2013年03月13日
天皇制国家の源流（葛城ネットワーク）のまとめ６ 縄文体質を残す東の古墳人
先の投稿「日本に脱出してきた徐福が作ったネットワークが大和朝廷」に日本を支配した勢力は２派あり、西の古墳人と東の古墳人であることを示しました。
●弥生人＋韓人＝西の古墳人、縄文人＋高句麗人＝東の古墳人
５世紀始め頃から、朝鮮半島情勢北部の高句麗が強大化していく。高句麗広開土王が百済・伽耶に攻め込み、攻め込まれた韓人(主に百済人)が、押し出されるように日本にやってくる。さらに、その後の金官加羅滅亡(532年)、任那滅亡(562年)の際にも伽耶人が日本に逃げ込んでくる。
これら韓人(百済人/伽耶人)と弥生人・縄文人との混血を（西の）古墳人と呼ぶ。
一方、高句麗は南進した勢いでもって日本にやってくる。高句麗は、百済や大和政権を挟み撃ちにするように東日本に勢力を築く目的で派兵。この410～480年頃の広開土王・長寿王の朝鮮半島征服時代に日本に渡って来た高句麗人と縄文人の混血を東の古墳人と呼ぶ。
東西の古墳の分布は、この東西２大古墳人の勢力分布を明瞭に示している（下図）。
前回までは、日本に脱出してきた徐福→葛城ネットワークが伽耶・百済勢力を招きいれたのが大和朝廷であることをまとめていきました。
彼らは支配して行く過程で民の生活より自分達の私権（地位・身分）を優先し、縄文体質を失っていきます。それに対して、縄文体質を残存させたのが東の古墳人（縄文人と高句麗人の混血）です。彼らが統合者となった、鎌倉～江戸時代は民の生活を考えた非常に縄文人らしい政治をします。しかし、彼らは蝦夷として正史上は抹殺されてきました。
今回は「東の古墳人」にスポットを当てます。
米国の圧力と戦後日本史２０～1985年以後急速に米国に擦り寄った中曽根：冷戦後米国の最大の脅威は日本だった～
中曽根は、これまでの独自の資源開発と秘密裏の核開発を進めるなど、米国に対して面従腹背ともとれる動きを見せていた。しかし、1985年を境に急速に米国に擦り寄っていくことになる。今回の記事では、中曽根が米国に擦り寄った政策と、急速な従米路線への転換に至った原因を探っていく。
次代に求められる共認形成力とは 第９回～自分発→みんな発へ。共認形成の根本規範～
今回のシリーズでは「次代が求める生産力＝共認形成力をテーマに、その能力について追求しています。
～プロローグ～
第１回～共認とは何か？～第２回～私権時代の共認の中身とはどのようなものか～
第３回～世界的な本源回帰の潮流と世界を先導する日本への期待～
第４回～共認形成力の根幹、共認回路を育む日本の子育て～
第５回～幼少期の“遊び”の本質とテレビ脳の危険性～
第６回～「自らが村を守ってゆく自主性」を育んだ共同体教育とは～
第７回～共同体の集団統合＝全員一致とはどのようなものか～
第８回～日本企業に向けられた最先端の期待～
これまでのシリーズでは、日本人と日本社会の構造を意識潮流を遡って見てきました。今回はこれまでの記事を基に日本と欧米との比較から、『次代を切り開く生産力＝共認形成力の源泉』について考えていきたいと思います。
衝撃の意見書「福島の子どもたちはチェルノブイリより危険」
「影響はない！」という報道とは裏腹に福島原発被害は、発生し続けている。
郡山市の小中学生１４人と保護者たちが集団疎開を求めて裁判を起こしている。その仙台高裁の抗告審で、衝撃的な医師の意見書が提出された。
いつも応援ありがとうございます。
米国の圧力と戦後日本史１９～米国に見透かされていた中曽根の核開発～
自国の利益を優先し、米国の思惑を無視した政策に走った結果、米国の虎の尾を踏んで失脚した田中角栄政権以後、日本の政策は米国の世界戦略に振り回されてきた。（福田・大平・鈴木政権）http://http://blog.nihon-syakai.net/blog/2013/02/002495.html
続いて、中曽根康弘が首相になると、日米関係においては、「ロン・ヤス関係」と呼ばれるほど、米国と親密な関係を築いていくことになる。中曽根の基本的な戦略は従米路線であったのだろうか。今回の記事は中曽根がどのような政策を取ってきたのかを具体的に見ていく。
生命力を高める「感謝」の力
自分へ、周りのみんなへ、自然へ・・・
感謝する対象が広がれば広がるほど、充足も広がっていきます。
その充足が体にもたらす効果って、こんなにすごいんですね！
国民から収奪し抑圧する法律(消費税増税や国民総背番号制)を、金貸しのために次々と作り出している国会と民主主義
画像はこちらとこちらからお借りしました。
「金貸し支配の存在基盤と崩壊構造１～戦争封鎖で追い詰められたロックフェラー、国家収奪限界で追い詰められたロスチャイルド」では、次のことが明らかにされた。
【１】金貸しの存在基盤は国家からの収奪で、その二大手段が①戦争と②中央銀行が国家に金を貸すことであること、
【２】ところが現代、戦争は封鎖され、またこれ以上国家の借金が限界に達したことによって、金貸しの二大収益源（国家からの収奪源）が絶たれつつあることを示した。（戦争封鎖によって追い詰められたのがロックフェラー、国家の借金限界によって追い詰められたのがロスチャイルド）
