イスラム国の背後にいる金貸しの狙い ～イスラムに楔を打ちたい金貸しと、引き釣り込まれる日本～
イスラム国による日本人人質事件がマスコミで繰り返し報道されている。
それに先立っての年明けからのテロ事件、各国の動きについて整理すると。
・1月7日 フランスパリでの新聞社へのテロ事件。
・1月11日 フランスパリに集められた各国首脳。デモ行進の演出。（安部首相は参加せず。）
・1月15日 安部首相の突然の中東歴訪。
・1月18日 安部首相の中東への3000億円支援報道。リンク
（この間、マスコミは19歳の悪戯事件を繰り返し報道、3000億円支払いへの煙幕か？
そしてオウム真理教のテロ事件報道も活発化、テロへ関心向けさせる狙い？）
・1月20日 イスラム国での日本人人質・脅迫事件。
これらはひとつながりの出来事と見るべきであろう。
9.11でもテロ事件を起こし、イスラムのイメージを悪化させた上でアメリカはイラクに攻め込んだ。今回もイスラムテロと見せかけて、各国の対テロ結束アピール→イスラムへの侵攻が企てられている、そしてそこに日本も関与させようという強い意図が感じられる。
①まずパリテロの舞台となった新聞社について
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日米で右派政権化が進むのは何故か？ ～円・ドル暴落→暴動への備えか？～
アメリカは昨年末の中間選挙で民主党が大敗、共和党が躍進した。
続いて日本では、唐突な総選挙が行われ、右派を任ずる安部自民党が信認を得た形になった。
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お家騒動による分裂から一族大同団結へ向かうロスチャイルド
前回「自民圧勝もロスチャイルドのシナリオ」では、年末の選挙結果を世界経済におけるロックフェラーの衰退とロスチャイルドの台頭という視点から分析した。
今回は、もう少し、ロスチャイルドの現状を分析してみよう。
以下は副島隆彦著の「ロスチャイルド２００年の栄光と挫折」からの引用であるが、副島氏によると、第2次世界大戦後、ロックフェラーに押されてきたロスチャイルド家は内部分裂を起こし、勢力を衰弱させてきた。ただし、近年、再統合から再興の兆しがあるという。（ただし副島氏はロスチャイルドではなく最終的に中国が覇権を握ると予測している）
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自民圧勝もロスチャルドのシナリオ
●世界覇権を握ったのは中央銀行利権派か軍産複合体派か？
２０１４年のプーチンの台頭は、２０１５年、更なるＢＲＩＣＳ経済圏の拡大とドル覇権の終焉＝金を裏づけとする新貨幣秩序への転換を予見させる。他方で、ウクライナ情勢やイスラム国の台頭は、プーチンすら世界戦争への引き金の駒に過ぎず、軍産利権体の更なる暗躍が進むという見方もできる。
前者からみれば中央銀行利権勢力ロスチャイルドの台頭、後者は軍産利権勢力＝ネオコン＆ロックフエラー健在、とみるのが一般的な解釈であろう。果たしてどちらの解釈がより現実を捉えているだろうか？
市場経済社会においては経済情勢こそ基底的であり、ロックフエラーの失脚、ＢＲＩＣＳを主導してきたロスチャイルドの台頭は明白である。
中国でのロック派の粛清、プーチンによる９１１の証拠暴露、更にはロックの石油からの撤退など、ロックは既に万事窮した感が強い。
又、その底流では、ドル基軸体制に代わる中・露と各国の通貨交換協定の急進展やBRICS開発銀行の設立、あるいは金価格の低下（ロスチャによる金買占めの工作）など、米国債・ドル暴落の山場がいよいよ身近に迫ってきた可能性が高い。リンク
さらには、ロックフエラーとの覇権闘争終結を踏まえて、ロシア・イスラム利権の簒奪に、日本の経済力→兵力を利用しようとしている可能性も否定できない。(実際、ウクライナ情勢はユコス石油問題でプーチンに切られたジェイコブ・ロスチャイルド一派の暗躍だとの分析あり)
「一人っ子政策」緩和で、年間の新生児数が最大200万人増加は本当か？
中国（北京）では、「一人っ子政策」が緩和し、年間の新生児数が最大200万人増加すると見込まれるため、衛生当局が出産ラッシュへの対応策を講じ始めている。
しかし、近年の中国総人口推移に比しても数値の桁が大きく違う。
経済成長を遂げる中で、人々の意識も大きく変化してきている事から、一時的な変化に留まると思われる。
・・・経済成長の鈍化に対する目先的な対策であり、思惑の様にはいかない可能性大。
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中国はどうなる!? 20 ～中国の本源収束が加速する！～
昨年より連載してきました『中国どうなる!?』ｼﾘｰｽﾞですが、いよいよまとめに入っていきます！
本ｼﾘｰｽﾞでは、中国の本源収束の意識潮流を鮮明にするために様々な角度から追求を深めてきました。
そこで、まずはこれまでのﾌﾞﾛｸﾞ記事のﾎﾟｲﾝﾄを振り返っていきます!!
