2008年05月22日
マスコミの反中キャンペーンの背後には多極化の思惑がある！？
（画像はPixdausからお借りしました）
最近の中国に関するマスコミ報道は震災関連が中心ですが、少し前までは、チベット問題～五輪開催に絡めて「反中キャンペーン」とも言えるような報道が繰り広げられていました。
マスコミの報道が偏向していることは明白ですが、世界情勢と中国のポジションを考慮すると、露骨なキャンペーンの背後にある思惑が見えてくるのではないでしょうか？
金貸しの間接支配とは、知識人の組織化⇒騙しによる観念支配②
引き続き、『アメリカの日本改造計画』(関岡英之＋イースト･プレス特別取材班)の中の「竹中平蔵・宮内義彦の研究」（中田安彦氏）からの引用。
経済学者であった竹中平蔵氏が、金融担当大臣・郵政民営化担当大臣に登りつめ、アメリカの手先として辣腕を振るうようになる過程である。
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金貸しの間接支配とは、知識人の組織化⇒騙しによる観念支配①
「金貸しは集団を直接的に支配・統合することはできない」（『るいネット』「一枚岩になれない金融資本家たち」）
では、金貸しの間接支配とはどのようなものなのか？ その典型が竹中平蔵氏である。以下、『アメリカの日本改造計画』(関岡英之＋イースト･プレス特別取材班)の中の「竹中平蔵・宮内義彦の研究」（中田安彦氏）からの引用。
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The Gold price control／２
過去の金の価格変動データを押さえておきます。（前回は、こちら）
1980年に最高値を付けてからは徐々に下がり続けて、1999年7月に最安値を打った以降2001年から上昇局面に入っています。
1974～2004年の金価格推移 引用
H1.4～H4.4の金価格推移 引用
上記のデータは2004年までで、今年３月に1011.25ドル/オンスまで急上昇。（今は、少し下がっている）。
金の価格は、公開された市場取引によっているのだが、実際は1919年に始まったロンドンでの値決めによって日に2回、金の価格を決定し、市場ではそれを元に取引されていた。
要するに、今まで金の価格は一部のディーラーによってコントロールされていたことは周知の事実。長期的な下落も意図的に誘導された結果だと見るのが自然。
戦争プロバカンダ
「戦争が起きれば、最初の犠牲者は真実である」
この言葉は、第一次大戦時、アメリカ上院議員であったハイラ・ジョンソンの述べたものです。戦争といえば、大義のもとに行われなければなりません。よって、上記の言葉が物凄く的を得た言葉であると思います。
真実を歪め、プロパガンダに利用することは、歴史的には第一次大戦からの戦争の定石だったようです。さらに、今やメディアが発信するニュースは技術の進歩によって、簡単に編集が可能になったので、我々に対し戦争の嘘を真実のように見せることが可能になったとも思います。先のイラク戦争のように！！！
そんな戦争におけるプロパガンダには１０の法則があるようです。今回はそれを紹介したいと思います。
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😀
ブレトンウッズ体制の背後には何があった？
“基軸通貨崩壊の必然構造”については、5/10の記事「基軸通貨の成立構造と弱点構造」で紹介されましたが、これまで世界の基軸通貨がどのようにして生まれ、またそれが崩壊していく構造はどうなっていたのか？については非常に興味があるところです。
今日は、最初の基軸通貨であったイギリス・ポンドがアメリカ・ドルへ移行したきっかけである“ブレトンウッズ体制”に焦点を当ててみたいと思います。
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石炭を巡る動きあれこれ
石油の急沸により、漠然と電気代もあがるんだろうな～ 🙄 と思っていたんですが、日本の発電源を調べてみると、原子力３０％、石炭２５％、天然ガス２３％、石油１２％、水力等１１％の構成となっており、実は石油の比率はかなり少ないのが現状です。（IEA；Energy Balances of OECD Countries 2001-2002より）
