お上は国民の健康を守ってくれない（危険な医と食）～精神病投薬理論は詐欺ではないか？
「捏造された新市場②：医学会が診断基準を下げることで「病人」を作り出している！」では、医療業界の実態を明らかにした。
【１】医者が薬を投薬すれば、病気が拡大再生産される。しかし、薬を投与するためには、「病気である」という大義名分が必要になる。そこで医学会は診断基準を下げることで「病人」を作り出している。
【２】それは医学会だけではなく、国家・ﾏｽｺﾐ・製薬会社が一体となって「病人」を作り出している。その病気の拡大再生産によって儲けているのは金貸しである。つまり、お上は国民の健康を犠牲にして金貸しに貢いでいるのである。
事は診断基準だけでない。精神病患者に投薬する根拠となっている精神病理論が「ケミカル・インバランス論」であるが、これは完全に嘘らしい。そのことを明らかにした「日本語では知らされない精神医学の嘘」（戸崎貴裕©2011-2014 Takahiro Tosaki. All Rights Reserved.）を紹介する。
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【情報戦】 １３. 何故、黒い貴族たちはイギリスに進出したのか？
■何故、黒い貴族たちは、イギリスに渡ったのか？（金貸しの立場からの分析）
■何故、イギリスは、黒い貴族を受け入れたのか？(国家の立場からの分析)
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ビットコインとは何か？（２）～金貸し勢力による社会実験の一つだったのか？～
現在の中央銀行制度を介する市場システムの終焉はもはや明白で、金主達（リンク）が混乱した市場システムの収拾に乗り出すのは必須でしょう。
そして、ビットコインのシステムは、中央銀行制度を牛耳る金貸しから干渉を受けずに、世界規模で現物市場を維持させる為のシステムとしては打ってつけの様に思えます。
では、なぜマウントゴックスがいとも簡単にハッカーによる攻撃で破綻し、一時のブームが終焉してしまったのか？
その一方でマスコミが、ビットコインを取り上げる頻度が高くなってきたのは何故か？
その背後を探ると、誰がこのブームを仕掛け、そして終焉させたかに関して、様々な仮説や憶測が可能であり、米FRB自身がビットコインブームを仕掛け、それを終結させたのではないかという説が登場あります。
以下に、国際政治学者である藤井厳喜氏によるFRB陰謀説を紹介します。
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お上は国民の健康を守ってくれない（危険な医と食）～捏造された新市場②：医学会が診断基準を下げることで「病人」を作り出している！～
『医原病「医療信仰」が病気をつくりだしている』近藤誠（講談社＋α新書）
前々回の記事 お上は国民の健康を守ってくれない（危険な医と食）～ねつ造された新市場～では、「病気の拡大再生産」という切り口により、薬を使わせることで市場を拡大していく金貸しの手口について鮮明にしていきました。
医者が薬を投薬すれば病気が拡大再生産されるが、投薬するためには「病気である」という大義名分が必要です。
そこで病気を作り出すために、医者は病気の診断基準を操作して病人認定をする。あとは投薬すれば本当の病気になってくれるというとんでもないことを繰り返しています！
今回は、その事例を紹介します。
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脱市場社会に向けた追求気運 １ プロローグ
前回シリーズ「自給期待と日本の近未来」では、2012年末の不正選挙を契機に、大衆は大きく自給、自考へと向かい始め、いよいよ誰もが追求し、実現していける時代へと突入したことを見てきました。
これは、まさに新たな時代が、大衆の手によってつくられていく時代であるという事であり、自給、自考のベクトルに導かれる社会の姿とは、大きくは共同体社会であり、その入り口こそが「脱市場社会」です。
そこで、本シリーズでは、より具体的に脱市場社会に向けて追求を深めていきたいと思います。
脱市場社会というと、とても難しいことのように聞こえますが、実は、大衆の日常生活や企業活動、自治体の取り組みの中に脱市場社会の動きが表れ始めており、日本はもちろん世界的にも脱市場を提起する新理論家も登場しています。
