2012年11月14日
次代に求められる共認形成力とは～プロローグ～
日本を代表する大企業（パナソニック、ソニー、シャープ）が、相次いで莫大な赤字を発表しました。
これらの企業の赤字額はここ数年悪化の一途を辿っており、待ったなしの事業縮小が迫られている状況にあります。
これはまさに“炉心溶融”とも言うべき制御不能の事態に陥っていると言っても過言ではないでしょう。
日本のＧＤＰを牽引してきた大企業の凋落という事実は、おそらく日本全体の先行き不安をいっそう加速させるものとなるでしょう。
「１．これから生き残る企業に求められる能力は？」より
バブルの崩壊以降、少しも良くならない景気。その上、金融危機でいつ失速するか分からない世界経済。それなのに、司令塔たる政府は無策なままで、この国の統合機関の空転はひどくなる一方です。
学者や官僚は、誤魔化しの弥縫策しか打ち出せません。事態は悪化するばかりなのに、この状況を打開する抜本的な答えを語る人は誰もいません。
その上、マスコミは中立公正という看板をかなぐり捨てて、偏向報道を繰り返しており、本当のことは何一つ報道しなくなっています。
明らかに、時代はかつて無かったほどの大きな転換期を迎えており、この大転換に対応する為には、この転換が何を意味しているのかを理解し、現在すでに形成されつつある人類の新たな活力源と、それが生み出す新しい社会の姿を明確に掴む必要があります。
この「大きな転換期」という視点から捉えなおしてみると、現状は悲観すべき状況ではなく、むしろ新たな可能性の局面に入っているのだという認識が浮かび上がってくるように思います。
