日本の地方･中央の関係の歴史 ～縄文気質と国家支配の不整合感～
日本の近未来はどうなる？
ポイントの一つは、共同体気質・集団性の強い日本人の縄文気質がどの程度復活してくるのか？
それを予測するためには、日本の歴史構造を把握する必要がある。かなり概略だが以下整理してみた。
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加速する民族自決主義と駆逐されていく旧勢力
史上初の米朝首脳会談の決定のあと、トランプはティラーソン国務長官を解任し、CIA長官を務めたポンペオ氏に交代すると発表。同時期にゴールドスティーン国務次官も辞任している。その前には元ゴールドマンでトランプ政権の経済政策の司令塔とも言われていたコーン国家経済会議委員長が辞任しており、慌しい空気がトランプ政権に漂っている様子が伺える。トランプ政権の今の状況を整理したい。
投稿者 nihon ｜ 2018-03-21 ｜ Posted in 01.どうする？マスコミ支配, 03.アメリカの支配勢力と支配構造, 09.国際政治情勢の分析 ｜ No Comments »
日本近代史の転換点 【226事件】の真相
昭和１１年の２２６事件。
近代国家の正規軍が現役部隊を動員して国家の中枢機関を占拠し、一時的に国家機能を麻痺させます。
１５００人からなる完全武装の大部隊を極秘に出動させ、見事な作戦と統率により一晩で首都を制圧するという、世界史的にみても空前絶後の大規模なクーデターです。
結果的に鎮圧されますが、この事件は日本中を震撼させました。
なぜここまで大規模な武装蜂起が事前に阻止されること無く成功し、そしてあっけなく鎮圧されたのでしょうか。そしてその後、日本はどうなっていったのでしょうか。
これだけの事件ですから、その背後には黒幕となる大きな勢力がいる事は想像に難くありません。
幕末・明治維新の歴史観を見直す
歴史は、数々の出来事の表面をなぞるだけでは事実を解明することは出来ない。出来事を“作り出している”勢力が、つねに裏側にいて、彼らは決して教科書などには出てこない。
歴史を動かしているのは今も昔も市場勢力（金融や商業や諜報のネットワークを持つ勢力）である。中世ヨーロッパではサヴォイ、タクシス、デルバンコという“奥の院”と呼ばれる貴族、近世ではヴェルフ家やヘッセン家、近代においてはロスチャイルド家やロックフェラー家といった者達によって、歴史は彼らの意図に沿って動かされてきた。しかも彼らは決して歴史の表舞台に出ることなく今も存続している。（なお現在形ではサヴォイやデルバンコら奥の院は、プーチン・習近平・トランプらと組み、ドル暴落→市場システムの崩壊⇒基礎保証による新たな社会構築に向けて動いている）
日本においては古くは徐福や秦氏の商業(諜報)ネットワークが歴史を動かしてきた。天皇家（と裏で操る闇勢力）もまた例外ではない。日本はいわば一部の朝鮮由来の勢力によって古来より支配されているという認識を持つ必要がある。
以前に書いた「第二次大戦の歴史観を見直す」というエントリーは、こうした認識をもとに事実構造を明らかにしようとした。そして今回は幕末・明治維新の歴史観を見直したい。
国家紙幣による経済運営とは？
株式市場暴落→中央銀行･国債･銀行システム廃止 → 国家紙幣経済へ転換の動き の続きです。
今回は国家紙幣による経済運営がどのようになるか、考えてみたいと思います。
★国家紙幣による経済運営とは？
・金貸し(中央銀行)ではなく、国家が紙幣を発行する。ただそれだけとも言える。中央銀行が紙幣を発行して国家がそれを借りる（国債＝借金）という構造が無くなること。国家が銀行に支払う利払いが必要なくなり、その分財政運営に余裕ができる。
1970年以降、国債発行高は急上昇、現在1000兆円を超えている。1970年以降、市場拡大のためにカンフル剤として国債を発行して無理やり市場拡大させてきた結果。
（参照：恐ろしいことにこの５０年間、社会は「市場拡大絶対」という【妄想】で動いてきた）
ここから分かることは、いまのまま放っておけば、市場は活力を失い縮小していくといということ。
株式市場暴落→中央銀行･国債･銀行システム廃止 → 国家紙幣経済へ転換の動き
年頭の本ブログの記事
「2018年 世界情勢は大転換の最終局面に突入する」で
＞新勢力が中央銀行を廃止、金貸しから紙幣発行権を奪取する
・・・と予測した。
２月に入ってNY株式市場の暴落が始まり、株式市場の動きが急になっている。
新勢力（プーチン、トランプ、習近平･･･バックに欧州奥の院）主導の株式市場の暴落が始まったと思われる。
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国家紙幣の可能性～ 一次大戦前のロシアは、国家紙幣を発行する国立銀行によって安定していた～
ＮＷ証券取引所に端を発した株価の暴落は世界に大きな衝撃を与え、その余震は今も続いています。
さらに今回の暴落は、「投機的売買による高騰と下落」といった従来のそれとは違った様相を見せています。
発端は米国バブルの崩壊という典型的な暴落ですが、その背景にある世界情勢の大転換があります。
アメリカの武力支配の崩壊と露・中の台頭、さらには資本主義という経済システムそのものの限界と新たな経済秩序への潜在的な渇望というものがその背景にあるからこそ、今回の経済破綻にこれまでとは違う「何か」を人々は感じています。
その中で、この閉塞した経済状況を収集する一手として、 「国家紙幣」の可能性が示唆されています。
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NYダウ史上最大の大暴落、そして新たな社会の登場へ
今年最初のエントリーでも触れたように、株価の大暴落が起こった。
2月2日に666ドルの急落を示した後の6日、NWダウは史上最大の下幅を記録。これを受けてアジア市場も急落しており、金融市場はメルトダウンが始まったと言える。まだしばらくは乱高下が続き、3月のSQが崩壊の引き金になると思われる。
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アメリカの現在～トランプの大統領就任から１年～
トランプ氏が大統領に就任して１年が経過した。トランプの登場でアメリカと世界がどう変ったのか、簡単におさらいしてみたい。
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投稿者 nihon ｜ 2018-01-30 ｜ Posted in 01.どうする？マスコミ支配, 03.アメリカの支配勢力と支配構造, 06.経済破局の行方 ｜ No Comments »
沸騰するインド経済。13億人を擁するインド市場はどこに向うのか？
今後市場経済は衰退の一途を辿るなかで、各国の民族意識も高揚、世界的にはロシア、中国の動きが大きく注目を集め、破綻寸前の経済市場をどう落着させるのか？各国の手腕が問われるところとなっています。
一方、日本ではあまり報道される事がありませんが、世界的にはほぼ中国に並ぶ13億もの人口を擁するインドにも注目してみたいと思います。
先日、英国調査機関が、
「インド経済、来年は世界5位に浮上へ 英仏追い抜く」と報道した様ですが、実際ここ1年くらいで経済事情も様変わりして来ています。
