ボストンテロは自作自演？その背後にある、金貸し同士の抗争
ボストンテロは自作自演ではないか？という説がインターネット上で取り沙汰されている。
『Kazumoto Iguchi’s blog』「ボストン・マラソン爆破テロ事件、すでにネット上では「真犯人の姿」がキャッチ！？」
『天下泰平』「ボストンマラソンも自作自演テロか？」 「ボストンテロ負傷者たちは“役者”だった！」
『谷間の百合』「瞬間暴露が進んでいる」によると、
アメリカのこういう荒っぽくて、粗雑で、乱暴なやり方に、もうそろそろ人々も気がつくころではないでしょうか。
「Ｗａｌｋ ｉｎ ｔｈｅ Ｓｐｉｒｉｔ」というブログに面白い記事がありました。
ボストン警察の署長がテレビのインタビューで
犯人のことを「ｔｈｅ ｔｗｏ ａｃｔｏｒｓ」（二人の俳優）と言って、すぐ気がついて「ｉｎｎｄｉｖｉｄｕａｌｓ」（個人）と言い直したということです。この映像は日本でもよく流れていましたが、やはり気が付いた人がいたのですね。
署長も当然自作自演劇に直接関与していたのでしょう。
さらに、ボストンテロが起こった同日、テロ演習が行われており、それを請け負っていたのがクラフト社。ボストンテロはどうもクラフト社につながる米戦争屋ネオコンの偽旗作戦であった可能性がある。
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立て直せ狂った医と食 ４．『増殖する医薬マフィア』
みなさんこんにちは。
最近は健康診断を受けると、様々な数値を示されるようになっていますね。熟年世代は誰もがどこか悪いところがあると通告され、不安を感じつつサプリメントや常備薬を飲んでいる人が多いようです。その結果、高額所得者の上位には健康食品やサプリメントメーカーの創業者の名前が並ぶといった世相になっています。
さて、今回は「立て直せ狂った医と食」シリーズの４回目、「増殖する医薬マフィア」をお届けします。前々回と前回の２回にわたり「狂った食」について見てきました。戦後の高度成長期に象徴される市場拡大という時代の流れの中で「食」が産業化され、利益第一・効率第一の価値観によって食品添加物などを安易に多用した「クレイジーフード」が蔓延するようになってしまいました。まさに、人類の生を破滅へと誘いかねない状況です。
同じ様な状況が医療の現場でも拡がっています。今回から２回にわたり「狂った医」の内情を明らかにしていきます。
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ＴＰＰの正体13 アメリカ軍産利権派の悪あがき
前稿ではTPPが合法的に弱者から収奪する条項ということを明かしました。
今回はだれが収奪しているのか？その背後の勢力はなにか？そしてその目的はなんなのか？をまとめていきます。
画像はコチラからお借りしました。
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ＴＰＰの正体12 ＴＰＰ（自由競争）がもたらすのは、合法的な弱者虐殺の時代
多国籍企業マクドナルド
泥まみれになって働いて１日３００～４００円にしかならない社会もある
ＴＰＰを貫く理屈は「自由貿易は絶対で、それは国益や国家主権よりも優先する」というものである。
その最たるものが「ＩＳＤ条項」である。
それは、ある国家が自国の公共の利益の為に制定した政策によって海外投資家が不利益を被った場合、世界銀行傘下の「国際投資紛争解決センター」という第三者機関に訴える事ができる制度である。
そこでは、あくまで「政府の政策が投資家にどれくらいの被害を与えたか」が審査され、「その政策が公共の利益の為に必要か否か」は考慮されず、結果に不服があっても上訴出来ない。
要するに、ＩＳＤ条項とは、各国が自国民の安全、健康、福祉、環境を、自ら決められなくする「治外法権」規定であるが、その前提を成すのが「自由貿易（競争）は絶対正しい」という理屈である。
今回は、ＴＰＰを貫く「自由競争は絶対正しい」という理屈に焦点を当てる。
これは本当に正しいのか？
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あなたの人生を破滅へといざなう食品添加物
みなさんこんにちは。
春の陽気の中でのひなたぼっこが気持ちよくなってきましたね。
それに対して、今日は背筋も凍るような恐ろしくおぞましい話です。
今回は、『立て直せ！！狂った医と食』シリーズの第三回目となる、『あなたの人生を破滅へといざなう食品添加物』について扱っていきたいと思います。
ところで、皆さんは食品添加物に対してどのようなイメージをお持ちでしょうか？「香料」「調味料」「着色料」「保存料」など、様々な種類があります。そして、ご存知の通り、現代日本の様々な食品に添加物が使用されています。食品添加物のお陰で、食品は長期間保存が可能となり、また色鮮やかでおいしそうな外観も簡単に演出できるようになりました。また、うまみや風味を追加し、様々な味を楽しめるようにもなりました。使用されている添加物は、一応、厚生労働省の認可を受けたものではありますが、様々なところでその危険性が指摘されています。日本の食は、利便性を享受する一方で、危険と隣り合わせにあると言えるでしょう。今回はそんな食品添加物に焦点をあてて追求していきます。
ＴＰＰの正体11～ＴＰＰを推進する米企業リスト
前記事「TPPの正体10」に引き続き、TPPを推進する米企業リストを紹介します。
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ＴＰＰの正体10～ＴＰＰを推進する黒幕
前の記事「ＴＰＰの正体８」では、企業による国家or世界統治がTPPの目的であることを紹介した。
TPPを推進しているのはどういう企業or勢力か？
今回はそれを紹介します。
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TPPの正体９～日本政府によるTPP日米事前協議合意の捏造発表
4月12日、日米両政府はTPPに関する「事前協議」に関する合意文書をそれぞれ発表した。ところが、日本が政府発表した内容は、米USTR原文と大きく異なっている。
例えば、USTR原文には「自動車や保険で日本が自ら譲歩した」ことは明記されているが、日本の農産物に配慮することなど一切触れていない。
にもかかわらず、日本政府は国内向けに都合のよいように「日本には一定の農産品、米国には一定の工業製品というセンシティビティがあることを認識しつつルールづくりおよび市場アクセス交渉において緊密に共に取り組むことで一致」というUSTR原文にはどこにもない文面を「捏造」している。
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米国の圧力と戦後日本史２２ ～マスコミを通じて分かりやすい対立軸に嵌めて思考停止に追いやる政治支配の手法～
前回記事「米国の圧力と戦後日本史２１～バブル崩壊→日本のアメリカ化改造計画を本格始動させた「年次改革要望書」～」からの流れ
日本のバブルはヨーロッパのロスチャイルドがアメリカロックフェラーつぶしを目的にしかけた金融戦争だった。
ヨーロッパは’90年ドイツ統一、’93年EU、’99年ユーロと統一通貨で新たな金融世界の枠組みづくりに邁進していた。
アメリカロックフェラーはヨーロッパロスチャイルドによって追い込まれていた。このような状況下、もはやロックフェラーが生き残る道は日本にしかなく、日本をこれまで以上にどう取り込むかが切実な課題となっていた。
今回は、このような状況下でアメリカロックフェラーが日本をどのように取り込んでいったかを扱う。
従米ポチと言われた小泉純一郎だが・・・
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TPPの正体８ ： TPPの狙いは金融資本による国家統治
TPPにおけるアメリカの本当の狙いはなんでしょうか。
どうやら金融資本（企業）による国家統治という構造変革を狙っているようです。
その内容を解明していきたいと思います。
画像はこちらからお借りしました。
