2020年08月18日
市場論・国家論１２．20世紀 アメリカの世界覇権
NYダウはますますコロナ前の水準に戻しつつああります。もういつ暴落が始まってもおかしくない所まで来ているよう思われます。ＧＤＰの過去値に対する落ち込みについての報道が増えてきているように思いますが、気になります。
過去のシリーズ
市場論・国家論７．大航海時代（ポルトガル→スペイン→オラン→イギリス）
市場論・国家論９．オランダ→イギリス 産業資本の興隆と産業革命
市場論・国家論１０．1600～1900（欧州大陸編） 武力支配から資力支配へ
市場論・国家論１１．1600～1900（欧米海洋編）近代市場の拡大
に続いて、るいネットより、奥の院の起源と歴史を投稿します。
力の原理の無効化、米中崩壊へ・・・そして日本の方向性
終戦記念日が終わったが、毎年同じことをやっている感じで、
無謀な戦争→反省というワンパターン。
今年は敗戦から75年。明治維新からも約150年がたち、そろそろ節目がきている気がする。 (さらに…)
【中東情勢】イスラエルが人工国家で無くなる日
レバノン・ベイルートの爆発事故は、一説では何者かのミサイル攻撃によるものとも言われている。（リンク）また左記リンクではイスラエルが関与していいるのではないかとの仮説もある。
イスラエルはイランへも軍事攻撃を仕掛けてる。6月25日にテヘラン校外のミサイル工場、6月30日にテラン市内の病院、7月2日にはナタンズのウラン濃縮工場、7月15日ブシェール港の造船所。これらは公には原因不明となっているが、イスラエル筋がこれら一連の爆発への関与を示唆している。
コロナがもたらす観念の転換～ 自由･プライバシーよりも統合
コロナ問題の本質は、ロスチャ＋中国の意を受けたマスコミによる洗脳であるが、一方で、独裁的と批判されてきた中国のほうが現実に日常を早く取り戻しており、これまで西欧が信奉してきた旧観念「自由、プライバシー」の無能ぶりを明らかにする事態になっている。このような事態は、近代観念廃棄の結節点となっていくのではないだろうか。
中国は、IＴ技術でも、株式市場でも、そしてコロナ危機への対応でも西欧諸国を凌駕している。
先端技術の開発であれ、コロナなど、今後もますます増えていく危機への対応であれ「統合力」の時代なのである。自由、プライバシーといった旧観念は、時代の外圧変化の前にますます無能観念であることが明らかになってきている。
(さらに…)
コロナ劇場第2波･･･市場経済の破壊（その４） 食糧危機・米内戦が本能を直撃か？それでも頭脳支配が続くか？
コロナ劇場の第2幕は中盤といったところだろうか。梅雨も終わってますます暑くなって多少マスクを止める人が増えるのかと思ったが、全然減らない。本能で感じる以上に頭脳支配が進んでいて悲しい・・・。
多少リトマス試験に合格する人も増えるのかと思ったが、９８％不合格！
コロナウイルス騒動・・・頭脳支配を突破する格好のリトマス試験紙
(さらに…)
原爆投下直後の様子を記した警察官の手記
1945年8月6日の朝。当時広島県内で兵事に従事していた25歳のとある警察官は、透き通るような真夏の青空を切り裂く一閃の光とキノコ雲を目撃。直後の指令で被爆地へ救援活動に向かった。
彼はそこで二次被爆。その影響で癌となり1987年に逝去した。
彼の名は、浜田敏太。シンガーソングライター浜田省吾の父である。
父の被爆体験から、戦争や国家をテーマに社会の矛盾や問題を投げかける数々の楽曲をつくってきた浜田省吾は、ある時、中国新聞社から寄稿の依頼を受け、父が記した当時の手記を書いた。
【中東情勢】トルコのイスラム化が中東を和平に導く
トルコのインジルリク空軍基地は、NATO軍の基地でもある。現在もNATOに所属しているトルコだが、急速に脱米に向けて動いている。
それが中東情勢にどのような影響をもたらすのか。
コロナ劇場第2波･･･市場経済の破壊（その３） 標的はドルとアメリカ
最近と今後の動き（特に米関連）
・6月17日、中国、債務免除を含めたアフリカへの支援表明
・7月4日、米空母2隻を南シナ海へ
・コロナ第2波と合わせるように、7月中頃からドルが他通貨に対して下落。
・コロナ第2波→経済悪化→7月下旬に全米各地で暴動が再燃
・7月29日GAFA公聴会
・7月30日 米シンクタンクCSISが日本の政権内の媚中派（二階、今井）を名指し批判 リンク
・9月末～大統領選討論会
・11月大統領選
(さらに…)
コロナ劇場第2波･･･市場経済の破壊（その２）～必要ないものから淘汰されていく～
殆どだれも死なない、重症化しないのに大騒ぎ。
コロナ劇場の目的は、経済をさらに破壊することだから・・・。
市場論・国家論１１．1600～1900（欧米海洋編）近代市場の拡大
新型コロナウイルスによる世界の死者が65万人を超え、5月後半の30万人台から、2カ月で2倍に膨れ上がったとの報道がありました。いよいよ再びロックダウン→株価暴落、奥の院によるアメリカ経済破壊の第2弾に向かっているように見えます。
過去のシリーズ
市場論・国家論７．大航海時代（ポルトガル→スペイン→オラン→イギリス）
市場論・国家論９．オランダ→イギリス 産業資本の興隆と産業革命
市場論・国家論１０．1600～1900（欧州大陸編） 武力支配から資力支配へ
に続いて、るいネットより、奥の院の起源と歴史を投稿します。
