メタンハイドレートの今
これまで、原子力発電のテーマを追ってきましたが、エネルギー問題の関連で、今回はメタンハイドレートについて切開してみたいと思います。
巷を騒がす燃える氷、新エネルギーとしての期待も高まっているようですが、本当の所はどうなのか?
次の4項目にて整理してみたいと思います。
1.新エネルギーとしての可能性と位置づけ
2.国策として、これまでの政策の流れと現状
3.MHを巡る企業の動き
4.世界の開発状況と開発の問題
1.新エネルギーとしての可能性と位置づけ
1-① まずは、メタンとは?
先ほどの絵に有りました様に、メタンハイドレートとは、メタンの分子を水の分子が取り囲んだもので、低温高圧の状況下で生成します。ゆえに、500m以上の海底下やツンドラ層の下に埋蔵層があります。
メタンは、CH4で炭素に水素が4つついたもの。炭化水素の一番単純な分子です。炭素量が増えるにメタン、エタン、プロパン、ブタンとなってきます。今は昔、化学の授業で覚えさせられました。
都市ガスで供給される天然ガスの9割がメタンで、有機物が腐って分解していくとメタンとなります。有機物が自然に還る最終形態がメタンです。
だから、ヘドロやごみ、おなら・・・どうも臭いという印象がありますが、彼は無臭です。イメージが先行し
て可哀想なやつです。メタンをガス器具で使ったら、台所が臭くて使い物にならなくなると言った友人がいますが、誤解です。現に、台所で使っています。
1-② では新エネルギーではないのか?
そうなのです、東京ガスでも、大阪ガスでも供給している天然ガスなのです。新しくありません。
では、何が新しいのでしょうか?
日本近海(日本国領海域内)に埋蔵層が発見され、同じ環境の海底域に必然的に存在するという確度の高い推定が行われたからです。
従って、天然ガスの自国供給が可能となるという点が重要なのです。
日本のエネルギー自給率は、食料の比ではありません。
データがまとめてあったので、“本当にほんと?”というブログから
http://www.hontonihonto.com/log/2008/02/19-0804.html
日本のエネルギー自給率は、たった4%しかありません。
僕たちが使用するほとんどのエネルギーを、輸入に頼っているのが現状です。
しかし、全世界で使用するエネルギーの約1割を日本が消費しています。
そのエネルギー消費(一次エネルギー)の内訳は
●石油 49.3%
●石炭 22.3%
●天然ガス 13.6%
●原子力 10.3%
●水力 その他 4.5%
エネルギー自給率4%は先進国諸国の中でも、非常に低い部類です。
イタリアは16%、フランスは9%ですが、フランスは原子力利用により、51%まで自給率を
上げています。自給率が低いのは、エネルギー資源だけではありません。
日本は、食糧自給率も39%と低いのです。最近の『中国餃子』の件で、食糧自給率の
低さが露呈されました。
「エネルギー」と「食糧」は、『安全保障』に深く関わってきます。
現に、日本も「エネルギー」の供給を止められ、国際連合を脱退、開戦した過去があります。
現在も、建前は違えど資源をめぐり、利権をめぐり、戦いが後を絶ちません。
諸外国は様々な自国のエネルギー資源を持っています。
中東諸国は、潤沢な石油資源があります。イギリスや、かつての石油産出国世界一の
アメリカもそうです。中国やインドは石炭です。中国では様々な問題が出ていますが、
石炭の資源は豊富です。ロシアは天然ガス世界一です。石油資源も豊富でしょう。
カナダは水力資源が豊かですし、フランスは先にも言いましたが、原子力立国です。
1-③エネルギー自給に直結するのか?
問題は、天然ガスの消費量です。先のデータでは、一次エネルギーの半分が石油です。
ガスは、13.6%、但し、天然ガスの殆どが輸入ですから、これが自国供給となれば、自給率は、一気に20%近くになります。
では、どれだけの埋蔵量が試算されているか?
メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム(後述)の発表では、7.35兆m3です。
これがどれだけの量なのか・・・・・解りません!
