2013年02月24日
次代に求められる共認形成力とは 第8回～日本企業に向けられた最先端の期待～
今回のシリーズでは「次代が求める生産力＝共認形成力をテーマに、その能力について追求しています。
～プロローグ～
第１回～共認とは何か？～第２回～私権時代の共認の中身とはどのようなものか～
第３回～世界的な本源回帰の潮流と世界を先導する日本への期待～
第４回～共認形成力の根幹、共認回路を育む日本の子育て～
第５回～幼少期の“遊び”の本質とテレビ脳の危険性～
第６回～「自らが村を守ってゆく自主性」を育んだ共同体教育とは～
第７回～共同体の集団統合＝全員一致とはどのようなものか～
今回のテーマは「日本企業に向けられる最先端の期待」です。
「実現論：序２．私権時代から共認時代への大転換」より
【私権原理から共認原理へと転換】
70年以降、最も深い潜在思念の地平で、日本人の意識は次々と私権収束から脱して共認収束を強めていった。この共認収束の潮流は、半世紀以上は続く大潮流であり、現在は転換の途上であるが、すでに10年以上前から、大多数の人々にとって、周りの期待に応える充足こそが、(私権充足に代わる)最大の活力源になっており、いまやこの期応充足の土壌から生み出された課題収束が、最先端の意識潮流として、顕現している。
さらには、このような共認収束の大潮流の中から、共認原理に則った戦略・体制に舵を切る（共同体を志向する）企業も次々と生まれてくるようになった。
【必要なのは地に足をつけた共同体企業の建設】
今必要なのは、遠く離れた抽象的な「社会」ではなく、現実に密着した生活の拠点たる職場を共同体に作りかえること、つまり、企業の共同体化である。この企業の共同体化から、地に足をつけた新しい共同体社会の構築が、着実に進行してゆく。
共認収束⇒共同体志向が加速していく時代。これは日本に留まらず、今後100年は続く世界的な大潮流です。そして「日本企業」にこそ、この潮流をより具体的な形にしていく先導役たり得るのではないかという提起です。
そして共認収束の先にある最先端の期待、すなわち日本企業に向けられた最先端の期待とは「共同体化の実現」にあります。これこそが共同体社会実現の第一歩となります。
企業を共同体化するというと、非常に壮大な話のようにも感じてしまいますが、実は日本の企業と共同体とは深い関わりがあるのです。
