2009年11月05日
男女共認の輪は新理論へ収束するか？その歴史的考察①～既成思想も男女共認を母胎として登場した
２００９年１０月２２日の記事「なんでや劇場レポート（３） 私権追求に代わる集団の目標は周りの充足、そして男女の共認の輪が認識収束の母胎」は、次のように結んでいる。
問題は、玉虫色の破局状況で、新理論期待が女から出てくるのか？ 土台である男女共認の輪と、新理論がどうつながるのか？ この問題は次回のなんでや劇場で扱う。
この問題を追求する。
まずは、既成の思想や観念がどのように形成されてきたか、その歴史構造の解明から始める。
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どうなる？ネットの可能性～るいネット・共認革命に学ぶ １１「皆が次々と投稿するだけで、まつりの引力が生み出される」、１２「ネットこそ主役で、交流会は付録にすぎない」
このシリーズでは、「ネットの可能性」を探るために、「るいネット・共認革命」のシリーズを紹介していますが、いよいよ佳境にさしかかっています。
共認革命８で、「人々を支配観念から解放する共認革命だけが社会を変えることが出来る」ことを明らかにし、共認革命９では、「マスコミが旧観念(=支配観念)を垂れ流しているために、社会が全面的な閉塞状態が抜け出せなかったが、先日の選挙で、ついにマスコミの化けの皮が剥がれた」ことを示しました。
そして共認革命10 では、「マスコミを凌駕する新しい祭りの場がネットである」と宣言しました。
岸和田だんじり祭り より
今回は、８月の衆院選で実現した政権交代で、ネットが果たした役割と今後の可能性について、共認革命１１、１２をもとに考えてみたいと思います。
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どうなる？ネットの可能性～るいネット・共認革命に学ぶ１０「新しいまつりの場、それがネットであり、統合サイトである」
前回明らかにされたように、「マスコミが放つ強制共認」に、もはや誰も反応しなくなった事が、選挙結果で明確となりました。
国民の政権交代への意思は、強制共認に左右されず、政権交代選挙となったのです。
但し、一方では「マニフェスト選挙」と言われ、マスコミも喧伝していましたが、これはどうだったのでしょう？
政権選択のための、判断材料という事でしたが、その実、自民党も民主党も「ばら撒きの美味しい話」のオンパレードであったし、政権を担う党としての大きな違いが見出せませんでした。
もちろん、マスコミは、単に一覧表を作るだけの中身のない報道に終始しました。
「何を根拠に比較し、どう評価するのか」という、選択する国民の側の議論があったら、「マニフェスト選挙」と呼ぶに値したかもしれません。
そのあたりを、共認革命１０で見て行きたいと思います。
お願いします！
思考次元３ 本能⇒共認⇒観念の超越思考（構造認識）
四方氏のるいネットの投稿「思考次元１」の紹介を通じて、人類に本来備わっている、本源的な思考様式である、潜在思念を使った実践思考を、「思考次元２」において、現代人が陥っている思考様式である、否定意識と倒錯思考の構造について触れてきた。
今回は、現代の社会状況を前に、我々に本来必要とされる思考方法とはどのようなものなのか？また、どのようにすれば有用な認識を得られるのか？について触れている、同じく四方氏のるいネット投稿である「思考次元3」の「本能⇒共認⇒観念の超越思考（構造認識）」を紹介していきたいと思う。
マスコミは解体すべきである
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マスコミは、共認形成の場を独占し、報道機関が保つべき中立性・客観性の欠片も無く、「思想・表現の自由」を建前に一方通行の偏向・捏造報道を繰り返している。 その結果、人々の役に立つどころか権力を振りかざし暴走するマスコミへの不信感は日増しに高まってきている。 以下、引用は「共認の輪 るいNETWORK 『マスコミは解体すべきである』」より
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日本のマスコミは戦争屋の手先であり、大衆の敵である
『新ベンチャー革命』2009年11月1日「日本の大手マスコミはもはや国民の敵に等しい」の指摘に同意します。
今や日本のマスコミは戦争屋の手先であり、大衆の共認収束に抵抗する完全な反動勢力に他ならない。
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マスコミによる世論形成の恐ろしさ-６ マスコミを取り締まる法律が必要ではないか？
リンクより、写真を拝借しました。これって、報道の自由ってことですかね 
？？
「マスコミによる世論形成の恐ろしさ」のシリーズ６
暴利を貪り、世論誘導しているマスコミが野放しにされているのはなぜ？という部分に焦点を当てて探っていこうと思います！
アメリカはもはや張子の虎でしかない
現在アメリカの力の原理は世界に通用しているのだろうか？
そもそもアメリカの独立は植民地への課税問題から起きた。
イギリスからの13州から独立で始まった。イギリスという共通の敵を前にして、それまで争っていた州が団結した。アメリカは多民族国家であり、合衆国という名前が示すとおり、各州の連合体です。
少数のネイティブ・アメリカンと呼ばれる先住民以外の国民は、主にユーラシア大陸からの移民もしくはアフリカ大陸から奴隷貿易によって強制連行された者の子孫である。アメリカの領土拡大の歴史まずアメリカは「自由と民主主義」を正当化観念として意識を強く統合してゆく必要があったのだと思います。
5年前にでた記事ですが現在の状況にも参考になるので紹介しますその前にまずクリック願います
●日本を守るのに右も左もない
続く
新しい社会統合機構の中核＝将来の統合サイトの姿は？ ２
では、認識闘争の場⇒統合サイトはどのようなものになるか？
「超国家・超市場論１５」では、質の高い認識形成サイトが認識闘争と評価共認を経て、中央集権的(ピラミッド型)のヒエラルキーの頂点に立つ、それが統合サイトであるというイメージで語られている。
この投稿は’０２年５月２４日の投稿であり、その時からネット世界は７年間の進展を経ている。
ネット世界の現状も踏まえて、将来の統合サイトの姿を改めて想像してみたい。
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新しい社会統合機構の中核＝将来の統合サイトの姿は？ １
２００９年９月２８日の記事「特権階級支配を撥ね返した大衆の共認闘争の勝利」で、以下のように書いた。
マスコミの屁理屈は「思想・表現の自由」だが、「思想・表現の自由」は誰のものか？ 言うまでもなく国民のものであり、マスコミのものではない。それどころかマスコミの情報独占が国民の「思想・表現の自由」を抑圧している。国民の抑圧機関と化したマスコミなど廃止すべきである。但し、単にマスコミを否定するだけはダメで、マスコミに代わる共認形成機関＝統合サイトが実現するかどうかに社会の再生はかかっている。そのためにはネット界の闇住人を排除しなければならない。
ところが、自民党だけでなく、民主党もマスコミ規制・インターネットの健全化の発想が皆無である。それは近代思想(個人主義)の範疇に思考がとどまっているからであるが、民主党はどうなるのか？（期待できるのか？）が、当面の焦点になる。
では、マスコミに代わる共認形成機関＝統合サイトのあるべき姿は、どのようなものになるか？
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