コンソーシアムHPから、http://www.mh21japan.gr.jp/mh21-2.html
日本のメタンハイドレートの資源量については、(独)産業技術総合研究所の佐藤幹夫氏が1996年の論文で発表しており、メタンハイドレート層の下にあるガスも含めて、ガス相当量7.35兆m3と推測しています。その内訳は下記の通りです。
メタンハイドレート分解ガス量 4.65兆m3
メタンハイドレート下ガス(フリーガス)量 2.70兆m3
合計 7.35兆m3
2003年に日本が消費した天然ガス量は765億m3なので、その資源量は、日本が消費する天然ガスの約96年分にあたります。ここでご説明したことを下記のようにまとめます。
・天然メタンハイドレートは世界に広く分布し、その資源量は莫大である。
・陸上では永久凍土層以深に存在することができる。
・海洋では水深500m以深の深海の、海底下最大約400m程度まで存在することができる。
・メタンハイドレート中のメタンは、地層内にあった動物・植物などの遺骸である有機物がバクテリアの分解や 熱の分解によって発生したメタンが起源である。
・1996年の論文で発表された日本周辺のメタンハイドレート資源量は、フリーガスも含めて7.35兆m3であり、日 本が消費する天然ガスの約96年分である。
先程の13.6%の消費量は、年間820億m3です。7.35兆m3の発表が2003年であったので、当時の消費量765億m3で割って、96年分と発表されました。
全エネルギーをメタンでまかなうとすると、13年分ということになります。これを大と見るか、小と見るか?
1-④やはりエネルギー安保の視点でしょう
安保の視点で見ると、答えは『大』でしょう。
エネルギー資源殆どゼロの国なのです、我が国は。
従って、この貴重な天然資源の開発は、国家主導で進められてきました。
2.国策として、これまでの政策の流れと現状
2-①政策の流れ
ではこれまでの流れを見て行きましょう。
・H06:国内石油・天然ガス基礎調査第8次5ヵ年計画・石油審議会答申・H07~H11
:石油公団石油開発技術センターの特別研究
海上地震探査H8
南海トラフ基礎試掘H11
①(独)産業技術総合研究所(産総研)が主体
②(財)エンジニアリング振興協会が協力
・H12:資源エネルギー庁にメタンハイドレート開発検討委員会設置
・H13:同上委員会報告書「我が国におけるメタンハイドレート開発計画」
・H14:経済産業省にて、「メタンハイドレート開発促進事業」をスタート
石油天然ガス金属鉱物資源機構法制定
・H16:③(独)石油天然ガス金属鉱物資源機構(JOGMEG)設立
①~③の3者からなるメタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム(MH21)設立
・H18:経済産業省「新・国家エネルギー戦略」にMHの開発取り組みを位置づけ
・H20:福田内閣「海洋基本計画」にMHを将来のエネルギー安保上重要と位置づけ
→現状MH21が中心となって、開発事業を推進しています。
2-②現状としてMH21の研究フェーズの進捗
【フェーズⅠ(2001年度~2008年度)】
○我が国近海での物理探査、試錐によるメタンハイドレート賦存有望地域の選定、産出試験実施場所の確定
○カナダ等陸域でのメタンハイドレート産出試験、並びに生産技術の検証
○メタンハイドレートに関する基礎研究(探査技術、分解生成技術等)
【フェーズⅡ(2009年度~2011年度)】
○我が国のメタンハイドレート賦存有望地点での海洋産出試験、並びに評価
○メタンハイドレートに関する基礎研究(生産技術、環境影響評価等)
【フェーズⅢ(2012年度~2016年度)】
○商業的産出のための技術の整備、並びに経済性等の評価
国家安保の問題に、何ゆえ『商業的産出』・『経済性』なのか?
ちょっと違うんじゃありませんか?
その辺り、なにか臭いませんか? 再度、メタンは無臭ですが。
ちょっと長くなりましたので、次回に
3.メタンハイドレートを巡る企業の動き
4.世界の開発状況と開発の問題
について、引き続き切開していきます。
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コメント6件
よく考えよう | 2009.09.29 7:02
景気対策について
民主党のマニフェストには景気対策と言う言葉は無い。しかし、二酸化炭素1990年比25%削減と言う目標を掲げた事に拠る経済波及効果を考えると経済は大きく活性…
タカダ | 2009.09.30 0:07
少子高齢化と年齢別投票率をみれば、むしろ、今回の選挙は60代を取り込んだマスコミの勝利では。
匿名 | 2009.10.03 1:35
麻生前総理は広告税の導入に前向きでしたよ
それゆえ、就任当初からマスコミによる意味の解らないバッシングを受けてたのは周知の所
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匿名 | 2009.09.29 6:59
マスコミに中立公平は絶対無理なので、逆に外国の様にどの政党を支持するかをはっきりさせたほうが良いのではないのでしょうか?