特権階級支配を撥ね返した大衆の共認闘争の勝利
検察・マスコミなど特権階級をはじめとする否定的少数派が暴走しようとも、それは社会全体の表層現象、あるいは一時的現象にすぎない。社会の深層では共認収束が着々と進んでいく。
８月の衆院選で自民党が大敗北を喫したのは、特権階級の暴走が大衆に見抜かれて総スカンを喰らったからに他ならない。そして政権交代を契機として、大衆意識全体に何か明るさ、可能性らしきものが生まれてきている。
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既成社会理論の限界と突破口～否定意識や自我観念から脱却できない近代人＝現代人～
「我思う、故に我あり」のルネ・デカルト（画像は知の快楽さんよりお借りしました。）
社会は今閉塞状況に在る。
この200年（日本は100年）社会を導いてきた社会理論は近代思想である。この社会閉塞は近代思想（を始めとした既成の社会理論の）の閉塞でもある。
現在、政権交代こそ実現したが、この近代思想を立脚点にしている点では、民主党も自民党も実は代わりが無い。本当に社会を変えるためには、社会を導いてきたこの近代思想（既成の社会理論）の抜本的な見直しが不可欠である。
では、そもそも既成の社会理論にはどのような限界や問題があるのか。どうすればその限界を乗り越えられるのか。そのような問題意識で記述されたのが、近代思想の問題点やそれを越える条件を明らかにした、るいネットの「構造認識の現況」「思考次元」「観念パラダイムの逆転」等のシリーズ投稿である。当ブログでは社会閉塞の突破口を考察する上で、既成社会理論の限界と突破口を示した、これらのシリーズ投稿を連続的に紹介していきたい。
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なんでや劇場レポート③「自我⇒否定⇒私権意識の成立構造～自我の原点は個人自我ではなく集団自我」
ブログ、「今を知るための歴史探求」様より画像をお借りしました。
ＢＣ３０００年頃のイラン高原。
遊牧部族の集団間の相対意識が、集団自我→他集団否定の母胎（卵）となったと考えられる。
ここから生まれた自我集団間の略奪闘争は、邪心集団の勝ち抜き戦を通して、あっという間にイラン高原から、世界を掠奪集団だらけの状態にしてしまいました。
潮流１～９まで時代を追って私権意識が衰弱する過程を見てきた。
私権の衰弱過程は３段階に分かれる。
‘７０年豊かさ実現による私権の失速
→バブル崩壊を契機とする’９５年私権意識の衰弱
→‘０８年経済危機（or’０３年もったいない意識）を契機とする私権原理の崩壊。
そして、私権意識と一体となって否定意識と自我も失速→衰弱してきた。
自我・否定意識・私権意識の関係はどうなっているのか？
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なんでや劇場レポート②「暴走する共通項、否定的少数派」
９/２３に行われたなんでや劇場～意識潮流（過去～現在～近未来）～レポート第２弾をお送りします！
レポート２ではるいネットで紹介されている潮流シリーズの潮流７：暴走する社会(特権階級の暴走と下層階級の暴走) を中心にレポートします。
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なんでや劇場レポート①「社会の最基底構造は性・婚姻制度」
9/23になんでや劇場が行われました 
今回は、意識潮流（過去～現在～近未来）というテーマのもと、人類史を貫く統合原理とその変化を押さえ、社会の普遍的歴史構造を捉えた上で、戦後以降の日本を中心に意識潮流の変化を読み解いていきました 
多くの気付きや新しい認識が提示されましたので、本ブログにおいてもポイントを絞ってお伝えしていきます 
なお、本記事では、なんでや劇場の序盤に提起された社会の最基底部にある「性・婚姻制度」についての認識を紹介します 
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マスコミによる世論操作の恐さ－1
上記画像：豊中ではたらく社長のブログから拝借
今回の政権交代は、前回の小泉選挙とは違い、
