2009年05月25日
インフルエンザ騒動総括②～上辺＝ポーズだけで中身のない完全浮動層
●では、ほとんどの人々が簡単に洗脳されてしまうのは、なぜか？
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インフルエンザ騒動総括①～大本営発表に簡単に洗脳されるのはなぜか？
●新型インフルエンザ騒動で、大阪府をはじめとして全校閉鎖という、明治に始まった学校教育史上初の異常な方針が出てきたのはなぜか？ さらに問題なのは、これ自体が異常方針という認識すらないこと。大衆の100％近くが簡単に洗脳されてしまっている。これが最も深刻な問題である。
いつも応援ありがとうございます。
『近代国家成立の歴史』まとめ４ 近代国家とマスコミと市場は一体不可分の存在
近代国家の理念、つまり国会を頂点とする議会制民主主義国家の理念は世界中に広がっていきます。もちろん、日本も例外ではありませんでした。封建制度から民主主義国家への転換における一番の動因は、「自由に金儲けができる国家への転換」だったのです。
つまり、近代民主主義国家とは、その成立過程から今に至るまで、市場拡大をその最大の目的とした国家と言えます。そうである限り、近代国家とは市場における最大の権力者である『金貸し』に支配された国家であると言えます。
『近代国家成立の歴史』まとめ３ 近代国家の理論的根拠の成立、そしてアメリカ独立革命へ
『近代国家成立の歴史』まとめ２ 市場拡大を通じて覇権を達成したオランダ・イギリス
『近代国家成立の歴史』まとめ１ 国家と教会
１ はじめに ～市場拡大が第一の近代国家～
株価暴落・現物価格高騰や国家による借金の増大など、様々な「経済問題」が噴出しています。ここで、経済及び市場の問題を考える上で欠かせないのが、国家と市場の関係です。 「国家」とは、何なのでしょうか？
現在の国家、つまり近代国家（と近代市場の関係）は、突然登場した訳ではありません。ある社会状況の下で、作り出されたものです。そして、現在の“アメリカ発金融危機”は、近代市場の末期的症状であると共に、近代国家の末期的症状でもあると言えそうです。ネットサロンで追求した議論を元に、シリーズ記事として、この『近代国家成立の歴史』を紐解いてきました。
レーニンは労働階級の代表か？
さて今日は「革命の父」こと、レーニンを見てゆきましょう。
資本とは最も縁遠い、と思い込まれている彼の実態はどんなものなのでしょうか？
画像は USSRPOSTERSさんからお借りしました。ありがとうございます。
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労働運動の源流としての「マルクス」
このような特権をアメリカの労働組合はどのようにして獲得したのか？ そのような特権は経営者が認めた（与えた）からであり、それは各企業に金を貸す金貸しが認めたからに他ならない。ここでも、金貸しと労働運動の繋がりが透けて見える。
このように、労働運動、さらには左翼運動全体が金貸し支配と繋がっていた疑いが出てくる。
労働運動、さらには左翼運動は金貸し支配の道具の一つだったのではないだろうか？
これが今後追求すべきテーマの一つであろう。
「労働運動」は当然のことながら、資本家と労働者が登場したイギリス産業革命以後のものである。また、歴史的に「労働運動」に大きな影響を与えたのは、カール・マルクスの「資本論」であり、「共産党宣言」であったことは間違いないだろう。はじめに、諸外国の労働運動を見てみよう。
若き日のカール・マルクス
日本のマス・コミュニケーション史-４～大正期のメディア～
こんばんは～ 
ブログ初投稿です 
よろしくお願いします 
昨日の３連荘記事に続いて 
、大正期のメディア史をまとめてみました。
■新聞と政治権力のせめぎあい
■第一次世界大戦と関東大震災中の新聞
■新聞、通信社の進展
■マス・メディアの展開
写真はこちら 
からいただきました。
応援おねがいします 
ありがとうございます 
日本のマス・コミュニケーション史-3～明治後期のメディア～
写真はこちらからいただきました
■商業新聞への転換
政党の解散或いは衰退によって、政論を主とした大新聞は、経営方針を改革して商業新聞への転換を計っていった。
明治19年「郵便報知」矢野文雄
①論説記者の自由執筆をやめ、矢野自ら監督、探訪をやめ教養ある人に取材させ外交員と名付けた。
②紙幅縮小・小型化
③紙面の大衆化：文章を平易に振り仮名を用い漢字を制限、連載小説掲載
④販売方法を改善：地方前金申込み・東京は直接配達制、料金引き下げ
発行部数：19年：6,700部→20年：12,000部→21年：22,000部
明治21年「東京朝日新聞」東京進出。大阪の「朝日」：村山龍平→「めざまし新聞」買収
創刊号には本誌4ページ＋付録6ページ：明治天皇の肖像を載せ読者を驚かせる。「郵便報知」より安価＋半年間はその半額。鉄道馬車買い切り無料で乗車させた。
これに対し、東京の17社は不買運動を展開→新聞売捌所に「東京朝日」の販売停止通告。5店の内4店が「東京朝日」の直属店へ寝返った。
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