女性を対象にしたネットコミュニティー。盛況の理由は？
以前、「今、人々が収束するサイトとは？」の記事で、多くの人が利用する、ネットコミュニティーの現状と分類を見てみました。
また、「Ｑ＆Ａサイトに見る意識潮流と集客戦略」の記事で、集客面で躍進を続ける背後にある、参加者の意識や運営者の工夫などを見てみました。
YAHOOのアンケートによると、10年前はネット利用者の80％以上が男でしたが、ここ5年ほどは、ほぼ50%づつと、女性の利用者が増加→定着しているようです。
そんな中でも、匿名性による不透明さや、誹謗中傷などから場が荒れる、などのマイナスイメージを払拭した、登録制や会員制のＳＮＳの登場以後、多くのネットコミュニティーが登場し、最近女性を対象にしたネットコミュニティーが盛況らしいのです。
と言うことで、今回は、ちょっと視点を変えて、女性を対象としたネットコミュニティーについて、利用者の意識潮流や運営者の工夫などを、見てみようと思います。
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メディア・コンテンツビジネスは、過去の偉大な名作と競争しなければならない構造にある ～クリエイターにとっては非常にツライ時代の到来～
前回に引き続き、『グーグルに勝つ広告モデル』より、インターネット・メディア・コンテンツ・広告というものを考えるにあたって参考になる視点や、メディアの可能性を追求していく上で皆さんに役に立ちそうな部分を紹介させていただきます。
また、クリエイターの代名詞であるプランナーやデザイナーをはじめ、建築家や作曲家、作家・・・たちにとっては、非常に厳しい時代が到来しているということにも気付かされます。
おおよそ新しいものを生み出したり、創り出したりするコンテンツやメディアのクリエイターたちは、過去の偉大な名作や傑作と対決・競争しなければならない宿命にあるという指摘には深く唸らされます。
■メディアに回せるアテンションの潜在量は1日平均５時間／１人が限界
マスメディアビジネスの本質がアテンションの卸売業であるということは、成長の鍵はアテンションの取扱量ということになります。この点について考察してみましょう。
これは、縦軸に時間を、横軸に日本の人口をとったチャートで考えるとわかりやすいです。縦軸の最大値は24時間、横軸の最大値は１．２億人ということになります。このタテ24時間、ヨコ１．２億人という長方形が、日本という市場で獲得できるアテンションの総数ということになります。
この面積を様々なサービスやモノが奪い合うことになります。一番大きなシェアを占めているのが睡眠で７．４時間あります。次に大きいのが仕事で同４．５時間。ここまでで１１．９時間というところです。
これにあとは育児や家事、身の回りの用事や通勤、通学を加えていくと、だいたい平均で１９時間くらいになります。つまり、２４時間のうち、メディアやエンターテインメントは、残りの５時間を奪い合うという構図になっているわけです。
（※メディアに使える時間は一人あたり約５時間×１．２億人分しかない。これを多くの競合メディアやエンタメ、ゲーム等で奪い合うことになる。）
この状況下で、５時間に占めるマスメディアの獲得できるシェアを上げることはできるのでしょうか！？
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中国のエネルギー戦略(東南アジアでの資源争奪戦)
写真は海底油田採取現場。(Ｃ)プレシアン
日刊ベリタより借用しました
東シナ海の日中中間線付近にある春暁ガス田(日本名：白樺ガス田)の開発にあたって、中国側の単独掘削が問題となっているように、中国の資源獲得への激しい競争は近年ますます増しています。
春暁ガス田のような強引な手法からは、「中国側のアセリ」を感じますが、それ以外の事例や中国国内の状況、しいては中国の戦略については勉強不足で、意外と知らないことに気付きます。
そこで、今回のブログ記事では、資源獲得に関する中国の国家戦略を調べてみました。
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中国経済政策の変遷
東南アジアと中国（その１）のシリーズに引き続き中国を探求します。
今回の探求内容は、次の2点。
①東南アジアを考察していく段階で、中国の影響がかなり大きい事に気付かされた事から中国の経済政策の変遷や、その指導層を追うこととします。
②中国の『社会主義自由経済』という言語矛盾とも言える経済政策の背景を調べてみました。
インフルエンザ騒動総括③～「特権階級＝無能」という共認が広がっていく
しかし、現在、猛威を振るっていようとも特権階級（政治家・官僚・マスコミ）による支配は遠くない将来崩壊する。彼らが無能そのものであることが白日の下に曝されるからだ。
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インフルエンザ騒動総括②～上辺＝ポーズだけで中身のない完全浮動層
●では、ほとんどの人々が簡単に洗脳されてしまうのは、なぜか？
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インフルエンザ騒動総括①～大本営発表に簡単に洗脳されるのはなぜか？
●新型インフルエンザ騒動で、大阪府をはじめとして全校閉鎖という、明治に始まった学校教育史上初の異常な方針が出てきたのはなぜか？ さらに問題なのは、これ自体が異常方針という認識すらないこと。大衆の100％近くが簡単に洗脳されてしまっている。これが最も深刻な問題である。
いつも応援ありがとうございます。
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『近代国家成立の歴史』まとめ４ 近代国家とマスコミと市場は一体不可分の存在
近代国家の理念、つまり国会を頂点とする議会制民主主義国家の理念は世界中に広がっていきます。もちろん、日本も例外ではありませんでした。封建制度から民主主義国家への転換における一番の動因は、「自由に金儲けができる国家への転換」だったのです。
つまり、近代民主主義国家とは、その成立過程から今に至るまで、市場拡大をその最大の目的とした国家と言えます。そうである限り、近代国家とは市場における最大の権力者である『金貸し』に支配された国家であると言えます。
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『近代国家成立の歴史』まとめ３ 近代国家の理論的根拠の成立、そしてアメリカ独立革命へ
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『近代国家成立の歴史』まとめ２ 市場拡大を通じて覇権を達成したオランダ・イギリス