大衆的共認闘争の大勝利となった！ 
前回の小泉フィーバーは、中立公正も何もない露骨な偏向・煽動報道によって郵政選挙が演出された。
ところが今回は、検察とマスコミが一体となって小沢秘書などの政敵をも失脚させてきた中で、民主党の大勝利があった。
このような出来事は、今回が“始めて”であった。
『検察とマスコミの力』を持ってしても、『民意の力』には勝てなかったのだ。
『民意の力』が、マスコミが発信する世論操作を見破り、跳ね返したことが今回の大勝利だったのである。しかしながら、日常生活の中で我々は、まだまだマスコミによる言論統制の影響を無意識の内に、受けることになる。ここに、注意を払う必要が今後ともある。
マスコミの売りは、『思想・表現の自由』であるが、『思想・表現の自由』は彼らのものではない、
国民のものだ。 👿 『民意を無視した偏向・煽動報道』は、本来あってはならない。
マスコミ（世論操作）の恐さをシリーズで示していきます。 
今回は、第一回目ですが、そのまえに応援クリックよろしくです！ 
アメリカ：闇の支配構造と掠奪戦争～「電通を媒介にしたアメリカによるメディア支配」
先日の衆議院選挙では、民主党が圧勝し、長年続いた自民党支配からの政権交代が遂に実現しました。
これは、戦後60年に渡り続いた権力支配の壁を打ち崩したと言う意味で画期的であり、権力側によるマスコミ総動員体制にも関わらず騙されなかったという意味で、大衆的共認闘争の勝利と言っても良いでしょう。
また、鳩山新政権は、市場原理に基づくグローバリズムからの決別、日本国民のアイデンティティの再構築、アジア経済共同体の実現などを謳っており、これらは自民党、とりわけ小泉時代以降推進された従米路線を軌道修正する動きであり、可能性を感じさせるものです。
ここで、当面焦点となってくるのは、果たして民主党はアメリカ・CIAの動きをどこまで排除できるか？あるいは郵政民営化をどこまで白紙状態に差し戻せるか？あたりです。
そこで、電通、年次改革要望書、CIA、郵政民営化など、米闇勢力による日本支配の実態について、 「るいネット」より参考になる投稿を紹介しつつ、今後数回に渡って考えてみたいと思います。
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『金貸しによるメディア支配』8～各国新聞社に影響を与えているのは？～その2
画像は「文化放送報道部日記 健司と宏枝 ２２センチのマイク」さんからお借りしました 
『金貸しによるメディア支配』シリーズ
前回シリーズ７では、「各国新聞社に影響を与えているのは？」と題して、ヨーロッパ（イギリス・フランス・ドイツ）を扱いました。
シリーズ８の今回は、ヨーロッパ編に続き ”アメリカ・オーストラリア・日本”編 です！！
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『金貸しによるメディア支配』７～各国新聞社に影響を与えているのは？～その１
前回・前々回の「各国テレビ局に影響を与えているのは？」に続き、今回・次回の２回に渡って「各国新聞社に影響を与えているのは？」を観て行きます 😀
続きへ行く前に、いつものお願いします 
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経済破局とは西洋文明の終焉⇒日本人の可能性
2009年08月20日の記事「吉田繁治氏の予測～デリバティブの価格崩壊による金融危機第３弾③」に、次のようなコメントをいただきました。
海外にいましたが、仕事で信頼できないということは非常に手間暇が増えることです。仕事を部下に依頼しても、ちゃんとできているか必ず確認しなければなりません。日本に帰ってきて、「ああ！！日本は仕事をするには天国だ」と感動しています。「信頼が基本の社会」と「嘘が基本の社会」では、比較さえできるものでは無くまったく違う次元のものであると思います。と言いつつも、もう日本の「信頼社会」は崩壊の最終過程になりつつありますが。
「信頼が基本の社会」と「嘘が基本の社会」を分かつものは何なのか？
そして、今後の可能性はどちらにあるのか？
いつも応援ありがとうございます。
