極めて危険なアビガンとレムデシビル。自然の摂理に則った食事こそ特効薬
抗コロナ薬として予想どおり登場してきたのが、アビガンとレムデシビルだ。
アビガンはもともとインフルエンザ薬として開発されがが、重大な副作用があるとして運用が控えられていた極めて危険な薬だ。
一方、ラムズフェルドが所有するギリアド社のレムデシビルだが、報道によると治験に失敗したという。(リンク)
であるにも関わらず、この国は5月の承認に向けて動いているという。(リンク)
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常識は危うい。・・・自分で感じ、考えるとは?
今日もまた空と空気が綺麗で、仕事の心配を除いたら、本当に気持ちがよかった。
でも、それにしてもマスコミやお上が毎日うざい。
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ロックダウン →アメリカ債務爆弾の破裂が始まる。FRB破綻はいつか?
コロナ騒動から、第二幕:国家紙幣・BI導入へ、第三幕へ向けての準備
コロナ騒動による各国の軍事動向は恐慌→暴動→内戦の予兆か
の続きです。
各国のロックダウンにより、個人と企業の債務爆弾が膨らんでいる。
特にアメリカ。
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コロナ騒動による各国の軍事動向は恐慌→暴動→内戦の予兆か
アメリカ海軍は13日、空母セオドア・ルーズベルトの乗組員1人がコロナウィルスに感染し死亡したと発表。空母の感染者数は580人以上となり、乗組員4800人のうち12%が感染するという事態に見舞われている。
こうした事態はアメリカだけではない。フランスのパルリ国防相は17日、空母シャルル・ドゴールや護衛艦などの乗組員約2300人のうち半数近くの約1080人が感染、一人が重症と発表した。
このような中、アメリカ太平洋空軍は17日、配備していたB52戦略爆撃機をグアムから撤収させたと発表。各国は「戦争どころではない」状況となっている。
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頭脳支配を突破し、先を読む。そのために世界の構造をつかむ!
全国的に緊急事態宣言が準備されて、マスコミも政府や政治家も、ますます論調が一色になってきた。こういうのって、なんか突き進まされているな~って感じる。
コロナウイルス騒動・・・頭脳支配を突破する格好のリトマス試験紙
マスコミは誰のものか?
・・・の続きです。
この騒ぎで、ほとんどの人がマスコミの脅しに右往左往している。数少ないが、疑問を感じながら、冷静に見ている人たちもいる。この差は、今後を生き抜いていけるかどうかという点で、大きいと思う。
★この時代を生き抜く、そのためにはマスコミの手口や、その背後にある構造を掴む必要がある。
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コロナ禍を利用した中国の世界戦略と内部分裂
世界に先駆けて、コロナウィルスに対する「収束宣言」を出した中国。
これまでの隠蔽主義の中国とは異なり、この間、物々しい映像や都市封鎖の現状を積極的に世界に配信してきました。
そして欧米がコロナショックの真っただ中にいるこのタイミングで、大袈裟な対策ぶりをアピールした挙句の“先行逃げ切り”“的な収束宣言。
身動きが取れない先進国を尻目に、一気に世界の主導権を握ろうとする魂胆は明らかです。
しかし、自作自演の感染症を政治戦略、世界戦略に利用したツケは、結果的に中国統合階級の対立と分裂と招いています。
今中国はコロナ禍に乗って世界に睨みを効かす一方、コロナ禍の政治的利用を巡った政争が繰り広げられています。
以下、「JBpress」さんの記事を紹介します。リンク
ドル暴落後の新基軸通貨SDRとは
今回の大恐慌ではアメリカが最も打撃を被り、アメリカドルを基軸通貨とした現在の経済体制は終わり、新しい通貨体制に移行するだろう。
そこでは、国際通貨基金が発行してきたSDRが新基軸通貨となる可能性が高い。SDRとは何か。https://imidas.jp/ichisenkin/g05_ichisenkin/?article_id=a-51-149-16-01-g204より引用
コロナウィルスとインフルエンザの感染者数を比較して分かる事実~危機を煽るマスコミの共認支配~
※画像はネットよりお借りしました。
上記グラフから、インフルエンザによる全国の死亡者数は、1685人(2019年1月単月)
新型コロナウイルスによる死亡者数:94人(2020年2月~4月11日までの合計)
圧倒的にインフルエンザによる死亡者数が多いことが分かる。
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マスコミは誰のものか?
電車はガラガラ。東京のとある商店街も空いているのは1/3くらいの感じ。みんなマスクして、なんか気が重そう。人と2m以上距離をとって歩いている人がいて(すれ違う時に同心円状に離れる)、なんか悲しくなる。マスコミがこれだけ騒いでいるからしょうがないか。
コロナのこの騒ぎようは尋常じゃない。全国でコロナ累積100人以上亡くなっているが、毎年のインフルエンザでの死亡者や肺炎での死亡者よりずっと少ない。もしマスコミがなければ、誰も騒がずに、日常の中に過ぎ去っていくだろう・・・。
緊急事態宣言は、国家のあり方と人々の意識にどのような変化をもたらすのか
日本政府も緊急事態宣言の発令に踏み切りました。
世論の高まりや都道府県知事、医療機関からの圧力がピークに達した上での発令。
批判が起こる事を承知でここまで引っ張った政府の判断と政治的な意味は何か。
この「遅すぎる」決断に国民は失望すると同時に、自分たちの生命や生活基盤は、結局のところ国家に握られているのだ、という現実を目の当たりにしました。
これは人々の意識を、脱国家と共認原理に基づく社会統合へと向かわせる大きな転機となります。
しかし、もしこれで事態が鎮静化し、その段階でマスコミと政府が結託してキャンペーンを張れば、「国民を救えるのは政府のみ」という意識が広まり、国家の強権と国民の思考停止がさらに加速する事も考えられます。
一部には「非常事態宣言が出でも、何も変わらない」という見方もあります。
しかし先行して非常事態宣言を出した国家の様相を見れば、非常事態宣言後の日本は、宣言前の日本と違う国家になっていることが想像できます。
これまでの民主主義と国際協調の国家から、独裁と民族主義に大きく舵を切った国家です。
今回の非常事態宣言発令の流れはその布石ともなります。
コロナショック後の社会と人々の意識が、共認原理と本源追求に向かうのか、独裁と思考停止に向かうのか。私たちの事実追求に対する主体性が問われています。