥奪し彼らを奴隷に貶めた。そして、自治権を剥奪された人々は集団、守るべき集団を喪い、その結果集団について何も考えられなくなってしまった。
現代人の脳容量は実は原始人から縮小している。視力や聴覚の五感も衰退している。自立した集団を失った結果人類の肉体機能や知能は明らかに衰弱したという負の側面も決して見逃してはならないだろう。
(この武力闘争が力の序列に収束する原理的な理由は、後々のエントリーで明らかにしたい。)
このような事例に見られるように、生命や集団(社会)は外圧(の変化)に適応すべく再統合されるのである。
この外圧に対する適応方法には闘争適応と共生(取引)適応に大きく二分される。
次回は、この適応原理の中身を検証する中で、国家や市場の本質に迫ってゆきたい。

List    投稿者 mokki | 2010-11-10 | Posted in 11.世論形成の場、ネットの可能性5 Comments » 

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>2011年7月11日 (月) 21世紀初頭・米国による日本再占領:ライジング・サン(甦る日本)さま
>>http://risingsun-kiri.cocolog-nifty.com/blog/2011/07/post-9348.html
日本再占領が意味するもの。
1945年占領直後から中国侵略に失敗した米軍は日本国内で赤狩りレッドパージを行なった。多くの国士が汚名をかぶせられあるいはGHQ手先スパイ合法組織警察検察の手で投獄あるいはCIA手先スパイ非合法組織の暴力により暗殺され、国内政治はアメリカの思うつぼにはまって混乱を極めた。
いま震災と人災で第二の戦後と言われている日本をアメリカが再び占領支配し直そうとしているというなら、アメリカがふたたび戦後の治安紊乱状態を日本国内に演出してくるであろうことを予見することはたやすい。地位協定が温存されている間は日本国内で米軍特殊部隊やCIAが政治工作をしようと思えば思いのままに破壊工作できるからである。
菅首相は今年の年初からずうっと死に体内閣であるのになぜアメリカは総理に据えているのか?
この第二の戦後にあたってとっくに政治的に死んでいる菅総理を、アメリカはどのように使っていかなる破壊工作で日本を混乱させ再占領を成功させようと目論んでいるのか?
私は戦争の狂犬アメリカは建国以来テロしか政治手法を知らないので、やはり政治家テロ事件を起こし日本国内を治安混乱させ、そこへ地位協定治外法権で乗り込んできて軍事力で混乱を押さえ込み、日本再占領を全世界に宣言するという悪辣非道の一つ覚えをやるだろうと見ている。
舞台は大きいほどインパクトがあるので世界が注目するイベントでテロ作戦が決行される危険が最大となる。
そう、8月6日である。
菅総理は脱原発演説をするだろうか?解散して大勝しても新内閣で公約を反故にすることは見えているので解散すれば菅首相は総理の椅子を失うことは必定。アメリカだって先刻お見通しであるから、総理官邸に入り込んでいるマイケルグリーン某は絶対に菅総理に8月6日「脱原発」解散をさせない。アメリカの手駒総理として使えなくなるからね。総理官邸からも出ていかなければならなくなるし。
ではMG某はどうするか。アメリカが後ろについているからなんにも心配ない、8月6日には堂々と原発推進演説をしろ、と菅総理の耳へしつこく何度も何度も囁くのである。
そして8月6日当日それを信じた憐れな菅総理が、世界が固唾を呑んで見守る壇上で「私は原子力平和利用のために今後も原発を推進します」と宣言し終えた直後に菅総理に対するCIA工作員のテロ攻撃が炸裂し、大混乱のどさくさ紛れに今の政治状況から脱原発派の犯行とされて、米軍の協力を得た警察の手によってふたたび日本にレッドパージの嵐が吹き荒れることになり、それが終わったときアメリカの日本再占領が達成されるのである。
アメリカが菅総理をその椅子に座らせておくのは8月6日までであろう。史上初の暗殺された現職総理という歴史的事績だけを遺して。
建国以来殺人だけで権力を手に入れてきたアメリカは日本に躊躇なく原爆を落としたごとく日本国総理を国内で暗殺することくらいたやすくやって退けるであろう。北米先住民も自国大統領も平気で殺戮してきたテロ至上国家だから。
菅総理、このアメリカのテロ攻撃から自分自身のひとつしかない命を守るには、直ちに地位協定を破棄するしか方法はない。
地位協定さえ破棄しておけば8月6日に「脱原発」演説をしようが「原発促進」演説をしようがひとつしかない命を失うCIAテロ攻撃にさらされることは決してないであろう。日本人はアメリカ人とは違う、「窮鳥懐に入らば猟師も之を射ず」、情け深い和の国の長い歴史ある国民だから。
これを転ばぬ先の杖といい、地位協定破棄の絶大なる効用の一つである。

 ★ようこそ「イサオプロダクトワールド」へ★isao-pw★ | 2011.07.13 0:26

★福島原発特攻隊!戦略無き大本営の無責任!

★貴重な戦力を無駄に消耗する兵力の逐次投入、特攻隊の時代錯誤。★画像はクリックで

 the andora Bracelets here | 2014.03.12 10:44

日本を守るのに右も左もない | 原発問題から見える特権階級・近代科学の問題性10~狂気の近代科学技術~

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