日本のマス・コミュニケーション史-2～明治中期のメディア～

2009年05月19日

日本のマス・コミュニケーション史-2～明治中期のメディア～

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写真はこちらからいただきました
■西南戦争と新聞
1877年（明治10年）の西南戦争は新聞界に大きな変化をもたらした。西郷隆盛の威望とその去就に関心を抱いていた民衆は、戦況を一刻も早く知ろうと競って新聞を買い、新聞は飛躍的に発展した。
西南戦争にいは各社は競って特派員を送って報道の万全を期した。
「日日新聞」の福地源一郎は、「戦報採録」として20回前後にわたって掲載。明治天皇に戦地の状況を奏上するなど活躍。
「報知新聞」の犬養毅も「戦地直報」として104回連載。
西南戦争の報道で注目すべきは、西郷隆盛の戦死のビッグ・ニュースを即日「読売新聞」の号外で読者に知らせたこと。

内務省図書局調査による全国新聞の発行部数
　　　　　　1年の総発行部数　　1日の発行部数　　人口1万当りの部数
明治7年　　　　8,370,269　　　　　23,306　　　　　　　　　6.90
明治8年　　　15,897,680　　　　　43,555　　　　　　　　12.95
明治9年　　　28,979,049　　　　　79,395　　　　　　　　22.44
明治10年　　33,449,529　　　　　93,286　　　　　　　　26.00

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■政党の勃興と政党機関紙化
明治10年代は政党機関紙の興亡の時代。
契機となったのは明治14年政変。この事件は参議大隈重信が政府倒壊の陰謀を企てたという虚構の理由で、大隈はその職を免ぜられ、大隈系とみられた多数の官吏も免官となったクーデター。
この政変によって政党結成の気運が、にわかに強まった。
明治14年10月：自由党　板垣退助
明治15年3月：改進党　大隈重信
明治15年3月：帝政党　福地源一郎
大新聞、小新聞の区別なく新聞は殆ど政党機関紙化した。
福沢諭吉だけは政党とは無関係に官民調和を標榜して「時事新報」を創刊した。
■政党機関紙の抗争と政府の干渉明治15年3月　伊藤博文が欧州各国へ憲法調査に派遣されると共に、憲法論争（主権論）が激化
改進党：君民同治説、自由党：主権在民説、帝政党：主権在君設。
藩閥政府を代表する御用新聞（「東京日日新聞」など）が、自由民権運動を背景とする民主主義の世論に敗北したことを示唆。
自由民権運動が国会開設を願望するに留まらず、不穏な社会運動にまで発展するに及び、政府は新聞の弾圧、懐柔に積極的に乗り出すようになった。
いうまでもなく、自由、改進党系の新聞を圧迫し、帝政党系の新聞を保護した。その具体的な方法は新聞の買収である。
しかし、政府がどんな懐柔策を取ろうとも、反政府的言論の力はますます激しくなり、到底対向できないため、第2の対策として弾圧政策に踏み切った。
集会条例改正→政党の言論を封鎖
明治16年新聞紙条例を改定し、大幅に自由を剥奪した。
社主、編集人、印刷人の資格を制限し、保証金制度を設け、発行禁止、停止権を陸海軍、外務卿、地方長官まで拡大し、さらに発行停止後、題号を変えて出す身替り新聞を禁止した。（新聞史上最も過酷な弾圧法規）
これにより、条例公布後の1ヶ月間に、東京16紙、大阪4紙、地方27紙が廃刊。
政府は、自由・改進両党の離間策を講じた。「自由新聞」紙上で（海上権独占の）三菱攻撃→三菱と関係の深い大隈重信→改進党攻撃へ
両党の抗争激化→泥試合→政党機関紙の声価が失墜→政党機関紙消滅
明治17年自由党解党→自由新聞廃刊
これにより、不偏不党を標榜する中立系の「時事新報」と「朝日新聞」だけが信用を高め、部数を増加していった。
■小新聞の発達
小新聞は発生当時から政争には無関係だったが、政党の勃興と共に政党的色彩が濃厚となったものもある。
改進党系：「読売新聞」、「日の出新聞」、「改進新聞」など
自由党系：「絵入自由新聞」、「自由之燈」など