ドル暴落のシナリオ（可能性）は？
最近、新聞でも書かれている、ドル暴落・・・。
そこで、参考になりそうな記事が見つかりました！るいネットの、火中の栗さんの以下の投稿です。
「意図的にドルをつぶす、ブッシュ政権の戦略の意味は？」
ただし、ドル暴落の可能性・・・・・正直良くわかりません。 🙁
頭を整理する上で、疑問点をまとめてみました。 
マスコミって何？（７）～マスコミとは（時の）権力者の洗脳機関でしかない～
マスコミって何？（２）～（６）のダイジェスト版
マスコミって何？（２）～マスコミの歴史～
1870年に初の日刊新聞「横浜毎日新聞」、1872年「東京日日新聞」「郵便報知新聞」、1874年「読売新聞」、1879年「朝日新聞」が続々創刊、1870年代～1920年代にかけて読者急増。
1953年 ＮＨＫ東京テレビ開局、テレビジョン放送を開始
日本テレビ開局、初の民放としてテレビジョン放送開始
マスコミって何？（３）～マスコミの歴史、明治～戦前編～
現存する大手新聞社の成り立ちは、娯楽本位の商業新聞か政府の公報（言いなり）機関だったのです。
売上げ（発行部数）のためなら、なんだってやる。その精神は、現代のマスコミに通じている。
マスコミって何？（４）～マスコミの歴史、戦後『ＧＨＱの言語統制』～
新聞における言語統制は、戦後のＧＨＱによる以前に、官からの圧力（検閲etc）によって統制されていた。
新聞を通じ国民を洗脳する下地が戦前に出来上がっていた。
「読者は、新聞が検閲を受けていることを知らなかった」と証言する。ＧＨＱは検閲の事実を報じることを禁じていた。
マスコミって何？（５）～マスコミの歴史、戦後『テレビの出現』～
テレビは、反共の防波堤＝アメリカ文化の洗脳装置として始まったことは事実のようだ。
アメリカが持っている最大の武器はテレビである。
アメリカが行った政策は、メディアでの世論支配だけでなく国家の統合機関＝政界をも（援助・）支配していた。
マスコミって何？（６）～マスコミの歴史：戦後～現在、アメリカ支配は続く～
日本の言論界、出版界、政界はおもだったところは全て、アメリカのシンクタンクの「人材育成システム」に乗っかっている
情報操作のプロがマスコミを支配している
戦後、マスコミを通じ大衆の世論（共認形成）を支配し、国の統合者である政界支配を通じて国民を支配してきた。
要は、日本国は、全てアメリカの支配戦略下にあったのではないか
マスコミの歴史を探索してきて感じたこと。
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アメリカの通貨発行権を巡る血みどろの戦い ～アメリカ大統領暗殺～
tamaさんの11月22日の記事の補足として、中央銀行に反対していた４名のアメリカ大統領のことについて調べてみました。 🙄
歴代のアメリカの大統領で 在職中に命を落とした人は病気、暗殺を含めて６人います。 １９４５年の脳卒中によるフランクリン・ルーズベルトの死を除く５人の死の原因は 暗殺が４人と旅行中に食べた食事が原因で重い食中毒になりそれが原因で死亡（ところがNYタイムズは死因は脳梗塞と発表しました。事件は１９２３年ですが、この頃NYタイムズは既に買収されていたようです。）したのが１名ですが 、そのうち４名までが中央銀行に反対しています。
ちなみにその４人とは １８６５年のリンカーン、１８８１年のガーフィールド、１９２３年のハーディング、１９６３年のケネディーの４人です。金融界の実情より
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金融資本による世論操作の歴史②
再び、『日本人が知らない 恐るべき真実』のチョムスキー『メディア・コントロール』（1993年）紹介からの引用（益岡賢氏のホームページ「メディア操作：世論操作のめざましい成功」の要約）。
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金融資本による世論操作の歴史①
金融資本が近代国家を牛耳ったのだとしたら、近代民主主義制度も金融資本に都合よく操作されていきた疑いが濃厚である。そのための最大の武器となったのがマスコミであるらしい。
森田実氏もそのホームページの中で以下のように述べている。
ウォール街は郵政民営化法案の廃案で一時は落胆した。しかし巻き返しを決意した。ウォール街は小泉首相が総選挙で勝てば逆転できると考えている。小泉首相を勝利させるため莫大な広告費を使って日本国民すべてを洗脳する作戦である。武器はテレビだ。
