2007年12月10日
ウォール街金融資本が作り出す歴史構造 アントニー サットン ～左翼右翼の対立、戦争ｅｔｃ～
大きな対立・戦争を起こしながら動いてきた現代史。その背後にある共通した動きについて詳しく調べた人がいるので紹介したい。
アンソニー＝サットン(Antony C. Sutton)、彼は事実を追求し、徹底した調査に基づいた注目すべき数々の本を出している。特に注目すべきは以下。
1.America’s Secret Establishment —
2. Wall Street and the Rise of Hitler —
（ウォール街がナチスヒトラーを勃興させた。）
3. Wall Street & the Bolshevik Revolution —
(ウォール街がレーニン、トロツキーなどに資金供与してロシア革命を成功させた。)
4 The Federal Reserve Conspiracy
(連邦準備銀行の陰謀)
アメリカで高まるイスラエル・ロビー批判の背景
「高まるイスラエル・ロビー批判 米タブー崩壊？」という記事が１２月８日の東京新聞に載った。
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ドル崩壊、その後の世界はどうなるのか？
世界中に広がるドル不安。
そこに、だめ押しをするかのようなサブプライム問題。
一方では、アジア圏、中東圏、北米圏等に地域通貨設立の動きがある。
この流れは、どう関係するのか？
偶然なのか？何らかの意図があるのか？
まず、いつもの応援をよろしくお願いします。
アジア通貨危機を契機にアジアはドルに強くなっていく
1997年のアジア通貨危機によって打撃を被ったアジアの諸国は大きな打撃を被りました。しかしその防衛のために、アジア諸国は外貨であるドルを買い続けたのです。 😥
これを契機にドルはアジアなどの海外から特に日本から買われ続きました。ドルをささえてきたということです。1992年のイギリスのポンド危機も同じようなことに見舞われているようです。アメリカはドルを世界通貨と維持し続けるためには絶好の戦略となっていたということです。 😈
しかし、現在アジアにはドルを買い続けてきた蓄積ができ、ドルが崩壊しても、大丈夫になりつつあるということで2006年、5月4－5日の会議で、アジア諸国は事実上「今後は備蓄にドルを使わなくても良い体制を作ります」と宣言しました。 
深化するドルの危機
ドル安、中東産油国のドルペッグ制の見直しによって、ドル崩壊が現実のものとなりつつあります。
以下、田中宇の国際ニュース解説より引用します。
世界的な絵画の価格高騰の背景には、ドルに対する信用不安がある。大口の投資家にとって高額の絵画は、株式や金、不動産などと並ぶ投資対象の一分野である。通貨の分野では、たとえばＥＵの通貨当局はドル安ユーロ高を放置すると欧州の輸出企業に打撃を与えるので、ドル安が進行する中で、ユーロも実力以下の為替価値に抑えている。ドル安は、世界的な通貨安を引き起こしている。（そのため石油や金などの商品が高騰し、商品一般が値上がりして世界的インフレになっている）
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アメリカ軍事基礎情報…「世界の軍事力バランスはどうなってる？」
>アメリカは軍事力においても既に衰退している、という視点を見て、びっくり 
しているめぐみ☆です 
というのも私も仲間たちと
🙁 「各国の政治のシステムや状態を知っているようで細かく知らないよね…」 
🙂 まずは基礎的な情報を調べてみよう！ 
ということでいくつかの国を分担して調べていたからです 
まさに 「世界の軍事力バランスはどうなってる？」を明らかにするために 
そして、私はアメリカを担当に任命されました 
といっても、右も左もわからない 
状態。
みんなで決めた調査項目を調べようとしても、ホントホント大量な情報が出てくるんです。
（何がホントで何がウソなのか…それさえもわからずあたふたしてしまいました。）
火中の栗さんがデーターを投稿するいいきっかけを下さったので、アメリカの基礎データーを発表します 
今日は人数 
とお金 
編
消費税は大企業を潤す為の(見えない)搾取じゃないか！
税と言っても色々あるが、特に一般庶民には分かりにくく・違和感があり、最近増税の動きが激しい消費税について、詳しい記事があるので紹介したい。～「株式日記と経済展望」より一時的に消費税を停止すべきなのだ。～引用転載
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事実を掴み、人々の潜在期待に応えた者が次代を制する
『プロパガンダ教本』(エドワード・バーネイズ著 中田安彦訳・解説 成甲書房刊)には、エミル・ルートヴィヒという著述家によるフランスの皇帝ナポレオンについての記述がある。
ナポレオンは、世論の動向を常に警戒していた。いつも人々の声、予想のつかない声に耳を傾けていた。ナポレオンはこう語っている。「なによりも私を驚かせているものが何だかわかるか？ 大衆に耳を傾けることなく、力づくでは何一つまとめることができないということだよ」
『プロパガンダ教本』は今から80年前のアメリカで出版されたものだが、現代の世論操作マニュアルの原点とも言えるものだ。訳者解説から引用する。
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「どうする？マスコミ支配」５～ＧＨＱ支配⇒マスコミ支配⇒世論支配
「どうする？マスコミ支配」４の記事を受けて、ＧＨＱについて調べてみた。すると、戦後の日本を支配下に治めているアメリカの支配構造 が浮かび上がってきます。 😈
そして、日本のメディアが出来た当時からＧＨＱによる徹底した【言論統制】のもと、忠実に国民に働きかけてきた歴史が見えてきた。そのことについて述べられている記事をるいネットから紹介します。
るいネット ”GHQ配下で育ったある人の証言” から抜粋引用します。
例えば戦前の日本では、検閲された文書には、検閲されたことが明らかにわかる××、○○などの「伏せ字」があって、そこに何が書いてあったかわかる人には十分わかるような検閲でした。
ところが占領軍の検閲は、検閲した跡が残らないように完全に修正したものしか発表、出版させないし、検閲されていることは報道させない。その結果一般の人は検閲されているとは思わない、という徹底したものでした。
さらにその結果現在にいたるまで、一般の人（私もそうでした）は、「アメリカは日本に言論の自由を与えてくれた」と思っており、「一定期間、徹底的に検閲・言論統制された」とは、夢にも思っていないのです。
しかし事実は、検閲を通して、大東亜戦争に関する自己弁護はいうまでもなく、戦前の伝統的な価値観つまり日本の伝統的なコスモロジーを評価・肯定するような発言も、完全に抑圧されたのです。
続きを読む前にいつもの 
宜しくです。
「どうする？マスコミ支配」４～国民の知る権利とは何か？
マスコミの傾斜報道、捏造報道への指摘が強まっています。
「るいネット」から引用します。
国民の知る権利とは何か？
国民の「知る権利」を踏みにじる捏造報道
「報道機関が掲げる「国民の知る権利」についても同様である。そもそも、国民は報道機関に「知る権利」を委託した覚えはない。実際、報道機関は、国民一人一人から口頭あるいは書面で「知る権利」を委託された訳ではない。従って、報道機関が主張する「国民の知る権利に応える為の報道」というのは、報道機関が勝手にそのように詐称しているだけであって、その主張自体がすでに根本的な捏造である。」
「国民の知る権利」がどのように社会的に認知されてきたのかを調べてみました。
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