ちなみに他国の発電源を比較してみると、
アメリカ：原子力２０％、石炭５２％、天然ガス１７％、石油３％、水力等 ７％
中国 ：原子力 １％、石炭７６％、天然ガス １％、石油３％、水力等１９％
フランス：原子力７７％、石炭 ４％、天然ガス ４％、石油１％、水力等１４％
ドイツ ：原子力３０％、石炭５２％、天然ガス１０％、石油１％、水力等 ８％
となっており、実はどの国でも、発電源としての石油利用は相対的に低い様です。
各国の発電源は、極端に原子力に依存しているフランスを除けば、まだまだ石炭の依存度が高い状況になっています。
図は、九州大学総合研究博物館から拝借しました
朝日が扇動する、露骨な反中プロパガンダの狙いは？
ブログ『世に倦む日日』が、テレビ朝日による露骨な反中プロパガンダが行われていると警告している。
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「国境なき記者団」の背後にあるもの
「国境なき記者団」というグループがテレビや新聞誌上をにぎわせています。
どういう目的で、何を結集軸として活動しているグループなのでしょうか？
「報道の自由」「言論の自由」への強い信念？
「人権擁護」という強い使命感？？
その姿、行動パターンをみていると、
どうもそれだけとは思えない違和感が残ります。
彼らの背景、軍資金を供与している組織について下記に記事が載っていました。
要点を抽出しておきます。
「桜井ジャーナル：マスコミが報道しない事実」http://plaza.rakuten.co.jp/31sakura/
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テレビよ、どこへ行く
視聴率の低下は、ネットで検索すれば、いろんなところで書かれている。実感にも近いか、それでも高すぎるぐらいではないかと思うぐらいである。
視聴率の低下は、スポンサー離れ→制作費カット→質の低下→更なる視聴率の低下を招く。
スポンサー離れが進んでいる記事を紹介。
肥留間正明の芸能斜め斬り フジは制作費5%カット テレビ局の大不況
「スポンサーが集まらないのですよ」
某局プロデューサーに会うたびに聞こえてくるのが、この言葉だ。番組スポンサーがつかなくなっているらしい。
「昔はいくらでもスポンサーはいた。だが大手スポンサーがどんどん離れてテレビにそっぽを向いている。テレビ局の将来は暗いですね」と話すのは民放幹部だ。
この幹部は連日スポンサー周りが日課。今や重役自らスポンサーに出向いて広告の出稿のお願いに当たっている。バブル期では考えられない現象だ。
この原因は、番組視聴率低下にある。20%を越える番組はいまや数えるほどだ。かつては30%を越える番組も少なくなかったが、今ではこんな数字は不可能に近い。現在の視聴率の合格ラインは12%。中には「2ケタでいい」という番組プロデューサーさえいる。考えてみればこの5年前までは「20%」が合格ラインだった。それが18%に下がり、さらに15%に低下、そして今では2ケタ…。
その原因は番組の質の低下に尽きる。どの番組を見ても同じ顔ぶれのお笑いタレントが並び、いまやテレビは小学生、中学生が見る媒体に転落。高校、大学以上の「若者」はすでにテレビを見捨てている。こんなテレビに不況が深刻な企業が億というスポンサー料を支払うわけがないのだ。その若者たちはネットに流れて、ますますテレビ離れが加速している。
現実はさらに深刻だ。時々テレビを見ていると、自局の番組の宣伝をしている広告を見る。これは番組にスポット広告が入らないために仕方なく番組スポットで時間を埋めているというわけだ。
（中略）
これではまともな番組ができるはずがない。スポンサー離れは自業自得だろう。
庶民にとってみればどうか？
視聴率の低下からも解かるように、どうでもいいことの一つなのかも知れない。
逆に、よくスポンサーがつくなぁと思うことがある。
「テレビのCMを見て（購買欲がそそられて）買った。」という人は今時どれくらいいるのだろうか？
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