2013年12月11日
新概念を学ぶ23～生物史から社会の存在構造を学ぶ～
前回、「新概念を学ぶシリーズ22」では、人類の原基構造を解明し、現代社会の諸問題（諸欠陥）と突き合わせれば、その突破口を見いだすことができうるということを扱いました。
今回は、人類の根幹部分である集団や社会の最基底部には何が存在しているのか。そして、現代社会においてそれば機能しているのかというところを見ていきたいと思います。
米国債デフォルト後の世界経済はどうなる？７～欧州貴族とロスチャイルドの目論みは、大量の隠し金（ゴールド）を担保にした新通貨制度？
画像はこちらからお借りしました。
「米国債デフォルト後の世界経済はどうなる？２～国債を暴落させて国の借金を減らす軟着陸説」では、次のように述べた。
「国債が暴落しても、ハイパーインフレにはならない」で提起されたように、消費欠乏が衰弱し世界的に生産力が有り余っている現代では、ハイパーインフレは起こらない（金貸しは食糧と原油価格を５倍に吊り上げるので、一時的に物価は２倍に高騰するが、一年もすれば元に戻るだろう）。
また、ハイパーインフレによって大暴動が広がり社会秩序が崩壊することは、金貸しにとっても危険極まりない。
そこで金貸しの目論みとして考えられるのが、より安全な軟着陸路線、つまり、デフォルトによって国債を暴落させた上で、中銀が国債を暴落した時価で買い取ることで国の借金を減らすという目論みである。
云わば、国債を暴落させて国の借金を減らす軟着陸説である。
国債が暴落すると紙幣への信頼も大きく揺らぐので、金(ゴールド)に裏付けられた新紙幣発行が不可欠となる（現在、金価格は’72年値の５倍に高騰しているが、これはロスチャイルドが’00年頃から新紙幣の裏付け用の金を買い占めているためだと考えられる）。
今回は、金価格高騰の背後にある、金貸しの目論見を探る。
欧州勢力が目論む新世界秩序＝金融資本主義システムの大転換とは、何なのか？
いつも応援ありがとうございます。
立て直せ！！ 狂った医と食 10 集団の解体が医と食を狂わせた！
みなさん、こんにちは！
『立て直せ！！ 狂った医と食』シリーズですが、今回は総集編として今までの流れを振り返りつつ、本当の意味で医と食を立て直す為にはどうしたら良いかを扱っていきたいと思います:D
自給期待と日本の近未来６ ～金貸し支配の構造と崩壊の兆し～
前回までの記事で紹介したように、日本の大衆は、お上を見限り脱市場へと舵を切り、自給期待の共認圧力を形成し始める段階にまで来ていることが見えてきました。一方、日本から世界に目を向けると他国でも様々な現象が起こっています。
例えば、アメリカのデフォルト騒動。これは先月各国の注目を集めましたが、金融緩和措置を行いデフォルト回避の方向に舵をきる結果となりました。中東の民主化運動は、今までの長期独裁政権の抑圧に対する反発に加え、反米感情の蓄積、経済悪化と失業増への不満が蓄積され、それらがイスラムの民族意識を上昇させ、アラブの春・民主化運動へと繋がっていきました。エネルギー問題に目を向けると原発増設の動きが途上国を中心に広がっています。東アジアでも、日中韓問題にみられる竹島・尖閣諸島問題の対立問題などがみられます。
写真はこちらからお借りしました。（リンク、リンク、リンク、リンク）
これらの動きの背景には、どのような構造があるのでしょうか。
今回は、上記のような事象が引き起こされる基本構造を解明した上で、日本の自給期待の可能性について迫ってみたいと思います。
米国債デフォルト後の世界経済はどうなる？６～新世界秩序を画策する欧州勢力
「米国債デフォルト後の世界経済はどうなる？２～国債を暴落させて国の借金を減らす軟着陸説」では、次のように述べた。
「国債が暴落しても、ハイパーインフレにはならない」で提起されたように、消費欠乏が衰弱し世界的に生産力が有り余っている現代では、ハイパーインフレは起こらない（金貸しは食糧と原油価格を５倍に吊り上げるので、一時的に物価は２倍に高騰するが、一年もすれば元に戻るだろう）。
また、ハイパーインフレによって大暴動が広がり社会秩序が崩壊することは、金貸しにとっても危険極まりない。
そこで金貸しの目論みとして考えられるのが、より安全な軟着陸路線、つまり、デフォルトによって国債を暴落させた上で、中銀が国債を暴落した時価で買い取ることで国の借金を減らすという目論みである。
