2009年07月24日
7月20日 なんでや劇場 レポート2 闇の支配勢力史 ~闇の勢力の系譜~
さて、心得も出来たところで 、“闇の支配勢力の歴史”を学んでいきましょう
まだ読んでない方は一読を・・・→7月20日 なんでや劇場 レポート1
一口に闇の支配勢力と言っても本当に様々な組織が存在します。
裏の支配構造を学び、構造を掴むことは、今後のドル基軸通貨体制や米国債の暴落の行方、はたまた今後の世界のパワーバランスがどうなっていくかを知る上で不可欠ですね。
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7月20日 なんでや劇場 レポート1 闇の支配勢力史 ~心構え☆+゚~
闇の支配勢力とは…
私たちが普通に生活している時に出てくる国を支配している人とは、政府や官僚やマスコミなど…
けど実際にはその裏に、私たちが触れている表舞台の人を操っている人がいるのです。
それが闇の支配者たち
(現代はネットも盛んになってきているので表に出てきていますが…)
このブログでもおなじみの“ロスチャイルド”“ロックフェラー”といわれる金貸したち です。
これまで近代以降は金貸し支配の時代だと捉え、世の中を牛耳っているのは金貸し だと捉えていました。
しかし、前回の劇場でも明らかになった
“13兆円の出現→10億ドル札が明るみになる ”や
FRB(ロスチャイルド)がドルに規制をかけられている?!など
今までの分析では説明できない事態が出てきているのです
では、金貸しの背後には誰がいるのか、これを探るのが今回の劇場のテーマです☆+゚
裏の支配構造を学び、構造を掴むのは、
今後のドルや米国債の暴落がどうなっていくのかなど今後の世界がどうなっていくかを知る上で不可欠です。
まず“闇の支配構造 ”を学んでいく前に今日は“ 闇に巻き込まれないための心構え ”をお伝えします
日本人のコミュニケーション ~データ編~
写真は地球ことば村よりお借りしました。
昨日の記事から、共認機能が豊かな日本人が、表現力豊かな日本語を使うことで、文章からも共認充足を得る事が出来る。という事が分かりました 8)
その裏付けとなるデータが つあるので紹介したいと思います
今回のデータは日本人の特性をより明確にするため、他国のデータが載っているものを用意して世界的な視点から比較していきたいと思います。
是非、続きもご覧下さい
続きの前に応援宜しくお願いします 😀
日本人とコミュニケーション
暑くなってきましたねー :blush:
梅雨もあけて蝉も鳴きはじめ、ついに本格的な夏がやって来たな~という感じです
驚きですね!
ロスチャイルドの生き残り戦略2 ~ロシア・東南アジアも巻き込んで、中国での市場拡大を狙う~
ロスチャイルドの生き残り戦略①では、中国の外貨準備高を米国債購入ではなく、資源・エネルギーへの投資に転換し、中国の市場拡大に可能性を見出したと書いた。
どうやらロスチャイルドは、中国以外の国々にも触手を伸ばしているようだ。
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ロスチャイルドの生き残り戦略1 ~次の寄生先である中国を強力にバックアップ~
これまで世界最大の米国債保有国として、外貨準備高を米国債購入に投入していた中国当局の方針が変化しつつある。
この背後には、金融破綻⇒ドル基軸通貨体制の終焉の状況下で、次の覇権を握るための金貸し達の生き残り戦略が透けて見えてくる。もともと中国政府はロックフェラーと結託する形で現在までの高成長を維持してきたが、ここにきてロスチャイルドとの結びつきを強め反アメリカ・反ロックフェラー包囲網を築き始めているようだ。
本ブログでは2回に渡って、徐々に明らかになりつつあるロスチャイルド陣営の生き残り戦略についてレポートします。
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新聞業界最大のタブー「押し紙」2 福岡高裁の断罪!(しかし…)
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さて、前稿で紹介しましたが、『新聞業界最大のタブー:押し紙問題の実態』が、より鮮明になってきました。しかし、残念なことに(週刊新潮以外の)まさに“マスコミが伝えない事実”なので、あまり知られていません。(先月の週刊新潮の連載4回分の詳述はこちら)
本稿では、福岡高裁が、既に2007年、読売新聞の詐欺行為を断罪している事実を、当時その内容を詳述したブログ記事により紹介します。なお、その後、読売新聞は最高裁に上告しましたが、同年12月、棄却されました。このように、押し紙の存在は最高裁で“確定”されたにも関わらず、“マスコミが伝えない”ために、さほど改善されることなく、新聞業界の経営不振とともに、秘密裏に詐欺が拡大してゆく可能性が高まっており、もはや看過できない問題になっています!
