2013年12月01日
米国債デフォルト後の世界経済はどうなる？６～新世界秩序を画策する欧州勢力
「米国債デフォルト後の世界経済はどうなる？２～国債を暴落させて国の借金を減らす軟着陸説」では、次のように述べた。
「国債が暴落しても、ハイパーインフレにはならない」で提起されたように、消費欠乏が衰弱し世界的に生産力が有り余っている現代では、ハイパーインフレは起こらない（金貸しは食糧と原油価格を５倍に吊り上げるので、一時的に物価は２倍に高騰するが、一年もすれば元に戻るだろう）。
また、ハイパーインフレによって大暴動が広がり社会秩序が崩壊することは、金貸しにとっても危険極まりない。
そこで金貸しの目論みとして考えられるのが、より安全な軟着陸路線、つまり、デフォルトによって国債を暴落させた上で、中銀が国債を暴落した時価で買い取ることで国の借金を減らすという目論みである。
云わば、国債を暴落させて国の借金を減らす軟着陸説である。
国債が暴落すると紙幣への信頼も大きく揺らぐので、金(ゴールド)に裏付けられた新紙幣発行が不可欠となる（現在、金価格は’72年値の５倍に高騰しているが、これはロスチャイルドが’00年頃から新紙幣の裏付け用の金を買い占めているためだと考えられる）。
今回は、金価格高騰やデフォルトの背後にある、金貸しの目論見を探る。
とりわけ、ロスチャイルドは何を目論んでいるのか？