そこで、金融資本と民主主義制度・マスコミの関係を追求していきたい。
『日本人が知らない 恐るべき真実』でチョムスキーの著『メディア・コントロール』（1993年）が紹介されている（益岡賢氏のホームページ「メディア操作：世論操作のめざましい成功」の要約）。それを叩き台として引用する。チョムスキーの『メディア・コントロール』では、政府が世論操作によって国民を騙し、本来の民主主義に参加しているかのように思い込ませ、実際には旧ソ連のような全体主義的な統制を広げていることを指摘しているとのこと。
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バーナンキＦＲＢ議長は今の金融不安を見越して選ばれた
米サブプライムローンを発端として７月におこった欧州のコールローン取引における信用危機以降、ＦＲＢやＥＣＢ（欧州中央銀行）、日銀は世界金融破綻をさける為に過去最大の資金注入を実施した。その後もＦＲＢは利下げと資金注入を続けている。
そのＦＲＢ現議長のバーナンキは、2002年にＦＲＢ理事として赴任して来るまでワシントンではまったく無名の存在であった。彼は異例の早さで2006年２月１日にＦＲＢ議長に就任した。
ブッシュ大統領が、次期ＦＲＢ議長にバーナンキを指名すると発表した時、『ニューヨーク・タイムズ』紙は、この人事を「異例な人事」と評し、他のメディアも「サプライズである」と書いた。前任の「マエストロ（巨匠）」と呼ばれるグリーンスパンの後任として誰もが「頼りない・・」と感じていたのである。
しかしこの異例の抜擢は今の事態を予測したはまり役の人事であり、バーナンキを選んだのはディヴィッド・ロックフェラーだという。
そのバーナンキは、”ヘリコプター・ベン“と呼ばれている。
現ＦＲＢ議長のベン・バーナンキとグリーンスパン
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戦争→自滅によるドル下落か？金融操作によるドル下落か？
田中宇の国際ニュース解説の11月6日の記事「ドルは歴史的役目を終える？」は、「今後、ドル支配がどうなるか？」を読む上での叩き台となる記事である。
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通貨発行権の旨味
それを侵せば、米国大統領といえど安泰ではない。それが「通貨発行権」です。
「私に一国の通貨の発行権と管理権を与えよ。そうすれば、誰が法律を作ろうと、そんなことはどうでも良い。」マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド
「ドル一本槍の支配戦略が転換した？」（http://blog.trend-review.net/blog/2007/11/000529.html）という記事がアップされたばかりですが、一旦基本に立ち返り、政治家や国王としての権力や法律をも超越する「通貨発行権」の旨味について確認しておきたいと思います。
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ドル一本槍の支配戦略が転換した？
田中宇の国際ニュース解説に、注目すべき記事があった。11月20日付けの記事「原油ドル建て表示の時代は終わる？」
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アメリカの通貨発行権を巡る血みどろの戦い
＞通貨発行権の問題はアメリカの歴史と切り離せない重大なテーマですね（sawarabi24さん 2007年11月11日 ）
sawarabi24さんのコメントが気になったので、アメリカの通貨発行権の歴史について、調べてみました。
アメリカの通貨発行権を巡る歴史は、まさにアメリカの繁栄を恐れた金融家とアメリカの独立を賭けた血みどろの戦いで有ったことが判りました。
歴代のアメリカの大統領で在職中に命を落とした人は病気、暗殺を含めて６人います。 １９４５年の脳卒中によるフランクリン・ルーズベルトの死を除く５人の死の原因は暗殺が４人と旅行中に食べた食事が原因で重い食中毒になりそれが原因で死亡したのが１名ですが、そのうち４名までが中央銀行に反対しています。
ちなみにその４人とは１８６５年のリンカーン、１８８１年のガーフィールド、１９２３年のハーディング、１９６３年のケネディーの４人です。金融界の実情より
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