’０２年世界バブル崩壊以降は、追い詰められた金貸しが延命する手段（市場拡大させる手段）は、国民から搾り取れるだけ搾り取って生き延びるという路線しか残っていない。とりわけ、世界で最も生産力が高い（豊かな）日本の国民が収奪のターゲットになっている。
その一つが消費増税法であり、そのために政治家・官僚に都合が悪い事実を隠ぺいするための法律が「秘密保全法」である。
「世界一高くなる日本の消費税は、何に使われるの？」
「秘密保全法が国会に提出されようとしている！」
国民から収奪し、抑圧する法律は、それにとどまらない。
毎日のように国会で作られていると言っても過言ではない。
いつも応援ありがとうございます。
天皇制国家の源流（葛城ネットワーク）のまとめ５ 不比等による架空の歴史書『日本書紀』
今回は万世一系の天皇制の歴史的・思想的バックボーンとなっている日本書紀について扱います。
天皇制国家の源流（葛城ネットワーク）のまとめ４ ～蘇我滅亡→近江朝→白村江の戦い→壬申の乱の真相（百済人減らし）～の続きです
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●藤原不比等による架空の歴史書『記紀』によって、共認統合を計る
百済勢力の弱体化に成功した葛城は、その支配下にある＝百済人の勢力が及んでいない東国（美濃・尾張）や畿内の豪族の支持を受けて、藤原京を建設。
それ以降、天武・持統－藤原体制が確立。
近江遷都→白村江大敗→壬申の乱で近江朝滅亡という一連の大混乱を収める力量のある者を、葛城が越or近江から連れてきて推戴したのが天武でした。
同時に、葛城は本流の中臣を神祀部門に専任させ、表の政治部隊として新たに藤原の姓を作り政治部門を担わせた。この藤原氏が、奈良時代、平安時代を取り仕切ります。
新概念を学ぶ９～新たな集団本能＝親和本能の獲得
新概念を学ぶ８では、外敵から逃れるため半地下に隠れ住むしかなかった始原哺乳類（原モグラ）は、弱者であったがゆえに胎内保育と産後保護という種の保存機能を獲得しました。また、成体まで淘汰が働かなくなるので、成体の淘汰を激化させるために性闘争本能を強化して、淘汰適応を図ってきたという事を扱いました
しかし、生物の原点は種の保存であるにもかかわらず、個体を死に追いやるまで強化された性闘争本能を持つ始原哺乳類（原モグラ）は、尋常ではない生物であったと言えます。集団本能を持ちながらにして集団を破壊する性闘争を行わざるを得ないという矛盾を孕んでいるのである。その後、集団化していった哺乳類がどのようにして、その矛盾を克服していったのかを実現論を紐解きながら、見ていきたいと思います。
次代に求められる共認形成力とは 第8回～日本企業に向けられた最先端の期待～
今回のシリーズでは「次代が求める生産力＝共認形成力をテーマに、その能力について追求しています。
～プロローグ～
第１回～共認とは何か？～第２回～私権時代の共認の中身とはどのようなものか～
第３回～世界的な本源回帰の潮流と世界を先導する日本への期待～
第４回～共認形成力の根幹、共認回路を育む日本の子育て～
第５回～幼少期の“遊び”の本質とテレビ脳の危険性～
第６回～「自らが村を守ってゆく自主性」を育んだ共同体教育とは～
第７回～共同体の集団統合＝全員一致とはどのようなものか～
今回のテーマは「日本企業に向けられる最先端の期待」です。
「実現論：序２．私権時代から共認時代への大転換」より
【私権原理から共認原理へと転換】
70年以降、最も深い潜在思念の地平で、日本人の意識は次々と私権収束から脱して共認収束を強めていった。この共認収束の潮流は、半世紀以上は続く大潮流であり、現在は転換の途上であるが、すでに10年以上前から、大多数の人々にとって、周りの期待に応える充足こそが、(私権充足に代わる)最大の活力源になっており、いまやこの期応充足の土壌から生み出された課題収束が、最先端の意識潮流として、顕現している。
さらには、このような共認収束の大潮流の中から、共認原理に則った戦略・体制に舵を切る（共同体を志向する）企業も次々と生まれてくるようになった。
【必要なのは地に足をつけた共同体企業の建設】
今必要なのは、遠く離れた抽象的な「社会」ではなく、現実に密着した生活の拠点たる職場を共同体に作りかえること、つまり、企業の共同体化である。この企業の共同体化から、地に足をつけた新しい共同体社会の構築が、着実に進行してゆく。
共認収束⇒共同体志向が加速していく時代。これは日本に留まらず、今後100年は続く世界的な大潮流です。そして「日本企業」にこそ、この潮流をより具体的な形にしていく先導役たり得るのではないかという提起です。
そして共認収束の先にある最先端の期待、すなわち日本企業に向けられた最先端の期待とは「共同体化の実現」にあります。これこそが共同体社会実現の第一歩となります。
企業を共同体化するというと、非常に壮大な話のようにも感じてしまいますが、実は日本の企業と共同体とは深い関わりがあるのです。
