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ビットコインとは何か?(2)~金貸し勢力による社会実験の一つだったのか?~

 現在の中央銀行制度を介する市場システムの終焉はもはや明白で、金主達(リンク [1])が混乱した市場システムの収拾に乗り出すのは必須でしょう。 

 そして、ビットコインのシステムは、中央銀行制度を牛耳る金貸しから干渉を受けずに、世界規模で現物市場を維持させる為のシステムとしては打ってつけの様に思えます。

  では、なぜマウントゴックスがいとも簡単にハッカーによる攻撃で破綻し、一時のブームが終焉してしまったのか?

 その一方でマスコミが、ビットコインを取り上げる頻度が高くなってきたのは何故か?

 

 その背後を探ると、誰がこのブームを仕掛け、そして終焉させたかに関して、様々な仮説や憶測が可能であり、米FRB自身がビットコインブームを仕掛け、それを終結させたのではないかという説が登場あります。

 

 以下に、国際政治学者である藤井厳喜氏によるFRB陰謀説を紹介します。

 

 ■ささやかれるFRB陰謀説

 誰がビットコインを破壊したのか!?

有力な説がFRB犯人説である。ビットコインは流通総額こそ極めて少ないが、原理的に言えばドルを脅かす国際通貨になる可能性があった。1ビットコインは相場のピークには1000ドル以上の価値があった。1ビットコイン=1000ドルとして計算しても、流通総額は120億ドル、つまり1兆2000円程度の額に過ぎない。この程度の流通額では、とてもドルを脅かすほどの事はない。しかし、私的発行通貨であるビットコインが交換の媒体として極めて使い勝手が良かった事から、その利用は急速に普及していた。特に国際的な決済通貨としては、銀行の手数料が一切かからない事から、極めて重宝がられていた。2013年3月のキプロス金融危機の際には、キプロスではビットコインの利用が急増した。キプロス国民は銀行口座からの預金引き出しに際して、厳しい規制を実施された。銀行にカネがあっても1日の引き出し額が限定されてしまったのだ。まして外国への送金は難しくなった。その時にもビットコインでの取引は全く自由に行なえたのである。こういった利便性からビットコインは急速に普及していった。

  ビットコインは私的発行通貨であり、これだけでも中央銀行の信用を脅かすものである。しかも発行主体が目に見えない架空のサトシ・ナカモトなる人物である。そんな架空通貨が現実に通用してしまえば、国家と中央銀行によって規制されている通貨金融システム自身に大きく穴があく事になる。つまり、既存のシステムはビットコインのようなクリプト・カランシーの利用増加によってその安定性を失うのだ。中央銀行が通貨供給量や金利で調整しようとしても、ゆくゆくはそれが不可能になってしまうだろう。クリプト・カランシーはそこまでの可能性をもったものなのである。そこで、この危険な実験を米FRB自身が攻撃して収束させたのではないかという仮説は十分に成立する。

 そればかりではない。そもそも米FRBを含む金融エスタブリッシュメントがこのビットコインという社会実験を行っていたのではないかという推測も十分に成立する。自らの存在を脅かすクリプト・カランシーを自ら発行し、その社会実験を行い、自ら幕引きをすることによって、将来の危機管理を行ったという事である。例えば、FBIやペンタゴンは外部のハッカーを雇い、自らの情報セキュリティシステムにチャレンジさせる事により、より一層強固なセキュリティーを確立しようと試みている。これと同じことで、現在のシステムの欠陥をビットコインによって実験すると同時に、ビットコイン自身の弱点をも社会実験によって明らかにする事が出来たわけである。ワクチンとは、毒性を弱めた病原を注射する事により免疫力を高め、本当の病気にかからないようにする薬である。これと同じ事が社会システムとしても行われていると考えればよい。

 勿論、FRB以外にもビットコインを破壊した可能性のある集団は考えられるが、思考実験としてのビットコイン劇場は初めから終わりまでFRBのシナリオではなかろうかと疑ってみる事は、歴史の本質に迫ることになろう。

 

 藤井氏の説では、仮想通貨であるビットコインは金貸し勢力による一つの社会実験であるといいます。

通貨とは、そもそも観念上の産物に過ぎず、人々の信任なくしては存在し得ませんが、やはり通貨とは本来どうあるべきものなのか?を考える所からスタートしないと、今後の方向性は見えないように思います。

 

 次回はその辺りから考えてみたいと思います。

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