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日本の政治家に足りないこと1位は？～当事者が国家統合を担う参勤交代の可能性～
画像はコチラからお借りしました。
先日、2年ぶりに衆議院議員選挙が行われました。結果としては自民党が政権を握ったワケですが、廻りの声を聞くと「投票したい政治家がいない」というのが良く聞こえてきます。では、みんなはどんな政治家を求めているのでしょうか？
今回は、「日本の政治家に足りないと思うこと」を、20～30代の働く男性200人にアンケート調査結果と今後の日本の政治について可能性追求をしてみたいと思います。
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ドイツの電話世論調査でプーチン支持が89％
「秩序崩壊の危機（不整合感）と欧州右翼の社会統合期待」では、次のように述べた。
金貸しの暴走による秩序崩壊は全世界的な現象であり、秩序崩壊の危機（不整合感）と社会統合期待は、全世界的に高まっている。欧州において、その意識潮流に応えたのが、マスコミによって「極右」と誹謗されている反EU・反グローバリズム政党であり、その現れが欧州議会選挙における彼らの躍進である。同時に、金貸しの暴走による秩序崩壊の危機（不整合感）と社会統合期待こそが、ロシアのプーチンの支持基盤になっていると考えて間違いないだろう。
この潮流は、欧州の右翼だけではなく、全大衆的なものである。
実際、ウクライナ問題に対するドイツの電話世論調査では、プーチン支持が８９％にも上るらしい。
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年末のマレーシアを襲った二つの事件は、今後のアメリカとマレーシアの関係を注視せよ
2014年最後に起きたマレーシアの航空機エアアジア消息不明事件と大洪水。前者は謎に包まれたままで、後者は季節風が原因であるとの見解が示されているが、果たしてそれだけと捉えて良いか。
本ブログでは、これまでにアメリカのウソを再三にわたり述べてきた。
おかしな事象はいくつもあるが、明らかに地震等の自然災害が起こった後に、国際政策上重要な出来事が決定されている。
これをただの自然現象と捉えて良いのだろうか。
もし、地震や気象をコントロールできるとしたら、どうだろうか。
(アメリカのウソ1より)
ここから推測すると、今回の出来事もアメリカのステルス攻撃の可能性を見過ごすわけにはいかない。
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変人扱いされずにトンデモ論を話すコツ ～ 事実認識を広めていくために大切なこと
新年、懐かしい友人や親戚とひさしぶりににあって、楽しい思い出話を、、、と思いきや、この世知辛い時節柄、ついついまじめ話に突入という方も多いだろう。単なる一発ギャクのようにみえた「ダメヨ～ダメダメ」も官僚やアメリカからのパワハラに対する抵抗という大衆心理を反映しているようにも思う。ただその一方で、メディアがつくりだす空気に流されやすい国民性との衝突に悩まれることも多いのではないかと思う。時には「変人扱い」されてしまうこともある。そうならないために、何が必要か。
変人扱いされずにトンデモ論を話すコツ
というタイトルの記事を目にした。http://www.collective-evolution.com/2014/12/13/how-to-talk-to-your-friends-family-without-sounding-crazy/ という外国の記事の翻訳を載せたブログである。
事実が伝わらないときに「自分は正しいことをいっているのに・・・」というような自己正当化意識と対象否定意識、つまりはエゴイズムは事実を広めるのにマイナスにしかならない。あくまでも謙虚に、自分自身が追求し続けていることが重要なのである。
http://ameblo.jp/wake-up-japan/entry-11967466548.html?utm_medium=twitter&utm_source=twitterfeed ブログ「世界の裏側ニュース」から転載
