2021年03月18日
Qアノン情報の出所、Qアノンの正体についての仮説
本ブログ、るいネットでQアノン発の情報が多数肯定的に発信されていますが、若干疑問に思われる情報もあるように感じています。改めて、Qアノン投稿、Qアノン現象の出どころは何なのか、調べ、考察してみました。
結論から言えば
- 格差が拡大したアメリカ社会において、支配エリートの悪行を暴露し攻撃するネット世論と一般世論が形成される背景構造、必然構造がある。
- Qアノン情報には、政権内部しか知りえないような、驚くべき(エリートの悪行を暴露する)事実の情報が含まれている。
- したがって、Qアノン情報の出どころは、意識潮流を捉え利用したトランプ政権選挙対策発信である可能性が高い。
- したがって、驚くべき事実情報を含む一方で、支配エリート≒民主党を攻撃するのに都合のいい虚偽の情報、また、(宇宙人論など)人々の興味関心を引くための情報も多数含まれている。
東北新社から始まる日本のマスコミ掃討/先週末の雷はパソナ(淡路島)を狙い撃ち
12日深夜から13日未明にかけての大阪周辺の雷、翌13日の東京・神奈川での雷は、国内に潜むDS(パソナ社の淡路島やアミューズ所有の豊島や関東の地下基地)への攻撃と思われる。連日の官僚や政治家のスキャンダルと失脚もこの動きと符合する。
日本国内もアメリカや欧州(バチカンでは資金が没収され、募金を募る始末)やロシア(プーチンによる野党200人の一斉逮捕など)と同様に、着実にDSの掃討が進行している。
DSとは?・・・支配・略奪集団の構造と粛清
トランプやQアノンの言うDS(ディープステート)とは何者か?
それを端的に示しているもの、それはQアノンから発表されてた逮捕・処刑者リストだろう。
トランプと米軍が、地下要塞を破壊しながら戦っている相手は、
王室(イギリス王室や天皇)、バチカン、政治家、ネット・製薬会社などの大企業、芸能人であり、中国共産党。
これらの全体構造はどうなっているのか?
一方で、この間、このブログで明らかにしたように、
国家・支配層は、略奪部族そのものであるという認識。
この認識から全体構造を掴む。
(さらに…)
3月3日ロシアでGESARA発動。国営テレビで全国民に公表
プーチンが3月3日にロシアでGESARA法案を発動したとの情報。
3/3ロシアではGESARA法案が発動し国営テレビを通じて全国民に公表されました
本来は米のNESARA法案の施行から、全世界規模GESARA法案へと移行拡大する展開が予定されていましたが、トランプと同盟関係にあるプーチン大統領が、米に先駆けてロシアで公に号令を発した形ですhttps://t.co/7anDKRLGBZ pic.twitter.com/bOTwXBgR4P— 17 (@ryo12700016) March 11, 2021
ネサラゲサラ法(FRB廃止・金本位制・戦争の廃止)の歴史的背景
トランプ革命の革命綱領ともいえるネサラゲサラ法ではFRBの廃止、金本位制、戦争の廃止などが謳われている。
これらの綱領の真の意図するところを見るためには、FRBや金本位制をめぐる歴史的な経緯を押さえる必要がある。
アメリカ中央銀行の設立は、アメリカ独立当初から画策されていた。これは通貨発行権という打ち出の小槌(その仕組みについてはhttp://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=365112)を獲得することで市場を支配するためだが、大衆側(産業側)にも統一ドル(統一紙幣)を要求する声が高かった。当時アメリカでは通貨発行は州立銀行が担っていた。つまり州ごとに異なる紙幣が発行されていた。そのため州をまたがる取引や、貿易においては両替が必要となり、その際紙幣ごとの交換比率(レート)も問題になる。従って更なる市場拡大や交易の拡大を求める産業界からの声も高かった。
ところが、政府は独立戦争、米英戦争、南北戦争などの相次ぐ戦争によって莫大な借金を背負っていた(もちろんこれらは金貸し(国際銀行団)が仕組んだものである)。
そこで信用のない政府に代わって国際銀行団が政府の借金札(国債)を紙幣代わりに流通させ統一通貨(ドル)とするという、アクロバット的手段を用いる。
このようにして1913年アメリカでFRB(連邦準備制度)が設立され、国際銀行団が州や政府から紙幣発行権を奪い取った。しかし、FRB設立の目的はアメリカ市場の支配に留まるものではなかった
暴かれる天皇家の事実~トランプは金塊を回収/プーチンが3.11人工地震の真犯人を暴露~
東日本大震災から10年の月日が経過したが、情勢は混乱と悪化を辿る一方だったように感じる。
しかし今、世界では様々な事実が明らかになってきている。
2017年、日米首脳会談の際にトランプは平成天皇とも会った。トランプ(と背後のプーチンや奥の院)はここで、明治以降の奴隷密売を行ってきた天皇家を許さないと言ったに違いない。そして昨年に天皇家が隠し持っていた金塊を回収した。リン・ウッド弁護士がバ○カンの地下○地から押収した金塊が6万トンあったとテレグラムに投稿したが、天皇家が隠し持っていた金塊は額にすると「京」の上の「垓がい」になると言われている。