云わば、国債を暴落させて国の借金を減らす軟着陸説である。
国債が暴落すると紙幣への信頼も大きく揺らぐので、金(ゴールド)に裏付けられた新紙幣発行が不可欠となる（現在、金価格は’72年値の５倍に高騰しているが、これはロスチャイルドが’00年頃から新紙幣の裏付け用の金を買い占めているためだと考えられる）。
今回は、金価格高騰やデフォルトの背後にある、金貸しの目論見を探る。
とりわけ、ロスチャイルドは何を目論んでいるのか？
東京都大田区で奇形柿が大量発生⇒関東圏の土壌も放射能汚染→東京でも放射能被害が顕在化する前兆？
「東京都大田区で発生した奇形柿の写真(一番左が正常な柿、残り６つが奇形柿) 」
東京都大田区蓮沼駅周辺の柿の木から奇形柿が大量発生しました。
画像は、柿の木の所有者が取り除いた奇形柿の一部を、私の知人がもらってきたものの写真です。
去年までは奇形はなかったが、今年は実った柿の３～４割が奇形だったとのことです。
いつも応援ありがとうございます。
新概念を学ぶ22～人類はどこで道を誤ったのか～
前回、「新概念を学ぶシリーズ22」では、突破口を見いだすためには、生物史まで遡った原因と生物本来の有り様についての分析が必要不可欠である、という生物の進化史を学ぶ理由と、その問題意識を扱いました。
そうして、生物の本能に至るまで紐解いていった結果、私権時代以降の現代社会の存在構造には歪みが生じているということが見えてきました。実現論を引用しながら、人類の歩んできた道のり、人類はどこで道を誤ったのかということも見ながら、社会の存在構造を見てみましょう。
米国債デフォルト後の世界経済はどうなる？５～金貸しは紙幣発行権を国家に大政奉還するしかなくなる
「米国債デフォルト後の世界経済はどうなる？３～国債を暴落させて国の借金を減らす軟着陸説」で提起した、金貸しの目論見仮説は次の通りである。
金貸しがデフォルトによって暴落させた国債を、中銀が金を裏づけとした新紙幣で買い取った上で、買い取った時価と同額の新国債に交換することで国の借金を減らす（国の借金を銀行に移転する）という目論みである。
では、この目論見は金貸しの思惑通り成就するのだろうか？
仮に成就したとして、今後も金貸し支配は続くのか？
いつも応援ありがとうございます。
減反政策の歴史を振り返る
画像はこちらよりお借りしました。
アメリカの圧力により、日本のＴＰＰ加入が決まってしまいました。しかし、その実態は「TPP問題の本質」
で詳細されている通り、日本にとってマイナスでしかない、危険な条件です。
更に、先日、聖域とされていた農業の重要５品目すら、完全自由化が確定してしました。「TPP農業重要５品目の完全自由化が事実上確定」
そして、「減反:見直し法案提出へ、補助金削減も」に紹介されている通り、減反政策の廃止の法案が提出されました。
減反政策廃止の建前上の理由としては、完全自由化に対峙して、日本の競争力を高めるということが狙いですが、その実態はどうなのでしょうか。
まずは今回、日本の農業はどのように変化してきたのか、減反政策の歴史を中心に、事実関係をを整理します。
その上で、次回以降で、現在、日本が直面している問題、そして、減反政策に絡む日本の農業の突破口を探りたいと思います。
新概念を学ぶ21～現代社会への問題意識と生物史を学ぶ理由～
これまで「新概念を学ぶシリーズ」では16回にわたって、生物の進化過程において生命の誕生から哺乳類、猿への進化をたどってきました。
その過程で生命は外圧適応態として、可能性に収束し、逆境を迎えるごとにそれを乗越えて進化を続けてきました。中でも私達人類に通じる種の進化として、弱者ゆえに性闘争を極端に強化した哺乳類が登場し、その中でも齧歯類との生存競争に敗れた原モグラから原猿が登場しました。そして、原猿は本能を超えた不全という逆境の中で、新たな進化機能である共認機能を獲得し真猿へと進化したのです。
そして、「新概念を学ぶシリーズ17～20」では4回に渡り、近代社会にまで続く共認機能のしくみやその影に潜む重要な概念、「自我」の誕生について明らかにしました。
『実現論』「第一部 前史 ホ.サル時代の雌雄分化」のまとめ部分を見てみましょう。
