【仮説】不換紙幣に転換するために、二度の世界大戦が起きたのでは？①
不換紙幣に転換した理由として、二度の世界大戦（及びその間の世界大不況）時に戦費調達や不況対策のために不換紙幣に転換したというのが経済学の常識である。あるいは、世界恐慌後の為替切り下げ競争や保護貿易（ブロック経済）が第二次世界大戦の一因となったので、その反省から各国が協調して戦後のドル金為替本位制（ブレトン・ウッズ体制）を構築した、という解説がなされることが多い。
しかし、その常識は本当に事実なのか？ 事実は逆で、不換紙幣にするために、二度の世界大戦や世界大不況が引き起こされたのでないだろうか？
いつも応援ありがとうございます。
続きを読む "【仮説】不換紙幣に転換するために、二度の世界大戦が起きたのでは？①"
石油が高騰しているのはなんで？ ２
MASAMUNEです 8) 。
さて今回も石油高騰の謎に迫りたいと思います 
。
これからも日本を守るために闘っていくので応援よろしくお願いします 
The Gold price control／３
ロスチャイルドが長期にわたって金の価格を抑制してきた理由は何か？
また、2000年以降に価格引き上げに転換した理由は何か？
2004年以降に金の取引業務から撤退し、暴騰を誘導した理由はなにか？（前回は、こちら）
過去の長期に渡る金価格の抑制理由としては、
・価格を低く抑えることで金の集積を進める（金保有を高める）
・ドルの価値を相対的に高めることで基軸通貨の安定を図る
・金鉱産業を赤字に追い込むことで乗っ取りを謀り、寡占化を進める
ということが考えられます。
続きを読む "The Gold price control／３"
日本支配の構造９ 明治維新から続く従米英派と国益派の闘い？
「日本支配の構造」シリーズでは、アメリカによる日本支配の構造を考える上で、明治維新～戦中までの国内の社会統合体勢及び、敗戦後の極東軍事裁判(東京裁判)の意味を解明する必要あると考え、主に明治維新以降の流れを追ってきていますが、今回はこれまでの議論から見えてきた事実を元に、今後の探索・追求の方向性を見極めるために、切り口の整理をしてみたいと思います。
続きを読む "日本支配の構造９ 明治維新から続く従米英派と国益派の闘い？"
第一次世界大戦前後に何があったのか？ その２
国際金融資本家＝金貸したちは、
大掛かりな第一次世界大戦を仕掛ける前に、既にマスコミを利用し、効果があることを確認していたのではなかろうか？
田中宇の国際ニュース解説 戦争とマスコミ
２００６年７月２５日
マスコミ業界の世界的な中心地であるアメリカでは、マスコミは、開戦後に戦争に協力するだけでなく、政府による戦争開始の策動に協力してきた。アメリカのジャーナリズムの賞として世界的に有名なものに「ピューリッツァ賞」があるが、この賞を作ったジョセフ・ピューリッツァは、１８９８年にアメリカとスペインの戦争（米西戦争）が始まる原因を作った人である。 米西戦争は、当時スペイン領だったキューバに停泊中のアメリカの戦艦メーン号が何者かによって爆破沈没され、これをピューリッツァの新聞「イブニング・ワールド」などのアメリカのマスコミが「スペインの仕業に違いない」と煽り、開戦に持ち込んだ戦争である。メーン号が沈没した理由が、故障による自損事故だったことは、後から判明した。
第一次世界大戦前後、そして、第二次世界大戦への金貸したちの動向は、同じく
田中宇氏の記事がわかりやすい。
続きを読む前にポチ・ポチ応援お願いします。
続きを読む "第一次世界大戦前後に何があったのか？ その２"
第一次世界大戦前後に何があったのか？ その１
写真は、ここ からお借りしました。
初期の世論操作、そして、その背後の国際金融資本家＝金貸しとの関係に触れられている、当ブログの（本郷氏による）過去記事
金融資本による世論操作の歴史①
を足がかりに、
マスコミの世論操作⇔共認（世論）支配、そして、その背後の国際金融資本家＝金貸しとの関係を探っていきたいと思います。
その原点は、第一次世界大戦前後にあり、大きな転換期になっているのではないだろうか？
続きを読む前にポチ・ポチ応援お願いします。
続きを読む "第一次世界大戦前後に何があったのか？ その１"
多極派の目論見は、米・欧・アジアの三極通貨体制か？
「Anti-Rothschild Alliance＜反ロスチャイルド同盟＞」に、2008年5月4日『あべ よしひろ講演会』講演録がUPされている。
金貸し支配の歴史がわかりやすくまとめられた資料なので、紹介させていただきます。
いつも応援ありがとうございます。
続きを読む "多極派の目論見は、米・欧・アジアの三極通貨体制か？"
新聞産業の経営ってどうなってるの？
“活字離れ”と言われて久しくなりますが、活字メディアと言えば新聞。
確かに、販売部数の低下や、広告料の低迷など、新聞社の経営環境は厳しさを増しているようです。
しかし、新聞社の売上げ構造＝購読料や広告料の割合は、どうなっているのか？、販売店への手数料はどの位払っているのか？など、各社のデータをみても良く分からないのが実体です。
下表は、電通総研の『情報メディア白書』（０６年度版）に載っている、『新聞産業構造図』です。
先程の疑問の回答が、一目瞭然であり、新聞産業がどのような基盤にあるのかが解ります。
国際金融資本が国家を戦争に誘導する
近代政治において最初に世論操作をおこない、且つ大きな成果を上げた事例として知られているのは1916年に「勝利なしの平和」を綱領に掲げて大統領に就任したウィルソン政権であり、
一次世界大戦前、平和主義だった国民を、何と6カ月後にはドイツ人をバラバラに引き裂き、参戦によって世界救済を願う病的なまでの主戦論者に変えたのである。
その成功した世論操作の中核を担ったのが、ウィルソン政権が設立したクリール委員会で、その委員会の一人が、米国人ジャーナリストの最高峰と言われた、評論家でもあったウォルター・リップマンである。
そのウォルター・リップマンの著作『世論』public opnionを取り上げた記事のなかに興味深い部分があったので紹介します。
それは「世論操作」の中身もさることながら、リップマンなどの知識人やマスコミと英米の国際金融資本と関係を述べたくだりである。
ブログに参加しています。宜しくお願いします。
http://amesei.exblog.jp/3674741/
ジャパンハンドラーズと国際金融情報
●ウォルター・リップマン『世論』public opnionの核心部分
日本は海底資源大国
近年日本周辺の海底は、世界でも有数な海底資源に恵まれた海域であることが分かってきた。特にメタンハイドレード、熱水性鉱床、コバルトリッチクラストは世界でもトップクラスの資源量らしい。
熱水性鉱床やコバルトリッチクラストは聞きなれない言葉ですが、前者はガリウム、インジウム、バリウムなどの多種類のレアメタルを、後者はコバルト、ニッケル、マンガン、プラチナなどのレアメタルを含有している。（参照 レアメタル資源の現状と将来）
■日本周辺の海底資源海底資源開発で世界をリードしようより
日本列島の200海里排他的経済水域（実線）と海底資源分布域
（コバルトリッチクラストは分布域内の海山斜面に分布する）。
