2013年04月11日
次代に求められる共認形成力とは 第１０回～これから生き残る企業に求められる能力とは⇒新しい観念の必要～
第１回～共認とは何か？～
第２回～私権時代の共認の中身とはどのようなものか～
第３回～世界的な本源回帰の潮流と世界を先導する日本への期待～
第４回～共認形成力の根幹、共認回路を育む日本の子育て～
第５回～幼少期の“遊び”の本質とテレビ脳の危険性～
第６回～「自らが村を守ってゆく自主性」を育んだ共同体教育とは～
第７回～共同体の集団統合＝全員一致とはどのようなものか～
第８回～日本企業に向けられた最先端の期待～
第９回～自分発→みんな発へ。共認形成の根本規範～
「次代に求められる共認形成力」いよいよ最終回です。
ここまで次代に求められる共認形成力の獲得過程を見てきましたが、それは最終的には次代を切り開くための新しい観念を獲得できるかどうかにかかっています。
「１．これから生き残る企業に求められる能力は？」より
バブルの崩壊以降、少しも良くならない景気。その上、金融危機でいつ失速するか分からない世界経済。それなのに、司令塔たる政府は無策なままで、この国の統合機関の空転はひどくなる一方です。
学者や官僚は、誤魔化しの弥縫策しか打ち出せず、経営コンサル等も同様で、小手先の方法論しか提示できません。事態は悪化するばかりなのに、講演などを聞きに行っても、この状況を打開する抜本的な答えを語る人は誰もいません。
その上、マスコミは中立公正という看板をかなぐり捨てて、偏向報道を繰り返しており、本当のことは何一つ報道しなくなっています。
明らかに、時代はかつて無かったほどの大きな転換期を迎えています。おそらく今回の大転換は、ありふれた企業理念や小手先の方法論では生き残れないでしょう。
時代はもっと根本的な転換期を迎えており、この大転換に対応する為には、この転換が何を意味しているのかを理解し、現在すでに形成されつつある人類の新たな活力源と、それが生み出す新しい社会の姿を明確に掴む必要があります。
「時代は根本的な転換期を迎えている」
これが、新しい観念が求められる最大の所以ですが、その中身は具体的にはどのようなものなのでしょうか。