なお、押し紙問題の顕在化は、『マスコミの凋落』の加速に他なりません。
これを機に、その構造も押さえておきましょう!
マスコミの凋落は、もはや時間の問題ではないか?
マスコミ離れ→反マスコミ気運の発現→マスコミによる共認支配の崩壊過程
マスコミの凋落(各メディアの不振状況)
マスコミの凋落(関連投稿 図解)
マスコミの凋落(新聞記事より)
確かに、『反マスコミ気運』は拡大しているようですね。
マスコミは“社会の公器”なんかじゃない!というみんなの声
ちなみに、近10年の新聞の発行部数推移のグラフは、こちら。なんと、一般紙は『3.2%』しか減少していない(非常に怪しい…)が、スポーツ紙は『22.1%』も減少していると発表している。
それでは、
新聞業界最大のタブ=「押し紙」1 押し紙問題の実態
”新聞社”が発行している(と自称している)部数の全てが、消費者の手元に届くわけではない。販売店には、実態よりも常に多く新聞が運び込まれ、あまった新聞は新品の古紙として、再生紙の原料となっていく。
配達先がなく決めていく新聞を、業界では『押し紙』と呼ぶ。販売店に押し売りされる新聞紙というニュアンスである。
(週刊新潮09/06/11号)
押し紙を増やせば、新聞社は販売店からより多くの販売収入を得ることができる。加えて、新聞の発行部数がかさ上げされるので、紙面広告の媒体価値は高くなる。
押し紙による販売収入と広告収入の不正取得。これこそが、新聞社による偽装の実態である。まさに新聞業界最大のタブーに他ならない。
<大正時代>藩閥政治から民主化運動の背後にあったものは?No2
前回のNO1では、日露戦争までの藩閥政治に対する列強の評価から、第一次護憲運動の背後に、列強の金貸したちによる、民主化策(愚民化策)があったのではないかという疑惑が提起されました。
NO2では、大正前期における、日本の藩閥政治(特に軍部)と財閥との関係と、欧米列強商人との関係を見て行きたいと思います。
①背景としての市場社会の登場
②桂内閣を倒した財界の動き
③山本内閣を倒した大正のロッキード事件
画像の確認
情報戦争の覇者タクシス家と、欧州貴族たちの戦乱の時代
ヨーロッパにはタクシス家という「郵便王」がいるらしい。15世紀の神聖ローマ帝国で郵便事業を興し、神聖ローマ皇帝から郵便事業の独占と世襲の権利を与えられ、ベルギー、フランス、ドイツ全域、からイタリアの南端まで、 ヨーロッパの各地を結んだ郵便事業で巨大な富を得たらしい。
彼らの成功の秘訣はE地点への郵便物をA地点→B地点→C地点→D地点→E地点と経由させるという、当時としては画期的なバケツリレー方式を採用したことにあった。そしてタクシス家は、多くの都市に郵便局を建設し、全ヨーロッパに網の目のような郵便ルートを作り出した。
注目すべきは単なる郵便事業だけではなく、同時にタクシス家は生業として諜報活動を行っていたらしい。
いつも応援ありがとうございます。