5500年前、イラン高原で最初の戦争(略奪闘争)が勃発
この間実現塾で戦争や国家の起源について追求が進んでいますが、2011年2月6日なんでや劇場 で、具体的な発生過程について追求があり、その議事録がるいネット過去投稿にありましたので掲載します。
3月最初のNSA関係者からのワシントンメッセージ~量子コンピューターシステムは先月に完全に稼働~
3月最初のNSA関係者からのメッセージを石川氏がYouTubeで公開。
またトランプはバイデンの不法移民政策に苦言を呈する声明を公開するなど、3月に入り事態が加速している。
支配構造を掴め! ~国家とは? 略奪集団が名前を国家に変えただけ~
確定申告の時期。書類を作らされて、なんとか稼いだ収入を国家に申告して、その何割かを国家に納める。やっておかないと強制的に追徴される。・・・これってなんなんのか?今日は、その起源・原点について。
支配構造を掴め! ~国家と市場、幾重もの支配構造の中で生きている~
の続きです。
約5500年前の乾燥期、イラン高原での略奪闘争の始まり。そこから人類の戦争がはじまり、玉突き的に世界中に伝播していった。その後、間もなくして国家が成立。世界中が国家の興亡という歴史時代に突入していく。・・・実現塾で、略奪闘争からの推移、国家への衣替えの過程を見ることで、国家の本質が見えてきた。
遊牧集団による農部族襲撃、皆殺しと食糧の収奪。そんな略奪闘争が繰り返される。1人2人となんとか生き残った人々は、母集団を失い警戒心の塊に、しかし生きていくために山賊化し、他集団を襲っていく。そんなことが繰り返されていく。
略奪集団は、山の洞窟や秘密基地に隠れ住み、時々出撃して平地の農集落を襲い、山まで食料を運んでいた。
★略奪集団が国家に衣替えしたのはいつか?
しかし、その山の秘密基地に住めるのは食糧確保の観点から見れば、せいぜい100人が限界⇒農地の近く移り住み、近くの農耕部族を支配し、搾取するようになる。※これが今の税制度の原型
農民を支配する300人の略奪集団になった時点で、国家の原型は出来上がっていた。
★略奪を辞めて、支配するだけに転換したのはいつ?
1000人規模の集団になれば、略奪相手は少なくなる。従って、規模が大きくなるほど、略奪・軍備(将兵)より搾取・支配(政治)の比重が大きくなってゆく。
国家の存在理由は戦争に備えるためだけではない。周囲の勢力分布によって、国は優勢なら侵略し、劣勢なら守りに徹すると常に様相を変える。現在の国家(ローマ帝国・米・中など)も隙あらば、略奪している。明治以降の日本だって同じ。天皇はアジア中から金塊を略奪した。
つまり、略奪は国家の本質であること証明しているのだ。
★国家の支配構造とはなにか?
初めは、武力が縄張り闘争の制覇力であり、同時にみんなをまとめる統合力になる。しかし、規模が大きくなり、平和な状態が続けば武力では統合できないので、武力を下敷きにした法制共認が出来上がる。しかし、その法制共認も絶えず戦争があるから成立するのであり、1億人のような超巨大国家(清の始皇帝・ローマ帝国など)になると、戦争なくなり不平・不満などが庶民から出てくる。その不平不満を土台にした、宗教がでてくる。
国家は、武力支配を下敷きに法制共認、宗教共認が塗り重なって支配構造を成している。
税金というのは、国家の中核ギャング集団(日本なら天皇や田布施)への上納金というかやはり搾取というのが正しい。
国家の中核に略奪集団が存在している。彼らの手先として働くのが、試験で選ばれた官僚・公務員。多少優遇されている。
多少ましな階級、そこを目指して勉強ってバカらしい。
※支配階級は、5000年〜2000年の時を使って万全な支配方法を作り上げてきたと思っていたのかもしれない。
しかし、2020年、米軍の掃討作戦が進んでいる。
by Hiroshi
通貨発行権をめぐるアメリカと金貸したちの戦い
トランプはディープステートとその中核である、FRBの解体を主張している。そこには独立以来のアメリカの苦渋の歴史がある。アメリカの歴史は金貸しとの戦いでもあったのだ。
以下『オーナーシェフのブログ』https://moistchocolat.ti-da.net/e4067493.htmlyot(「マスコミとお金は人の幸せをこうして食べている」THINKER著より抜粋)
創成期のアメリカはまさに、政府と銀行の闘いの連続であった。18世紀の半ば当時はまだイギリスの植民地であったアメリカでは、独自の「植民地代用紙幣」が流通していた。しかしアメリカ経済が発展し、繁栄するようになると、イギリスは支配を強化するようになり、イングランド銀行を支配するロスチャイルド一族の株主たちがイギリス国王に働きかけ、植民地の代用紙幣の発行を禁止する法律を作った。支配者であるイギリスにとって、植民地からもっとも効率よく搾取する方法は、通貨発行権を独占し、利子をつけて紙幣を貸し出すことである。 (さらに…)