具体的な動きもしっかりウォッチしながら、大きく以下のような4段階の流れで脱市場社会→共同体社会の道を探っていきたいと思います。
【情報戦】１２. 金貸しの嘘によって仕組まれた十字軍遠征
情報戦の歴史的意義と今後を展望する、情報戦シリーズ。近代諜報の拠点、イギリス情報局の設立まで解明を進めてきた。シリーズを通じて、もともと諜報のもつメリットよりもデメリットの大きかったヨーロッパでいかに金貸しが諜報活動に力を入れ、ついに諜報国家イギリスをつくったかが見えてきた。
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類ｸﾞﾙｰﾌﾟ共同体理念研修会１～プロローグ～
類ｸﾞﾙｰﾌﾟ共同体理念研修会～プロローグ～
類グループでは、3/15に新人に向けた共同体理念研修会を行いました。「仕事とは何か？」という問いに対してと、実現論の内容にも踏み込んだ本格認識勉強の場であり、新人のみではなく、旧人達の気付きを深める場となりました
私自身新入社員の時、仕事とは何を判断軸として進めればよいか、まだまだ自分自身の中で判断出来ず、どうしていいか悩む毎日でした。
新入社員の方々も中には以前の私の様に日々悩み、もしかしたら抱え込んでいる人がいるのではないでしょうか。もしくは新人の人材育成に日々悩んでいる上司の方もいるかもしれません。今回はそういった方々に向けて、『①仕事とは何か、②集団の結束力』について生物史の内容をもって、理解できることを共同体理念研修会のレポートで伝えていきたいと思います。
本記事では５パート『プロローグ、原猿・新猿時代の共認、原始人類の共認、採取～現代の共認、現代・未明課題』に分けて、共同体理念研修会の内容と生物史の内容をブログ記事にて投稿します。
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裏天皇の正体16～朝鮮半島（百済）渡来の長州は常に分国・独立の危険性を孕んでいた
「裏天皇の正体15」では、「薩長同盟は、ロスチャイルドと手を結んだ百済（長州）＋秦（薩摩）の連合では？」という仮説を提起した。
まずは、長州を検証する。
いつも応援ありがとうございます。
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マレーシア航空機事件、韓国フェリー事故・・・多発する怪事件は凋落する金貸したちの悪あがきにすぎない２
前稿では、マレーシア航空機事件の背後で、ロックフェラー残党のネオコンの暗躍とロスチャイルド配下に舞い戻ったモサドの暗躍があったのではないかと考察した。しかし、ロスチャイルドがシロという風には思われないのは、事件後の欧米メディアのマレーシア批判が露骨だからである。
●マレーシア航空機事件の真相究明はそっちのけでマレーシア批判に終始する欧米メディア
欧米からバッシングを受けるマレーシア、韓国の国家指導者たち
以下、 リンク より
ミステリー小説を地で行くようなこの事件。その謎解きをするうち欧米メディアがたどりついたのが、マレーシアの政治腐敗だ。今回、マレーシア政府は軍事情報などの国家機密という名の下に情報統制を敷き、外国のメディアから非難囂々（ごうごう）なのだ。そんな中、英国誌「エコノミスト」（3月15－21日号）がマレーシアで発禁になった。同誌は世界190カ国以上で販売され、発行部数約160万部を誇る老舗の政治経済高級誌だ。
エコノミストのマレーシア攻撃のポイントはマレーシア航空の縁故資本主義と報道管制である。欧米のメディアは今回の一件でマレーシアの現政権の報道管制を批判しつつ、さらにはマレーシアにおいて反ＴＰＰ運動を推進している野党のアンワル党首に対するメディアの罠としても使われている。
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お上は国民の健康を守ってくれない（危険な医と食） ～捏造された新市場①：うつ・精神病の実態！！～
みなさん、こんにちは！
前回の記事（お上は国民の健康を守ってくれない（危険な医と食）～ねつ造された新市場～）では、
「病気の拡大再生産」という切り口により、薬を使わせることで市場を拡大していく金貸しの手口について鮮明にしていきました。
今回は、 「病気の拡大再生産」の具体的な事例、捏造された新市場の典型として「うつ、精神病」に焦点を当てていきます。
